本研究では，現行のPT調査データと商業統計調査データを横断的に活用し，それらの関連分析を実施した上で，「目的別・交通手段別集中交通量」と「小売業業態別店舗面積」に基づいて「ゾーン毎・業態別年間販売額」を算定する「商業売上予測モデル」の構築を試みた．そして，それらの関連分析及びモデル構築の結果，「商業売上」と「集中交通量」の間には明確に正の相関があり，加えて，交通目的や手段の相違によっても商業売上への影響度合いが異なることが明らかとなった．さらに，構築した商業売上予測モデルの感度分析を実施した結果，手段分担率の変化は商業売上の増減に大きく影響することが確認され，とりわけ，買物活動を企図としたトリップの交通手段を公共交通へとシフトさせることは商業の活力向上にとって重要な要件であることが分かった．
