研究ノート・資料
アメリカにおけるアクレディテーションの成立に関する一考察
―1900年代のNorth central associationにおける議論に着目して―
2024 年 26 巻 p. 51-66
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2024 年 26 巻 p. 51-66
本研究の目的は，1900年代の地域別団体におけるカレッジのアクレディテーションをめぐる議論を明らかにすることにより，アメリカにおけるその起源に関する考察を加えることである。具体的には，アクレディテーションを最初に実施したとされる北中部協会（NCA）の年次総会報告書に基づき，諸大学団体の議論も参照しながら，実施に至る過程を明らかにした。その結果，NCAでは，中等学校と高等教育機関の中間的性格を持つ機関の関係者からカレッジのアクレディテーション実施が提言され，大学関係者は，諸大学団体における標準化の議論も参照しながら主体的に議論を行い，アクレディテーション実施のための基準を策定していったことが明らかになった。この知見は，NCAでは中等学校関係者から提言がなされ，当初大学関係者の動きが芳しくなかったという先行研究の見直しをはかり，アメリカにおけるアクレディテーションの起源の理解を拡張するものである。
The purpose of this study is to clarify the discussions about college accreditation in the NCA to be the first to implement accreditation in the 1900s, and to provide more insight into its origins in the U.S. Specifically, based on the discussion in the annual meeting of the NCA, and with reference to discussions in various higher education associations, the study will provide details of this process.
The results show that, in the NCA, college accreditation was proposed by the persons in institutions with an intermediate status between secondary schools and colleges, and that the college officials proactively discussed and developed the standards for college accreditation, while also referring to the discussions on standardization in various higher education associations.
本研究は，1900年代の北中部協会（North central association: NCA，現Higher Learning Commission）におけるカレッジのアクレディテーションをめぐる議論に着目することにより，アメリカにおける高等教育アクレディテーションの起源を考察することを目的とする。
日本において機関別認証評価が導入されてから20年が経過する。日本のモデルの一つとされるアメリカのアクレディテーションは，“triad”と呼ばれる連邦政府・州政府・アクレディテーション機関の三者が高等教育機関の質保証を担っている（大学評価・学位授与機構 2016: 21）。とくに，伝統的に連邦政府とは無関係の組織が結成したボランタリーな大学団体が，自らが定めた基準によって行う自主的・自律的な質保証の行為であることが，法制化された日本とは異なるアメリカの特質とされてきた（文部科学省中央教育審議会 2002；喜多村 2003: 63；羽田 2005: 9）。
しかし，先行研究では，アメリカのアクレディテーションが具体的にどのように成立していったのかは必ずしも明らかにされてこなかった。アクレディテーション，とりわけ機関を認定する地域アクレディテーションの起源として，アメリカ中西部を所管し認定校数も多いNCAにおける1900年代以降の取組みが言及される（大学評価・学位授与機構 2016: 20）。日本においてアメリカのアクレディテーション史を最初期に概観した新堀（1977）も，「中等学校に対して，主として査察と証明書の発行という形態で行われたアクレディテーションは次第に高等教育機関にも及ぶようになり」，「1905年，中北部連盟がその口火を切り，連盟への加入を求める大学を査察してアクレディテーションを与え，1913年にはアクレディットされた大学の一覧表を発行した」と記述している（新堀 1977: 48）。この記述は，Selden （1960） とOrlans （1975） の他，Phnister （1959） やKelly et. al. （1940），そしてZook & Haggerty （1936）といったアメリカの先行研究が基になっている。
一方，それらの先行研究においても，各事象に関する詳細な経緯，つまり具体的に誰のどのような構想により，基準が策定されアクレディテーションが模索されていったのかは明らかにされていない。ゆえに，アメリカの先行研究のみに依拠した記述には限界がある。新堀（1977）が，NCA関係を記述するに際し参考にしていると推測されるのが，1934年にNCAのアクレディテーション基準が改定された際の調査報告書であるZook & Haggerty （1936）である。それによれば，カレッジのアクレディテーションが開始される経緯は次のとおり説明されている（Zook & Haggerty 1936: 26-28）。1906年までにカレッジの認定を求める圧力が高まり，同年の年次総会で委員会の名称が中等学校・カレッジアクレディテーション委員会に変更されたが，1908年までカレッジの包括的な基準が採択されないなど実施体制は整っておらず，1909年に，カーネギー財団と連邦教育局が収集したデータに基づきカレッジの最初の基準が採択され，1913年に認定カレッジリストが公表されたとされている。しかし，調査報告書の一部として歴史的経緯が触れられているに過ぎず，この状況は，Kelly et. al. （1940） やNCA 50年史であるDavis （1945），Phnister （1959） やSelden （1960），Orlans （1975） やHarcleroad （1980），そしてHawkins （1992） などの先行研究も同様である。
