秋田大学教育文化学部
2011 年 41 巻 2 号 p. 24-31
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教材費措置の低い秋田県の6つの自治体の中学校教科予算には自治体間に大きな差があった。教科用消耗品費予算を高配分している自治体の配分タイプは、学校要望から算定型、標準運営費型であった。技術科消耗品費予算が配分されずに教科費等の名称の私費で運営している学校が多かった。高配当の自治体の学校の中にも技術科を私費で運営している学校があった。実習にかかわるすべての費用は私費負担という考えの技術科教員は少なくなかった。こうした見解を見直すことを論じた。
職業教育学研究
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