地球環境問題の重要性が指摘される中、環境負荷の少ない物流の実現へ向けてモーダルシフトの推進が行われている。運輸部門における二酸化炭素（CO2）排出量は、2009年まで順調に減少していたが、2010年では増加に転じている。2009年までの減少は、経済不況の影響もあるとされており、経済が回復した際には再び上昇する恐れがある。モーダルシフトを実現するための要因は、運賃やサービスの違い、荷姿やロットの大きさ、輸送契約形態の違い、さらには品目や業種の特徴などを考慮する必要がある。そのため一概にモーダルシフトの決定打を見出すことは難しい問題がある。本研究では、品目別に県間ODの貨物輸送分担率および物流関係者が考えるモーダルシフトの課題から、モーダルシフトの可能性を検討することを目的とする。
