63 巻 (2007) 4 号 p. 1079-1090
NATMの導入以来,支保の考え方は大きく変わり,在来工法で主要な支保メンバーとした覆工コンクリートも,NATMでは,一部,膨張性を示す特殊な地山を除き,力学的機能を付加しない構造物として位置づけられている.したがって,条件さえ整えば,覆工コンクリートは省略することが可能であり,その経済的効果は大きいと考える.覆工コンクリートを除くためには,従来,仮設とした吹付けコンクリートを永久構造物として評価する簡便で確実な手法が必要となる.本研究では,日常管理として行われる現場計測を利用して,力学的な観点から永久構造物として評価しうる手法および適用する方法を提案している.そして,それを新幹線トンネル断面に適用して,具体的な適用範囲を示した.