本論文は, ハイブリッド型SNA産業連関モデルに基づき, 構造階層化システムによる内部構造分解とI-O SDAによる外部構造分解とを結合させることによって, エネルギー需要構造の内部状態の変化がエネルギー供給産業起源の内包型エネルギー必要量に与える影響効果を推計するための分析手法を提案する. また同時に, 本モデルの利用によって, エネルギー需要構造の解釈に一定の定義式を与える. 実証分析の結果, 1985年から1990年における日本経済の構造変化において, エネルギー需要構造の内部で機能する非エネルギー生産技術の変化は, 商品循環を通して省エネルギーの方向に導いていることが示された. その一方で, エネルギー生産技術の変化はエネルギー利用増の方向に働いていることが明らかとなった.