そのような中，ウィスコンシン州スタウト・インスティテュートのJohn Erle Grinnellによる初期NCA史研究では，年次総会報告書などに基づき過程の詳細が一部明らかにされている。具体的には，NCA設立直後の1890年代半ばにはカレッジの基準や学位授与の制限に関する議論が行われており（Grinnell 1936a），1903年にカレッジのアクレディテーションに関する提案がなされ，4名の学長からなる委員会が1905年に検討結果を報告したものの，アクレディテーションについてはほとんど言及されなかったこと（Grinnell 1936b），そして1906年にはアイオワ大学学長とルイスインスティテュート校長によってカレッジのアクレディテーション実施に向けた運動が強力に推進され，委員会の名称変更，1908年の実施体制に関する報告書刊行，そして1909年に基準が採択され，1913年に認定カレッジリスト公表されていったことである（Grinnell 1936c）。しかしながら，あくまでも協会史という観点で記述されているため，二つの課題が残されている。一つは，NCAによる議論が大きく展開した時期には，アメリカ大学協会（Association of American Universities: AAU）や全米州立大学協会（National Association of State Universities: NASU）といった大学団体，連邦教育局（以下，「教育局」）などによってアクレディテーションが模索されていたとされるが（新堀 1977；日永 2015；坂本 2018；吉田 2023b），それらのナショナルな動向が踏まえられていないことである。そして二点目は，カレッジのアクレディテーション実施提言の背景や，また提言に対する大学関係者の受け止めの具体が十分に明らかにされてないことである。
この二点目の課題については，NCAにおけるカレッジのアクレディテーション史を協会資料から明らかにした前田（2003）がその具体を一部明らかにしている。前田（2003）によれば，1902年頃からカレッジの認定を求める圧力がかかりはじめ，学士号の質が明らかになれば中等学校が（進学先を）判断しやすくなると睨んだ中等学校関係者によってその提案がなされたが，提案に対して大学側関係者は当初何の対応もとらなかったとする（前田 2003: 124）。簡素な記述に留まるが，この指摘はアメリカのアクレディテーション史に係る重要な示唆を与えている。つまり，ボランタリーに組織された大学団体（NCA）であっても，中等学校関係者の提言によってカレッジのアクレディテーションが開始されたということであれば，これまで先行研究で対連邦政府という観点で言及されてきた「ボランタリーな大学団体による自律的な行為」という特質を，実施のきっかけという観点から再検討する余地が生じることになるからである。
以上のように，ナショナルなアクレディテーションの議論を概観しつつ，中等学校関係者からの提言の背景やそれに対する大学関係者の対応の詳細，さらにその後の基準策定や実施に至る過程の詳細を再検討する余地が残されている。そこで本研究では，カレッジのアクレディテーション実施の詳細を明らかにすることにより，アメリカにおける高等教育アクレディテーションの起源の一端に関する考察を加える。このことは，「大学団体による自主的な営み」として始まったという理解を拡張させ，アメリカ高等教育史及びアクレディテーション史研究にも貢献するのと同時に，法制化されて20年経過する日本の認証評価の現状を省みるのに有効な視座を与えうるものである。
本研究では，主にNCAの年次総会報告書を用いて議論の展開を明らかにする。これは，通常毎年3月末に開催される年次総会の講演録や各種委員会の議事録が収録されている。議事録などは内容や発言者が一部省略ないし要約されている場合もあるが，会議上の発言者や内容を把握することができ，一次資料として利用しうるものである。
本稿の構成を説明するにあたり，結論を先取りする形になるが，本研究で扱うNCAのカレッジのアクレディテーションに関する動向を表1に整理した。ここからは1900年代半ばには，保守的な結論となった1905年の学士課程取得要件検討委員会報告から，1906年の中等学校・カレッジアクレディテーション委員会への名称変更と大きく方針が転換していったことが窺える。以上を踏まえ，1903年と1904年を境に二章にわけ，はじめにNCAにおいて中等学校関係者からカレッジのアクレディテーション実施に向けた提言がなされた1903年までの状況を概観するとともに，提言の具体的な内容を確認する（2）。そして，提言後，NCA内部での議論と，他大学団体等の議論の双方をたどりつつ，1909年のカレッジのアクレディテーション基準策定までの詳細を明らかにし，1913年の認定カレッジリスト公表までの動向を概観する（3）。最後に，えられた結果をまとめた上で，大学関係者の主体的な関わりについて考察するとともに，今後の研究課題について述べる（4）。
| 年 | 年次総会回数 | 内容 |
|---|---|---|
| 1896 | 第1回年次総会 | カレッジ定義議論 |
| 1897 | 第2回年次総会 | ルイスインスティテュートでの開催 |
| 1898 | 第3回年次総会 | 会則修正案承認 |
| 1899 | 第4回年次総会 | 会員資格議論 |
| 1900 | 第5回年次総会 | 全米教育協会（NEA）「大学入学資格委員会」報告共有 |
| 1901 | 第6回年次総会 | 中等学校アクレディテーション委員会設置 |
| 1902 | 第7回年次総会 | 中等学校アクレディテーション委員会1年任期委員4名継続承認 |
| 1903 | 第8回年次総会 | ルイスインスティテュート校長G. N. Carmanによるカレッジのアクレディテーション実施提言 |
| 1904 | 第9回年次総会 | 学士号取得要件検討委員会報告①：学士号取得要件暫定報告 |
| 1905 | 第10回年次総会 | 学士号取得要件検討委員会報告②：学士号取得要件詳細報告，認定カレッジリスト作成反対 |
| 1906 | 第11回年次総会 | George E. Mcleanによる「アメリカ学習連盟」講演 G. N. Carmanによるカレッジのアクレディテーション実施再提言 中等学校・カレッジアクレディテーション委員会に名称変更 |
| 1907 | 第12回年次総会 | 中等学校・カレッジアクレディテーション委員会報告：諸財団の動向を受けてカレッジのアクレディテーション検討を延期 |
| 1908 | 第13回年次総会 | 中等学校・カレッジアクレディテーション委員会アクレディテーション実施予備報告書：カレッジ認定基準草案提示 |
