インドネシア国リアウ州の泥炭島を対象として，再湿地化によるCO2放出量および火災リスクの低減効果を定量評価した．観測した水文気象データとCO2放出速度の相関分析により，熱帯泥炭湿地における土壌からのCO2放出速度は，気温や地温の上昇によって促進され，地下水位や土壌水分量の増加によって抑制されることが示された．地下水位－CO2放出量推定モデルを適用した結果，地下水位計算値のNash係数が0.5以上となり実測値を概ね再現した．短期連続観測によるCO2放出速度の実測値と計算値の推定誤差はRMSEで2.5（tCha-1 year-1），相対誤差率は19%であった．モデルを用いて，再湿地化によるCO2放出量および不飽和層の削減率を計算した結果，乾季の排水路水位を100cm堰上げすることにより 17.2%のCO2削減効果が得られ，火災リスクの指標となる不飽和層厚さは46.4%削減される結果が得られた．
