昨今、学校給食に地元産食材料を用いる事例が増えている。北海道内における自校方式の学校給食を対象にし、地元産食材料の購入実態やそれらを利用した献立内容等について実態調査を実施した。大都市部に位置する学校(Aグループ、自校方式であるが親子方式をとっている)と学校栄養職員が1名配置されている比較的中規模校(Bグループ)と学校栄養職員がいない僻地、離島の小規模校(Cグループ)の3グループに分類し、グループ別の特徴を整理した。Aグループの特徴は、量的問題で地元産食材料の使用のしづらさが挙げられ、Bグループについては、量的問題に加え、価格上の問題も指摘された。Cグループは、地元産食材料の使用以前の深刻な問題が明らかとなった。
