目的：日本健康教育学会の栄養教育研究会では，実態調査と公開学習会の活動から学校における食に関する調査と評価に向けて必要なことをまとめた．
内容：食に関する調査・評価の実態調査：2018年11月～2019年1月，群馬県，栃木県，千葉県，埼玉県，広島県の栄養教諭及び学校栄養職員262名を対象に，無記名自記式質問紙調査を行った（有効回答率37.4%）．食に関する調査や評価の体制の有無別にその実施状況をカイ二乗検定又はフィッシャーの正確確率検定及びロジスティック回帰分析で比較した．さらに，自由記述「体制を整備するために必要と思うこと」について質的に分析した．体制が整っている群は食育計画の評価を実施している者が多かった〔OR （95%CI）：4.70（1.68, 13.19）〕．体制整備に必要なこととして，組織・体制づくり，教育課程や計画・評価への組込，管理職や他教員との連携，時間や労力の確保，調査や評価の方法等，体制が整っている群9つ，体制が整っていない群8つのカテゴリが抽出された．公開学習会で取り上げた食育推進体制が整備された事例：体制が整っている自校方式，センター方式の施設では，食育推進組織内メンバーの役割が明確で連携がとれていた．
結論：食に関する調査と評価に向けて，①学校内外の体制の整備，②食育の教育課程への位置付け，③管理職や教職員との連携，④調査や評価のための時間や労力の確保，⑤集計システムの構築の必要性が示された．
