目的 人生の最終段階を可能な限り長く自立して過ごしていくためには，Activities of Daily Living（ADL）のような身体的な自立に加え，高次生活機能（「手段的自立」，「活動」，「参加」）があわせて必要となってくる。そこで，地域住民を対象とした長期追跡研究において，手段的自立，知的能動性，社会的役割と健康状態（総死亡，要介護発生）の関連性を検討した。
方法 鴨川コホート研究の参加者データを用いて，2003年から2013年までに千葉県鴨川市民を対象に，医療サービス利用状況，健康状態，疾病有病率，介護保険サービスの利用状況を調査した。鴨川市民の生活習慣と高次生活機能の違いを死亡状況別，要介護発生状況別に比較した。高次生活機能は，老研式活動能力指標を用いて評価し，各質問への回答，各領域の得点，合計得点を調べた。
結果 40-69歳の成人6,503人がコホート研究に参加し，2013年末までに810人の死亡を把握した。総死亡と高次生活機能との関連をみると，手段的自立得点4または5に対する3点未満のハザード比2.03（95%CI: 1.59-2.60），知的能動性得点4に対する3点未満のハザード比1.39（95%CI: 1.09-1.77），社会的役割得点4に対する3点未満のハザード比1.28（95%CI: 1.03-1.59））であった。性別の層別解析では，手段的自立得点の低さは，男女ともに総死亡発生に対して関連がみられたが，知的能動性，社会的役割については，女性においてのみ総死亡発生との関連がみられた。同じ期間に917人の要介護発生を把握した。同様に高次生活機能との関連をみると，手段的自立，社会的役割についてはハザード比が有意であった（手段的自立1.93（95%CI: 1.55-2.40），社会的役割1.30（95%CI: 1.07-1.58））。男女別では，手段的自立得点の低さは，男女ともに要介護発生に対して関連がみられたが，社会的役割については，女性でのみ関連がみられた。
結論 総死亡，要介護発生に対して，高次生活機能の手段的自立，知的能動性，社会的役割のいずれのドメインにおいても，得点が最も低いカテゴリーは，総死亡，要介護発生に対して有意に関連していた。
