日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
実践報告
企業内の健康推進員,産業看護職,外部の運動の専門職が連携した体操教室の実践
金森 悟中村 研吾甲斐 裕子川又 華代楠本 真理福田 洋
著者情報
ジャーナル フリー

22 巻 (2014) 3 号 p. 225-234

詳細
PDFをダウンロード (1368K) 発行機関連絡先
抄録

目的:企業内の健康推進員,産業看護職,外部の運動の専門職が連携した体操教室を実施し,教室のプロセス評価(参加者の募集,健康推進員・産業看護職・外部の運動の専門職による連携体制,体操教室の内容や参加者の満足度),および参加者の体操頻度や肩こり・腰痛の前後比較を行った.
方法:サンデン株式会社東京本社にて,産業看護職と外部の運動の専門職からの支援を受けた健康推進員が,肩こり・腰痛改善のための体操教室を4週間にわたり週1回,対照群を設定しない前後比較デザインで行った.参加した48名のうち,教室後の調査にも協力の得られた35名(男性28名,女性7名)を解析対象者とした.教室の前後で質問票調査を行い,項目は性別,年齢,生活習慣,体操の実施頻度,肩こり・腰痛の程度,体操教室の感想等とした.
結果:参加者の出席回数は1回30名,2回3名,不明2名であった.教室時間の長さ,指導方法,全体的な満足度に対して良いと回答した者は90%以上であった.自由記述では,「体操教室の感想」「健康推進員の活動」などに肯定的な評価がみられた.体操頻度は改善がみられなかったが,肩こりと腰痛は教室前に症状がなかった者を除外した解析で有意な改善が認められた.
結論:体操教室に対する参加者の感想や教室前後での肩こり・腰痛の変化は概ね良好であった.しかし,参加者の募集や参加の継続,参加者の体操頻度を高める働きかけに課題が残された.

著者関連情報
© 2014 日本健康教育学会
前の記事 次の記事

閲覧履歴
feedback
Top