2019 年 75 巻 4 号 p. I_170-I_188
2004年新潟県中越地震,2007年新潟県中越沖地震,2011年東北地方太平洋沖地震及び2016年熊本地震では通信管路に甚大な被害が生じた.本論文では,これらの中で曝された橋梁区間における通信管路を対象とした上で,橋梁種別,建設年,橋長及び液状化の有無を考慮した微地形区分の観点からデータセットを構築し,属性に対するクロス集計を行い,被害率Rの特徴を分析した.さらに,地震動強さの指標である地表面最大加速度PGA,地表面最大速度PGV,スペクトル強度SI及び計測震度IJを取りあげ,地震動強さと被害率Rの関係を明らかにし,標準被害率データの抽出及びそのモデル化を試みた.