2003 年 51 巻 7 号 p. 414-417
科学技術立国を標榜し,研究開発分野では大型予算が組まれているが,その土壌となる,小中高の理科教育振興法(以下,理振法)設備予算は,昭和50年当時のピーク時に較べ,48%の水準と極めて厳しい環境下にある。S・S・H構想誕生の背景に少し触れ,また当社の300校に及ぶ新・増設大学ビジネスで得た,実験設備ソフト資源を「島津のS・S・H50(実験テーマ)」として,候補校90校へ提案した。77校が応募され,26校が選ばれた。国際物理・化学オリンピック選手の生誕を希い,その概要を報告する。