一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
62回大会(2010年)
セッションID: 3B-12
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校内連携による食育推進要因に関する研究
~家庭科・栄養・養護教諭の連携の実態に関するヒアリング調査から~
*仙波 圭子堀端 薫高津 みさき岡崎 光子
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抄録

【目的】 児童生徒に食生活問題・健康問題の教育を行う家庭科教諭・栄養教諭・養護教諭が、連携して食育に取り組んでいる学校において、食育を推進する上でどのような要因が関わっているかを探り、これら教諭の効果的な連携のあり方を明らかにする。 【方法】 栄養教諭認定講習等に参加した学校栄養職員838名を対象に、平成20年7~8月に質問紙調査を行い、有効回答382を得た。その中から栄養教諭(職員)と家庭科教諭・養護教諭双方と連携が取れている、あるいは必要に応じて連携を取っている学校6校を抽出し、作成したヒアリングマニュアルに沿って聞き取り調査した。 【分析および結果】 調査結果を、_I_ 訪問記録(学校名 訪問日時 訪問者 ヒアリング対象教諭 学校教育目標他 )、_II_食育活動計画について(食育活動の組織、活動計画の立て方)、_III_食育の実施について(時間、教職員に理解を得るための工夫、現在実施している食育の内容)、_IV_連携について(家庭科教諭・養護教諭と円滑な食育活動を展開するために必要なこと、食育活動として実施するための取り組み方、食育に取り入れている地産地消)に整理し分析した。 各学校とも食育の具体例としては、給食指導、朝ご飯、食物アレルギー、お弁当づくりがあげられ、同様の内容を要しながら、連携に差違が見られることが判明した。この差違の比較検討を通じ、三者の連携の主要な要因としては、既存の校内組織の活用(保健給食委員会等)、当該学校所在の自治体における食育推進の取組の有無、食習慣形成のみならず食文化を包摂する教育目標・内容の設定をあげることができた。その他、副次的要因として、教員相互のコミュニケーションを可能にする設備配置等教育環境、および地産地消を可能にする地域性が指摘された。

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© 2010 一般社団法人 日本家政学会
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