抄録
昭和60年の「VDT作業のための労働衛生上の指針」に基づくVDT作業の健康管理の実態について日本企業84社の調査を実施した. 過半数の企業では労働者の80%以上がVDT作業者であった. VDT健診の実施対象者選別基準は, 1日4時間以上のVDT作業者としている企業が最も多かった. 54.8%の企業ではVDT作業者に健康診断で何らかの特別な項目を測定していた. 最も多く実施されていたのは近方視力であった. 事後措置を実施する事例は, 眼症状によるものが筋骨格症状より多かった.現在, 改正作業中の指針に8項目を提言した. 1）液晶画面やノート型パソコンへの推奨事項の提示, 2）一般労働者へのVDT健康教育, 3）VDT作業者のカテゴリーの明確化および簡略化, 4）VDT作業休止時間確保のための具体策の提示, 5）自覚症状によるハイリスク群の判別,6）測定項目の最新科学情報の供給, 7）最新の管理手法の定期的改正, 8）指針の目的の明確化.