| 1909 | 第14回年次総会 | カレッジ認定基準策定 |
| 1910 | 第15回年次総会 | カレッジのアクレディテーション実施体制報告：認定カレッジ一覧に掲載されていないカレッジや大学には，会員資格を与えてはならない旨決議 |
| 1911 | 第16回年次総会 | カレッジ検査委員会増員決議 |
| 1912 | 第17回年次総会 | カレッジ認定基準報告 |
| 1913 | 第18回年次総会 | 認定カレッジリスト公表 |
| （NCA年次総会報告書より筆者作成） | ||
本章では，NCAでのカレッジのアクレディテーション実施の背景を検討する上で，1890年代アメリカにおける高大接続論議及びNCAにおけるカレッジの定義に関する議論の状況（2.1）及びそれを受けてNCAで展開された中等学校のアクレディテーション実施に関する議論を概観し（2.2），NCA内で展開されたカレッジのアクレディテーション実施提言の詳細を明らかにする（2.3）。
2.1 1890 年代の高大接続及びカレッジの定義に関する議論 2.1.1 10人委員会及び13人委員会における高大接続論議NCA設立以前から，全国的な高大接続論議が展開されており，それはその後のNCAでのアクレディテーションに関する議論に影響を与えていた。以下，その具体について確認する。
1892年には全米教育協会（National Education Association: NEA）の全米教育協議会（National Council of Education）において，混沌としている高校のカリキュラムに関して多くの点で改善できることを示すことを目的として，カレッジや中等学校関係者から構成される10人委員会（Committee on Ten）が設置された。1893年の同委員会報告書では，「ある教科を教えるのであれば，大学進学を目指す生徒にも，そうでない生徒にも，まったく同じように教えるべき」，「学校と生徒が学習課程を選択できるが，厳格であるべき」といった理念の下，中等学校カリキュラムのモデル提示が行われた（USBE 1893）。10人委員会の，カレッジと中等学校の連携という検討体制は，後のNCA設立に影響を与えた。
さらに，同1893年に開催されたウィリアムズ・カレッジ百周年記念式典において，後のシカゴ大学学長となるHarry Pratt Judsonが「すべての中等学校で学ぶすべての課程は，必ずどこかのカレッジで学ぶ課程に直接つながるものでなければならない」と述べ，このような目的を達成するために，「高等・中等教育機関の間に明確な連合体（American Federation of colleges and secondary school）が必要である」と主張したことも当時の高大接続論議を助長した。なお，Judsonは同講演で「学士号が示す教育の量と種類は，一般的に統一されるべき」という意見も表明していた（NCA 1906: 18）。
そしてNCA設立と同年の1895年には，10人委員会の継続として，NEAに大学入学資格委員会（Committee on College Entrance Requirements）が設置された。この委員会は，12人（後に13人）の委員で構成されたことから12（13）人委員会とも呼ばれた。12人委員会は，全米の主要大学67校が公表している入学資格の収集と分析を行い，1899年に，入学要件に大きなばらつきがあること，一律の入学資格を支持しないこと，各大学は，全国的な基準に基づいて入学資格を示し，高校はその仕様に対応したカリキュラムや学習課程を構築できるようにする必要があると報告した（NEA 1899）。13人委員会報告は，10人委員会報告ほどの影響力はなかったとされるが，1900年には大学入学試験委員会（The College Entrance Examination Board: CEEB，現College Board）の設立につながったことに加えて，後にみるNCAでの中等学校アクレディテーション委員会設置の一因となっている。一方，カレッジについては入学資格という限定的な要素のみが検討される一因ともなった。
2.1.2 NCA入会資格におけるカレッジの定義に関する議論NCA設立直後の1890年代後半には，協会への入会資格という観点から，具体的ではないもののカレッジの定義に関する議論が行われていた。ここではその具体について確認する。
NCAは，「北中部諸州のカレッジと中等学校との関係をより緊密なものにすること」（会則第2条）を目的として1895年に設立された団体である。NCAは，オハイオ州のオバリンカレッジやミネソタ州のカールトンカレッジといった現在も著名なリベラルアーツカレッジや，新興の私立研究大学であるイリノイ州のシカゴ大学，植民地カレッジであるイェール大学をモデルとしたオハイオ州のウェスタンリザーブ大学やそして州立旗艦大学であるミシガン大学，ウィスコンシン大学などといった様々なカレッジ（college）と大学（university）が加盟していることが特徴である。このような多種多様な機関を包括するNCAでカレッジのアクレディテーション及びそのための基準が検討されていく。
NCA設立の経緯は，ミシガンミリタリーアカデミー校長であったWilliam H. Buttsが，先行して設立されていた地域別団体であるNew England Association of Colleges and Preparatory Schoolsの影響を受け，北中部地域に同様の団体を作ろうと地域内の学長らに働きかけたことに求められる（前田 2003）。協会の会員については「執行委員会が推薦し，本協会が選出するカレッジ，または大学，中等学校，および個人」（会則第3条）とされ，協会への入会自体が一種のアクレディテーションの要素を持っていた（NCA 1895）。しかし，1895年当時の会則上，入会にあたっての具体的な基準は設けられていなかった。
しかし，翌1896年の第1回年次総会では，早速カレッジの定義が議論された（NCA 1896）。ミズーリ大学学長Richard H. Jesseは「カレッジとは何か，中等教育学校とは何か」という講演を行い，その中でカレッジの定義について「（1）中等学校の4年制課程と同等の入学資格を有し，（2）ラテン語，ギリシャ語，フランス語，ドイツ語，英語，数学，歴史，政治経済，哲学，物理学，化学，生物学の4年制課程を有し，（3）全時間を大学の研究に捧げる教官が8名以上おり，（4）25万ドル以上の寄付金による収入がある教育機関」という見解を示した。これはJesseの「私見」ということだったが，後に「協会が最終的に採用した基準の性格に影響を与えたことは間違いない」（Zook & Haggerty 1936: 66）と評されている。
