目的 最長職は高齢期の健康状態や生活の質に関連すると報告されている。本研究では，主として就労支援の観点から，最長職の就労形態および業種と，現在の就労状況および就労理由との関連を明らかにすることを目的とした。
方法 東京都大田区入新井地区に居住する65歳以上の者のうち，要介護度4以上，施設入所中の者等を除いた8,075人全数に対し，2015年8月に郵送による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査票では基本属性，生活状況，現在の就労状況および最長職の就労形態と業種を尋ねた。また，現在就労している者については就労理由を尋ねた。分析は現在の就労状況（「常勤」「非常勤」「就労なし」）を従属変数とした多項ロジスティック回帰分析を，就労理由については個々の理由の該当有無を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った。
結果 5,184件の調査票を回収し（回収率64.2%），5,050件を分析対象とした。最長職の就労形態は，正規の職員・従業員が最も多く42.7%で，業種は販売・サービス職が最も多かった（24.2%）。常勤，非常勤を含め現在の就労者は約3割だった。常勤・非常勤を含めた就労者のうち，その就労理由を尋ねると「生活のための収入を得るため」が最も多く約3割を占め，次いで「健康のため」「生きがいを得るため」「社会貢献・つながりを得るため」であった。現在就労している者の最長職の業種は，常勤では自営業主・自由業，会社・団体などの役員が多く，非常勤では専門職が多かった。就労していない者は正規の職員・従業員および無職（専業主婦含）が多かった。現在就労している理由を「生活のための収入を得るため」とした者は，最長職の就労形態については自営業主・自由業が，業種については労務系職種が多く，「健康のため」「生きがいを得るため」「社会貢献・人とのつながりを得るため」を理由としていた者は，最長職が正規の職員・従業員が，会社・団体などの役員，業種については事務系・技術系職種が多かった。
結論 最長職の就労形態や業種によって現在の就労状況や就労理由が異なることが明らかとなった。高齢者の就労や社会参加が円滑に推進されるためには，高齢期の健康状態や生活の質に関連が深い最長職を含め，生活背景などの個別性を加味する必要性があると考える。
