14介−26−ポ−04 身体活動事業の評価方法PAIREMモデルの適用可能性

抄録

　自治体は、住民の身体活動量を増加させる事業を展開している。一定の成果が挙がっている一方で、どの行政区・組織が事業に協力したのか、どのように事業が実施されたのか、どの程度の残存効果があるのか等、事業が包括的に評価されることはほとんどなかった。そのため、次年度の改善に繋げられないばかりか、他事業の参考にもなりづらい。その理由は包括的に事業を評価する方法がなかったためである。このことから、筆者は全国6自治体の事業を包括的に評価するPAIREMというモデルを作成した。PAIREMは事業に不可欠な局面であるPlan（計画）、Adoption（採用）、Implementation（実施）、Reach（到達）、Effectiveness/Efficacy（効果）、Maintenance（継続）の頭字語である。上述した6自治体以外の事業でも評価する必要があることから、本研究ではPAIREMモデルの適用可能性を検討することとした。対象は近畿地方にある4市町における介護予防事業の一環として開催された運動（スクエアステップ）教室とし、PAIREMモデルに沿ったデータを収集した。その後、各事業を包括的に評価できているかを確認し、今後の事業改善に繋がる点を検討した。