また，同年次総会では，指名委員会委員長であったノースウェスタン大学学長Henry W. Rogersの提案により，「博士号を授与するいかなるカレッジも，少なくとも2年間の在籍期間と大学院での研究を経た後でなければ，良好な資格を有するとはみなされない」ということが決議されている。この内容は，1898年の第3回年次総会で承認された会則修正案第6項として，年数要件が3年に延長された上で盛り込まれている（NCA 1898）。なお，同改正により，第5項として「入学要件として4年未満の中等教育課程を要求するカレッジまたは大学は，会員資格を有する資格がない」ということも追加された。この条項は「新たなもの」とされたが，先にみたJesseの定義（1）の反映であることは明白である。なお，会員資格については翌年の第4回年次総会でも引き続き議論されている（NCA 1899）。
2.2 中等学校アクレディテーション委員会の設置1899年の13人委員会報告に基づき，NCAで大学入学資格及び中等学校のアクレディテーションに係る議論が展開される。1900年の第5回年次総会ではJesseによって，ミシガン州などで行われていた州立大学による中等学校アクレディテーションが説明された後，「入学資格にどのような修正が加えられるべきか」というセッションで，13人委員会委員長であったシカゴの高校監督官A. F. Nightingaleによって委員会報告書が紹介された（NCA 1900）。
翌1901年の第6回年次総会でも大学入学資格に関する議論が引き続き行われた（NCA 1901）。ネブラスカ大学教授Albert R. Hillからは「学校を認定リストに載せたなら，カレッジはもう時間を浪費して，単位数を計算する必要はなく，その学校の卒業証書を提示する学生全員を新入生として完全に認めるべき」，さらにイリノイ大学学部長S. A. Forbsからは，「中等学校は現在，大学進学のためのものであり，大学入学要件が卒業の条件を決定し続けるのは不合理である」という提案がなされた。その後「設備の整った中等学校で少なくとも4年間，真面目に勉学に励んだ生徒であれば，国内のどのカレッジにも入学できるようにすべき」という13人委員会報告に基づき「高校卒業要件の統一基準と，可能かつ望ましいと思われる高校課程へのカレッジ要件の調整」に関し検討する委員会が任命された。
委員はForbsの他，ケース応用科学学校学長Cady Staley，シカゴ大学学長W. R. Harper，トレド大学学長C. G. Ballou，そしてパデュー大学教授Stanley Coulterの5人であった。同委員会は同総会中に，NCAのカレッジおよび大学と中等学校との間に，できるだけ固定的，包括的，統一的な，何らかの明確な提携と信用の確立を進める方策として，カレッジから6名，中等学校から6名，計12名からなる委員会の設置を提言した。これが後の中等学校アクレディテーション委員会（Commission on Accredited Schools）である。
その後の中等学校アクレディテーションの実施に向けた検討過程は前田（2003）に譲り，ここではその委員構成に着目する。提言に基づき選出された委員は表2の通りである。所属から判断し，カレッジ関係者を左列，中等学校関係者を右列に配置した。両者の数こそ均等だが，中等学校関係者の中には，師範学校校長や学校監督官，そして州立大学の学校検査官など幅広く，高校の校長は1名のみであった。この点に着目し，次節でカレッジのアクレディテーション提言に関する詳細を検討する。
| 1年任期委員 | |
| ネブラスカ大学学長E. B. Andrews | カークスビル ミズーリ州立師範学校校長John R. Kirk |
| アイオワ大学学長G. E. MacLean | シカゴ ルイスインスティテュート校長G. N. Carman |
| 2年任期委員 | |
| シカゴ大学学部長Harry Pratt Judson | シカゴ 学校監督官A. F. Nightingale |
| パデュー大学教授Stanley Coulter | インディアナポリス 学校監督官C. N. Kendall |
| 3年任期委員 | |
| ウィスコンシン大学学部長E. A. Birge | ミシガン大学 学校査察官A. S. Whitney |
| コロラド大学学長James H. Baker | クリーブランド 校長E. L. Harris |
| （NCA第6回年次総会報告書 p. 71 より筆者作成） | |
1903年の第8回年次総会で，中等学校アクレディテーション委員会委員のシカゴのルイスインスティテュート校長G. N. Carmanから，カレッジのアクレディテーションの実施が提言された（NCA 1903）。Carmanの所属機関は単なる中等教育機関ではなかった。
はじめに，提言の詳細を確認する。Carmanは「協会の目的と活動」という題目の講演で，「委員会の活動範囲を大学にまで拡大する必要があるのではないか」と提言した。具体的には，「同協会はその目的であるカレッジと中等教育学校との緊密な関係の確立に向けて，一貫して取り組んできたことは間違いないが，合理的に期待されるほどのことがなされたかどうかについては，意見が分かれるところ」とした上で，「本協会の目的は，2つのクラスの教育機関の間に緊密な関係を築くこと」であり，「高等教育機関間の緊密な関係を築くという本協会の目的は，大学入学資格の決定とは異なる，はるかに包括的なものであるべき」とした。また，「高校と大学の間，一般的な教育と技術的な教育の間に，もはや確固とした線，あるいは水平線を引くことができず」，「学校と大学の両方で行われるような性格の教育課程が数多く存在し，実際に行われている」という両者の境界線の曖昧さも指摘していた。
さらに，Carmanの存在に対する協会の認識にも揺れがあった。Carmanは委員会設置当初からの委員であったが1年任期委員であった。1902年の第7回年次総会で1年任期委員4名の継続が承認されているが，その際の記述をみると「カレッジの代表」（representative of colleges）を再任したという記載がある（NCA 1902）。前節でみた限り，数の均衡という観点からはルイスインスティテュートは中等学校代表者の枠と考えるのが自然だが，ここでは「カレッジの代表」とされているのである。
