医療・介護施設のヘルスプロモーション活動の実態と促進・阻害要因の検討：一公益法人を対象として

抄録

目的　地域包括ケアシステムの推進に向け，（公社）地域医療振興協会が運営する医療・介護施設のヘルスプロモーション活動（以下，活動）の実態と施設の種類による活動内容，促進・阻害要因の違いを把握し，今後の活動推進方策を検討することを目的とした。

方法　2022年4月～2023年9月に，Web調査および電話・メールによるヒアリング調査を実施した。調査内容は，1．患者・利用者，地域住民，職員を対象に行っている健康づくり等の活動内容（選択肢），2．組織的に活動を拡充する意欲（10段階スケール），3．促進・阻害要因（自由記載）とした。結果は施設の種類別に分析し，活動内容を2020年版HPH（Health Promoting Hospitals and Health Services）基準と照らして整理した。

結果　回答率は100%であり，全施設活動を実施していた。病院，診療所，介護老人保健施設（以下，老健）の順に実施施設割合（%）と施設の種類間差をみると，患者・利用者（96.0，84.5，94.4，P＝0.01），地域（96.0，83.3，100.0，P＜0.001），職員（100.0，72.9，94.4，P＜0.001）と，診療所が病院・老健と比して有意に低かった．診療所の活動数を職員数別に見た結果，50人未満（S）は，50人以上（L）と比べて，活動数の平均（S，L）が，患者・利用者（4.1，6.2，P＝0.03），地域（4.9，9.2，P＜0.001），職員（1.6，3.8，P＜0.001）と，いずれも有意に少なかった。拡充の意欲は全体として中央値7.0で施設の種類間に差は無く，その規定要素としての重要性は，病院＝7.0，診療所＝8.0，老健＝8.0と，診療所と老健が病院よりやや高かった。促進要因は，病院では推進委員会設置等の「内部の体制づくり」が，診療所と老健では「教材，マニュアル，ノウハウ等の提供」が最多だった。阻害要因の1位は，施設の種類に関わらず「業務負担」だった。活動は2020年版HPH基準をほぼ満たしていたが，評価体制に改善の余地が見られた。

結論　全施設，すでにWHOのHPH基準に沿った活動を実施し，拡充にも意欲的だった。活動の推進には，組織の体制整備，活動に収益性があること，評価指標の開発と成果の測定，評価体制の構築が不可欠であると示された。