不妊治療を含めた生殖に関わる医療を生殖補助医療（assisted reproductive technology：ART）と呼ぶ．第三者が関わるART〔非配偶者間人工授精（artificial insemination with donor's semen：AID），卵子提供，代理出産など〕には種々の医学的，社会的，倫理的問題を伴うものの，規制もないままなしくずし的に行われつつある．第三者の関わるARTについて国民の意識調査を実施した報告は少数あるが，大学生の意識調査を行った研究は見当たらない．本研究ではある程度の医学知識のある昭和大学医学部生と一般学生である上智大生を対象として第三者が関わるARTに対する意識調査を行った．アンケートに答えなくても何ら不利益を被ることのないことを保証したうえでアンケート調査を行ったところ，医学部生235名，上智大生336名より回答を得た（有効回収率94.5％）．統計解析は両集団で目的とする選択肢を選択した人数の比率の差をχ二乗検定またはFisherの直接確立法検定で評価し，P＜0.05を有意水準とした．第三者の関わるARTの例としてAID，卵子提供，ホストマザー型（体外受精型）代理出産，サロゲートマザー型（人工授精型）代理出産を取り上げ，その是非を尋ねたところ，医学生と一般学生で有意差は認められなかったものの，前3者については両群とも70％以上の学生が肯定的な意見を示したのに対し，サロゲートマザー型代理出産については両群とも40％以上の学生が否定的な意見を示した．「自身の配偶子の提供を求められた場合」と「自身あるいは配偶者が代理出産を依頼された場合」の是非については有意に医学生の方が一般学生より抵抗感は少なかった．1999年の一般国民を対象とした第三者の関わるARTについての意識調査では7割から8割の国民が否定的な意見を述べたことに注目すると，この十数年間で第三者の関わるARTについての一般国民の考え方も技術の進歩と普及に伴い，かなり変化したといえる．今回，これからARTを受けることになる可能性のある若い世代に対する意識調査でAID，卵子提供，ホストマザー型代理出産について肯定的な意見が多数を占めたことは注目すべき結果といえる．本稿では上記三つのARTはドナーや代理母の安全を確保したうえで法整備を進めるべきであると提言したい．また，サロゲートマザー型代理出産は代理母に感染などの危険があるうえ，社会的，倫理的問題を多く伴うので，規制することも視野に入れたうえで法整備を進めるべきと考える．なお，第三者の関わるARTの実施に当たってはARTに直接関与しない専門医によりARTを受ける夫婦およびドナー，代理母に対し，利点，欠点，危険性が十分説明されたうえで当事者の真摯な同意を法的資格を有するコーディネーターが確認したうえでの実施が望まれる．ARTに関する法律が存在しない現在，医学的，倫理的，法的，社会的に十分な議論をしたうえでの一日も早い法整備，制度作りが望まれる．