これは，ルイスインスティテュートがジュニアカレッジの機能を持つ機関であったこととも関連していると推測される。ルイスインスティテュートは現在のイリノイ工科大学の前身校である。1895年に，技術科目と教養科目を4年間の高校課程で学び，さらに芸術と工学を2年間のカレッジ課程で学ぶことを目的に設立されており，Illinois Tech Paul V. Calvin Libraryの解説によれば「ジュニアカレッジという言葉は使われていないが，ルイスインスティテュートは米国で最初に設立されたジュニアカレッジとなった」とされる。NCA設立以来の機関会員でもあり，一覧表にもカレッジではなく高校などと同じ並びで記載されているものの，1901年には，機械技師への学位授与を開始しており，その後，工学・家政分野にも拡大され，第一次世界大戦後にはNCAのリストに載る4年制カレッジとなった。また，同校が会場となった1897年の第2回年次総会でもCarmanは同校が中等学校であるとしつつも，カレッジの最初の2年間の教育を請け負うと明言している（NCA 1897）。
このように，ルイスインスティテュートは高校の教育課程のみならずカレッジの教育課程も実施するマージナルな存在であった。そして，機関の過渡期ともいえる時期に，校長であるCarmanがカレッジのアクレディテーションを提唱したのである。ここではNCA中等学校アクレディテーション委員会におけるカレッジのアクレディテーション実施の提言が，「純粋な」中等学校関係者によるものではなかったことを指摘しておきたい。
本章では，カレッジのアクレディテーション実施に至るまでの検討過程を明らかにする。具体的には，Grinnell （1936b; 1936c） や前田（2003）が詳細を明らかにしていない，提言直後に設置された学士号取得要件検討委員会における議論を明らかにし（3.1），同時期の大学団体における議論や動向を視野に入れつつ，中等学校アクレディテーション委員会が名称変更される過程を明らかにするとともに（3.2），アクレディテーション基準策定（1909年）から，1913年の認定カレッジリスト公表までの具体的な検討過程を明らかにする（3.3）。
3.1 学士号取得要件検討委員会によるアクレディテーション反対報告前章でみたCarmanによる提言の前日に開催された中等学校アクレディテーション委員会では，委員会の活動をカレッジのアクレディテーションにまで拡大することの是非を検討し，学士号取得に必要な条件を決定するため，ウェスタンリザーブ大学学長Chas S. Thwing，デトロイトユニバーシティスクール校長Frederick L. Bliss，ミシガン学長Jas B. Angell，ミネソタ大学学長Cyrus Northrup，コロラド大学学長James H. Bakerの5名からなる委員会（学士号取得要件検討委員会）が任命された（NCA 1903）。提言直後，大学関係者が大半を占める委員会で，カレッジのアクレディテーション実施及び学士号の要件が検討された。
1904年の第9回年次総会では本委員会委員のうち，唯一の中等学校関係者であったBlissを除く大学関係者4名の連名による「学士号取得の要件」という短い報告において，古典的なカレッジのカリキュラムからの変化が起きており，従来の学士号の意味が変わってきたことに触れた上で，「学士号取得の要件は，優秀で評判の良いカレッジ，または大学において，徹底的かつ十分に長期にわたる学部課程を修了したことを示すものとするのが適切である」と報告されている（NCA 1904）。「優秀で評判が良い」ことが何を指すのかはここでは明言されておらず，曖昧で包括的な結論にとどまっている。
一方，中等学校アクレディテーション委員会委員長Judsonから，「委員会の展望」という報告もなされている。そこでは，委員会に残された二つの課題の一つとして，カレッジのアクレディテーションを位置づけたうえで，認定カレッジとは何か，カレッジが認定カレッジまたは標準的なカレッジとしての地位を維持するために，卒業に必要な一定の学習量やカレッジが行うべき明確な学習単位はあるのかは，本委員会または将来の委員会が取り組むべき，十分に大きな課題であるという認識が示されている。
翌1905年の第10回年次総会では，同委員会から「学士号の要件」という詳細な報告がなされている（NCA 1905）。今回はNorthrup以外の4名による連名での報告となっている。報告は学士号の歴史，学士号の認識，学士号の取得要件，各科目の学士号への貢献度合い，専門科目との関係，カレッジの査察（inspection）の6項目から構成されている。ここではカレッジの査察に関する内容を確認する。報告の内容は以下の通りである。
「委員会は，認定中等学校のリストと連携した認定カレッジのリストとでも呼ぶべきものを作成するよう提案されている。委員会は，このような分類を行うことに反対である。この試みには深刻な困難がつきまとう。」
「しかし，委員会は，当協会が2つの決議の下に行動しており，そのような望ましいリストを確保するために，その価値が大きい可能性があることを会員に思い起こしてもらいたい。その1つは，当協会内のどのカレッジも，2年未満の就学で博士号を与えてはならないというものであり，さらに，当協会内のどのカレッジも，準備期間が15単位未満の学生を1年生に入学させてはならないというものである。」
以上のように，学士号取得要件検討委員会は，アクレディテーションの実施を通した認定カレッジリストの作成には反対した。一方，リスト化を模索する可能性として，前章で確認した1898年の第3回年次総会で修正された会則の2項に係る内容を示しており，このうち，後者の入学要件に関する条項は，中等学校アクレディテーション委員会の提言を踏まえ1904年までに「いかなるカレッジまたは大学も，その入学要件が，中等学校アクレディテーション委員会が定義する15単位未満の中等教育しか受けていない場合は，加盟資格がないものとする」と改正されており，それが反映された内容となっている。このように，委員会は，カレッジの具体的な定義については近年協議されたこれらの簡素な内容で十分であり，会員のアクレディテーションではなく，入会審査で十分だと考えていたことになる。
3.2 アクレディテーション実施に向けた方針転換本節では，前節でみた「保守的」な報告がされたにもかかわらず，1906年に中等学校アクレディテーション委員会の名称が変更され，一転カレッジのアクレディテーション実施に向けた具体的な検討が始まっていく過程を明らかにする。
3.2.1 方針転換の背景としての大学団体 （NASU） の動向はじめに当時の大学団体の動きとしてNASUの動向を確認する。NASUは1895年に「州立大学をより効率的にするような問題や計画を討議し推進すること」を目的として設立された大学団体である（吉田 2023a: 133）。協会設立当初は，一部のモリル法の適用を受けない非ランドグランドカレッジの州立大学による連邦資金獲得のための活動にとどまっており，実際には中西部の「主要な」州立大学が参画する限定された団体であった。
