抄録
本研究は某県自治体職員19, 139人を対象として, がん, 糖尿病, 仕事上のストレス, 心疾患, 肥満, 日常の運動習慣, その他健康増進などに対する健康意識の度合いおよび自覚健康度と受療頻度との関係を明らかにすることを目的とした. 健康意識と自覚健康度は1988年の定期健康診断時に自記式質問票で調査し, その後12カ月間の受療記録との関係を解析した. その結果, まず自覚健康度（4段階）はその後の全ての疾患の受療頻度と良く相関し, 個々の疾患に対する不安はそれぞれの関連疾患の受療のみと相関がみられた. そこでさらに当該疾患の既応のあるものと無いものに分けて分析したところ, 既応の無いものがもつ不安がその後の受療により強い影響があり, ある疾患に対する不安がその後の受療を増加せしめる要因であると考えられた. このことから労働者の受療頻度および医療費削減のためには, 職域に健康相談, 健康教育を導入することが効果的であると示唆された.
