東京学芸大学
2006 年 36 巻 2 号 p. 1-8
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日本産業教育学会の機関誌には、2002年度のシンポジウム関係以外、環境問題を主題的に取り上げた研究はない。これは、京都議定書の発効、循環型社会形成推進基本法等の施行、環境問題に対する工学の取り組み等の動向をみるとき、産業教育学の遅れを示唆している。人間と自然の間の物質代謝論を基礎に、拡大生産者責任の概念を糸口にすることで、環境教育としての産業教育を展開するための方法をめぐる見通しが立つと考える。
職業教育学研究
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