1905年11月のNASU第10回年次総会において，カレッジ及び中等教育学校基準に関する全米会議委員会（National Conference Committee on Standards of Colleges and Secondary Schools: NCCSCSS）の設置が発議された（吉田 2023b: 124）。この合同委員会は，高校の認定制度を州や地域別団体をこえたナショナルな単位で管理していくために，4つの地域別団体からの委員会または代表者を任命して，このシステムの共同調整と文書の相互変更に関する会議を行い，カレッジへの入学基準の確立，維持，解釈について，これら各団体の活動を共通の言葉で関連付けるための計画を提示することを目的としていた。NCCSCSSはNCAを含む4つの地域別団体などから構成されており，NCA内でカレッジのアクレディテーションに向けた検討が開始されたのと同時期に，地域別団体をこえたナショナルな会議体において，カレッジの定義づけを行う動きが存在していたことになる。
このNCCSCSS設置を提案したのはアイオワ大学学長George E. Mcleanであった。この人物は当時の標準化の議論に係る中心的な人物である。NCA中等学校アクレディテーション委員会委員でもあったMcleanは，1906年のNCA第11回年次総会で「アメリカ学習連盟」（An American Federation of Learning）と題した講演を行った（NCA 1906）。NCCSCSSの存在を，1890年代にJudsonが主張した「高等・中等教育機関の間に明確な連合体」である「アメリカ学習連盟」実現の具体化であると説明した上で，Mcleanは，NCA中等学校アクレディテーション委員会におけるカレッジのアクレディテーションに係る議論に対し，「この連盟の会合で，中等学校アクレディテーション委員会の活動を拡大し，認定カレッジのリストと認定中等学校のリストとの連携を規定する機は熟したのではないか」と述べた。ここからは全国的な動きに関与していたMcleanがNCAの方針転換を支持した可能性が示唆される。
3.2.2 カレッジのアクレディテーション実施再提言同年次総会では，Carmanが「カレッジを認定するべきか？」という講演の中で再度カレッジのアクレディテーション実施を提言した（NCA 1906）。Carmanは中等学校アクレディテーション委員会が，権限を与えられているほど多くのことを行っていないとその活動を批判するとともに，「高校にカレッジでの学習を奨励することが望ましいのであれば，高校でも大学でも教えることができる科目については，明確な基準を取り決める必要がある。これは，カレッジの単位と中等学校の単位を定義することであり，中等学校と同様にカレッジも認定することを意味する。」と改めてカレッジのアクレディテーション実施を主張した。また，前節でみた学士号取得要件検討委員会報告が，カレッジのアクレディテーションに反対したことに対する批判的な見解も示している。
そしてCarmanはNCA自体と中等学校アクレディテーション委員会の「カレッジと中等学校との間に固定的で均一な関係を確立すること」という目的に立ち返り，カレッジの入学資格に議論が集中している現状を批判した。そして，会則の会員資格から，そもそもNCAの入会審査という観点で，「中等学校アクレディテーション委員会が設立されるまでは，執行委員会がカレッジと中等学校の両方を認定していた。協会の設立当初から，執行委員会はカレッジの入会申請に対して，あるものは拒否し，あるものは受け入れてきた」ことや，現在NCA加盟済のカレッジ35校のうち11校が入会資格を満たしていないことにも触れた上で，以下の4つの理由から，カレッジのアクレディテーション実施の必要性を主張した。
1．カレッジを検査することなく，中等学校の生徒がカレッジの単位を取得できるように，カレッジでの学習の単位を定義することはできない。
2．この協会の領域では，設備の整った高校は，少なくとも2年間のカレッジでの学習を奨励すべきであり，その結果，高校生は，高度な，専門的な，または技術的な仕事を専門とする教育機関に入学するのに適した進歩の段階に達することができる。
3．カレッジまたは大学は，委員会のアクレディテーションを受けるべきで，体系的かつ一貫した教育を行うべき時が来た。
4．現在，中等学校とカレッジで行われている仕事の半分が，両校に共通する分野である。教育課程を定義し，教育機関をアクレディテーションすることで，多くの無駄と混乱を防ぎ，学生の利益を守ることができる。
さらに，Carmanは「中等学校アクレディテーション委員会」を「中等学校・カレッジアクレディテーション委員会」に名称変更することを提案した。なお，年次総会前日の中等学校アクレディテーション委員会では，委員会名称変更及びカレッジのアクレディテーションのための機構設置を要請することが提案されていたが，前者のみが承認されていた。後者については，次回の年次総会において，カレッジおよび大学の検査とその業務の基準化のための計画を採択することの是非について報告することとなった。
3.3 カレッジのアクレディテーション実施策の具体的な検討過程委員会名称の変更後，カレッジ認定基準の策定が1909年，そしてカレッジのリストの公表が1913年と長い時間を要している。ここでは1909年の基準策定までの過程を明らかにするとともに，1913年のリスト公表までの動向を概観する。
3.3.1 諸財団の動向を踏まえた検討の延期1907年の第12回年次総会で中等学校・カレッジアクレディテーション委員会委員長Judsonは，「全米のカレッジに関する新しく興味深い進展がこのような形になったため」検討を1年先送りにする旨報告している（NCA 1907）。Judsonのいう「全米のカレッジに関する新しく興味深い進展」とは，「カーネギー財団によるティーチング振興のための活動，他方では一般教育委員会の活動に関するもの」であり，「これらはそれぞれ，NCA担当範囲内のカレッジと非常に密接な関係がある」とする。以下，これら二つの動向を確認する。
一つ目は，カーネギー教育振興財団（Carnegie Foundation for the Advancement of Teaching: CFAT）の動きである。CFATは，Andrew Carnegieから1,000万ドルが贈られ，その収入は高等教育機関における退職年金制度の確立に充てられることになっていた。支給対象機関の選定には，ニューヨーク州の法令にあるカレッジの定義が用いられ，20万ドルの生産的な寄付金，6以上の学科，入学に必要な4年間の高校準備教育（または14単位），卒業に必要な120学期分の授業時間など，「カレッジの定義」が行われた。また，当初州立大学が支給対象とは外されており，NASUが対象化に向けて積極的に働きかけるなど，当時の高等教育機関に大きな影響を与えた動向である。
