「互助」の概念分析

抄録

目的　介護保険制度が2000年に導入され，高齢社会の到来を見越した動きが高まり，互助の重要性が国として認識され始めた。本研究は，近年の互助の定義と構成概念を明らかにし，互助の取り組みを拡充する方策を検討することを目的とした。それにより，地域包括ケアシステムの構築に向けた互助拡充に資することを目指す。

方法　Rodgersの概念分析法を用いた。データベースは医学中央雑誌web版に加え，CiNii Articlesを用いた。タイトルまたは抄録に「互助」を含む文献を検索した。検索式は「互助/TA」と設定した。検索期間は2000年以降とした（検索日2016年8月30日）。30件の文献をランダムサンプリングにより選定し，そこにランドマークとなる文献を加えた全32件を分析対象とした。分析は，属性（互助の特性），先行要件（互助に影響する要因），帰結（互助に期待される成果）の3つの枠組みで質的に行った。

結果　互助の特性として，【住民間の生活課題に関する共感体験】，【互いに補おうとする住民の自発的な意識】，【地域の生活課題を解決し合う住民の相互行為】の3つのカテゴリが抽出された。互助に影響する要因として，【自助や共助・公助のみでは解決できない生活課題の存在】，【住民間の交流の存在】，【住民間の生活課題の共有】，【住民主体の支え合いを推進する公的仕組み】の4つのカテゴリが挙がった。互助に期待される成果として，【住民の生活課題の解決】，【住民の自助意識の向上】，【住民の役割や生きがいの創出】，【住民間の交流やつながりの促進】の4つのカテゴリが抽出された。

結論　互助は，「地域の生活課題を解決し合う住民の相互行為。また，生活課題に対する共感体験，および互いに地域の生活課題を補おうとする自発的な意識を住民が持つこと」と定義された。また，互助の拡充に向けて必要な対策として，住民が他者への共感を持つこと，互助で取り組むことで得られる住民の利益を住民自身が理解すること，住民主体の支え合いでありつつも公的な仕組みがあることの必要性が示唆された。