二つ目は，1903年に設置された一般教育委員会（General Education Board: GEB）動きである。GEBは，John Rockefellerからの3,200万ドルの寄付を資金源とし，「人種，性別，信条の区別なく，アメリカ合衆国内の教育を促進する」ことを目的として，農業分野を中心とした南部の公教育の改善などに取り組み，後に医学教育分野の改革，さらにはNCAのアクレディテーション基準改定に係るプロジェクトに資金を提供するなど，重要な役割を果たしていた組織である。資金援助の対象となるカレッジを選定する具体的な基準は定められていなかったようだが，Judsonは「妥当な根拠があると思われるカレッジに限定することが賢明であると考えられてきた」とGEBでの動きを共有している。
このように，諸財団の動向を注視していたため実施に向けた検討が遅れることとなった。
3.3.2 カレッジのアクレディテーション基準草案の提示1年の検討期間を経て，中等学校・カレッジアクレディテーション委員会の活動が報告されることになる1908年の第13回年次総会では，イリノイ大学学長Edmund J. Jamesによる「高等教育機関の分類」と題する講演が行われた（NCA 1908）。Jamesは，「分類を行うのは困難である。確かにそれは難しいこと」とし「一旦定義を受け入れると，重要な点で自分たちを縛ることになり，制度が硬直化し，進歩が難しくなり，変化が起きにくくなり，ある程度，老いの兆候が動脈硬化に現れ始める」といったデメリットにも触れつつも，CFATやGEB，AAUやNASUによる高等教育機関の標準化の動向に触れた上で，「定義について多かれ少なかれ大まかな合意に達し，その定義に基づき既存の教育機関を実際に分類するときである」と述べ，「分類と標準化は目前に迫っている」という考えを示した。
Jamesが触れたように，当時主要な大学団体であるAAUでは1906年11月に「協会の目的と範囲に関する特別委員会」が設置され，会員の拡大の議論と関連して基準の策定を通した標準化の動きが進行しつつあった。また，NASUでも1905年に基準委員会が設置され，大学基準策定の議論が進んでおり，さらに1908年は両協会による協調の動きも見られていた（吉田 2023b: 125）。そして，この全米的な標準化の動向については，1908年の連邦教育局長レポートでも述べられたほどであった（USBE 1908）。
そして，中等学校・カレッジアクレディテーション委員長Mcleanは，先のJamesによる演説を「この報告書のための壮大な道標であり，報告書の序章として特定の説明を不要にするもの」と称賛した上で，カレッジのアクレディテーションに向けた実施計画として予備報告書を提出した。これは元々採択されることを想定したものではなく，カレッジのアクレディテーションに関する議論を導くことを目的としたものとされた。
この予備報告書では，まずカレッジにどのような基準を設定するべきかが提起され，中等学校アクレディテーションに用いられる基準を適用するパターンAと，それに加えてカレッジ独自の4基準（収入，学科数，入学資格，卒業要件単位数）を加えたパターンBが示された。さらにカレッジの独自基準を策定するという観点からAを修正した後のカレッジ基準草案ともいうべき14の項目が示され，これについて議論が展開された。
基準草案の項目は，教員の資格，教員の授業時間数，ST比，部局長の平均給与，学科数，入学資格，卒業要件単位数，大学院入学のための準備，カレッジの適格性を決める要素，寄付金や資産，図書館の書籍数，実験室，協会加盟維持条件，地域検査官の役割で構成されていた。これらは，定量的ながらもこれまで示されてきた簡素な定義よりも包括的かつ具体的なものであった。それぞれの基準に対して，Mcleanからその考え方について詳細な説明があった後，各委員から様々な意見が長時間にわたって展開された。
結論としては，カレッジのアクレディテーションを実施することが決議されたものの，実施のための体制及び基準については再度委員会で検討することとなった。ここでは，1908年に基準の草案が提示され，アクレディテーションを実施することを前提に，大学関係者によってその具体が活発に議論されていたことを指摘しておきたい。
3.3.3 カレッジのアクレディテーション基準の策定中等学校・カレッジアクレディテーション委員会の報告書がMcleanより報告されたのが1909年の第14回年次総会である（NCA 1909）。報告の前置きとして，前回の年次総会後，NASUとAAUにおける基準の策定にかかる動向についても触れている。特にNASUの基準委員会は「アメリカの大学の基準を設定するためには，アメリカのカレッジの基準についても何かしなければならない」と決議したことに加え，AAUはNASU基準委員会報告の要点を支持している。なお，Mcleanが所属するアイオワ大学はNASUの主要会員（1904年から執行委員）であるとともに，1909年にはAAUへの加盟を果たしている。Macleanには両団体の動向が視野に入っていることは自明であった。
ここではNCAの認定カレッジリストに登録するための基準として，10項目が提示された。項目は標準的なカレッジの射程，教員の資格，入学資格，卒業要件単位数，カレッジの適格性を決める要素，図書館と実験器具，教員の授業時間数決定のために考慮すべき事項，大学院入学のための準備，協会加盟維持条件，地域検査官の役割である。予備報告書にあったST比，部局長の平均給与，学科数，寄付金や資産，図書館の書籍数，実験室などの一部の定量的な規定は削除されている。そして各基準の考え方についてリポンカレッジ学長Richard C. Hughesから詳細な説明がなされている。その後，Mcleanによって大学院入学のための準備に係る規定が一部修正された後，基準案は採択された。なお，この基準はCFAT及び教育局の基準を準用しているとされるが，NCA独自の基準として，教員は加盟校の修士号と同等以上の学力があること，研究室と図書館が適切であること，卒業生は条件なしに信頼できる教育機関で上級学位を取得することができることを要求した（Brubacher & Rudy 1976）
3.3.4 認定カレッジリスト公表までの動向ここでは1909年に基準案が採択された後，認定カレッジリストが公表される1913年までの動向を概観する。
はじめに，1910年の第15回年次総会では，カレッジのアクレディテーション実施体制として，独立したカレッジ，または大学内のリベラルアーツカレッジの検査と認定を，各州の3人（学校検査官，NCA加盟カレッジの学長又は学部長，NCA加盟中等学校の校長）からなる委員会を通して行うことを決定したことが報告された後，各州の具体的な担当者が報告された（NCA 1910）。また，同年には1906年にCarmanが指摘した協会加盟済の機関に入会資格が無いことに対する措置として，「1912年4月1日以降，本協会の認定カレッジ一覧に掲載されていないカレッジや大学には，会員資格を与えてはならない」ことが決議された。
翌1911年の第16回年次総会では，カレッジ検査委員会委員を2名増の7名とすること，「認定は，検査委員会の報告書に基づく委員会の勧告に基づき，協会の投票によって行われるものとする」という規定のうち「検査委員会の報告に基づいて」を削除することが提案されている（NCA 1911）。この時点では，まだ実施に向けた検討段階であることが窺える。
1912年の第17回年次総会では，1909年に承認された基準から若干の変更が加えられたカレッジと大学の認定基準が報告された（NCA 1912）。項目は，標準的なカレッジの射程，教員の資格，入学資格，卒業要件単位数，図書館と実験器具，寄付金，収入，学科数，施設等の環境，教員の勤務時間数決定の考え方，大学院入学のための準備，暗唱及び実験クラス学生数の上限，カレッジの適格性を決める要素，協会加盟維持条件となっており，定量的な規定が復活している。さらに，先述のとおり「現在，協会に加盟しているすべてのカレッジと大学は，1年間，認定カレッジと大学のリストに含まれる」という措置がとられ，1913年以降から認定カレッジリストを公表することが決定されている。そして，1913年の第18回年次総会で，認定カレッジリストが承認・公表された（NCA 1913）。
本稿では，アメリカにおけるアクレディテーション起源の一端を考察すべく，従前の議論や他大学団体の議論も踏まえながら，NCAにおけるカレッジのアクレディテーション実施の詳細を明らかにしてきた。ここでは，得られた結果をまとめ，今後の課題について述べる。
1892年にNEA十人委員会が提言したプログラムを推進するための検討体として1895年には12人委員会（後に13人委員会）として大学入学資格委員会が設置された。委員長はナイチンゲールがつとめ，一律の入試条件は不支持とし，大学は全国的な基準でそれぞれが入学要件を示し，高校はその仕様に対応したカリキュラムを構築する必要があると提言した。なお，当時カレッジの定義に関する議論もなされていた。全国的にはシカゴ大学Judsonが当時その質が様々であった学士号に対し「学士号が示す教育の量と種類は，一般的に統一されるべきである」という見解を示していた。そしてNCAでも1896年にミズーリ大学学長Jesseがカレッジの定義について私見を提示していた他，NCAはカレッジの会員資格として，簡素ではあるが入学資格や大学院での修業年限に基づく基準を設けていた。
これらの動向を踏まえ，1900年以降NCAにおいて，高校のアクレディテーションが議論されることになるが，カレッジに関しては依然として主に入学資格のみが議論される傾向があった。その状況に対し，ルイスインスティテュート校長Carmanが苦言を呈し，NCAの目的に即して「中等学校アクレディテーション委員会の範囲をカレッジにまで拡大する必要がある」と主張した。Carmanが所属するルイスインスティテュートは，中等学校とカレッジの二つの要素を持つ機関であったゆえに，高大接続の観点から，カレッジのアクレディテーションの実施を提言した。カレッジのアクレディテーション実施に関する提言は，「純粋な」中等教育機関関係者からされたものではなかった（2章）。
中等学校アクレディテーション委員会委員長Judsonはこの提言に賛同していた。1890年代における彼の提言からすれば賛同したのも不可解な点はない。一方，提言後，大学関係者からなる委員会が組織され，学士号の取得要件という観点から議論されたが，アクレディテーション実施を通した認定カレッジリストの作成には反対という保守的な結論となった。
一方，NCAがカレッジのアクレディテーション実施検討に踏み切る1906年には，アイオワ大学学長McleanによってNASUが大学入学資格をはじめとする大学・カレッジと中等学校の共通の事項を検討するための会議委員会であるNCCSCSS設置を発議したことが総会で共有された。このようにNASUやNCCSCSSにおいて基準策定に関する機運が高まっていたことが，NCAでのカレッジのアクレディテーション実施という方針転換に大きく作用したことが窺える。その後，再びCarmanによってカレッジのアクレディテーション実施の提言がなされ，委員会名称変更の後，NASUやNCCSCSSで基準の議論に関与していたMcleanを中心に諸大学団体等の動きと調整しながら具体的な検討を進め，1908年に基準案が議論され，1909年に基準を承認し，1913年の認定カレッジリスト公表に至った（3章）。
以上のように，NCAのカレッジのアクレディテーション実施及び基準の策定過程を詳細に鑑みれば，大学関係者は他律的にアクレディテーションを開始したのではなく，大学関係者においても議論が行われ，一部慎重な意見はあったものの，大学関係者による主体的な動きがあって実現したと結論づけることができるだろう。
今後の研究課題を三点挙げる。一点目は資料の検討である。冒頭述べたとおり本研究では年次総会報告書を使用しているが，今後はキーパーソンの個人文書の収集・解析により年次総会での発言の裏付けをして実証性を高めていくことが課題となる。二点目はカレッジ（college）と大学（university）の異同である。同時期には大学側の諸団体でも基準が検討されており，さらにNCAの1912年の基準名称や1913年に公表されたリストもカレッジ及び大学となっている。現代的な視点からは，一般的に学士課程のみの機関や学士課程教育を行う部門をカレッジ（college）と，そしてカレッジのほか大学院などを置く機関を大学（university）といい両者は区別されるが，1900年代におけるそれらの議論を十分に明らかにできていない。最後に，1910年代以降の動向を当時のナショナルな動向とも関連付けて論じることである。具体的には，3章の最後で触れたとおり，1912年に基準が再改定された上で，一旦NCA加盟全機関をリスト化しするという暫定的な措置をとっている。この措置については，前田（2003: 125）は触れていないが，認定カレッジリスト公表まで年月がかかった要因を「準備不足，経験不足」と推測している。一方，1911年から1912年にかけて，連邦教育局によるカレッジリストの作成とその漏洩による頓挫という「事件」がおきており，このようなナショナルな動向がNCAの認定カレッジリストの公表の動きにも影響した可能性がある。さらに1920年代初頭にはアメリカ教育協議会（ACE）による全米のカレッジ統一基準が提示されNCA基準もそれに対応している。1934年にはNCAのアクレディテーション基準が定量的基準から質的基準へと大きく変更されており，逆にACE基準にも影響を与えている。以上のようなナショナルな動向の詳細については，稿を改めて検討したい。
