【はじめに】
当院では、腰部脊柱管狭窄症(以下、ＬＣＳ)・腰椎椎間板ヘルニア(以下、ＬＤＨ)に手術を実施した症例に、術後４週間(28日)退院を目途にクリニカルパスに沿った、リハビリテーションを実践している。その中で、クリニカルパスバリアンス例を度々経験している。そこで、バリアンスの要因検討を行ったので報告する。
【対象・方法】
対象は、2006年４月～2007年12月までに、腰部の手術を行い、当院を退院した患者67例(男性:36例、女性:31例)、平均年齢69±12歳である。疾患の内訳は、LCS：53例・LDH：14例、術式の内訳は腰椎椎弓切除術35例・開窓術23例・LOVE法６例・後方髄核摘出術３例であった。平均切除椎間数は２±0.9椎間であった。
方法は、術後在院日数28日内に退院した症例を非バリアンス群(以下、A群)(n=18)とし、29日を越えた症例をバリアンス群(以下、B群)(ｎ＝49)と分類した。バリアンスの検討要因として両群の(1)年齢、(2)椎間数、(3)手術回数、(4)内科的・整形外科的な合併症の有無、(５)術後歩行自立までの期間、(６)日本整形外科学会腰痛疾患治療成績判定基準(以下、判定基準)因子の術前・術後について、比較検討した。尚、統計方法としてはＭann whitney検定、２サンプル比率検定を用い、有意水準は５％未満とした。
【結果】
(１)～(４)年齢(A群64.9±17.2歳・B群70.6±10.6歳)、椎間数(A群1.9±0.8椎間・B群2.0±1.0椎間)、手術回数(A群1.2±0.4回・B群1.2±0.5回)には、A・B群間ともに有意差は認められなかった。また、合併症の有無に関しては、A群：内科55.6%・整形外科33.3%、B群：内科61.2%・整形外科59.2%であり、両者ともに有意差は認められなかった。(５)術後歩行自立までの期間(Ａ群:11.6±3.8日、Ｂ群:18.3±10.3日)において、Ａ・Ｂ群間で有意差を認めた。(６)判定基準の術前・術後では、A・B群間(術前Ａ群:17.6±4.8点・Ｂ群:15.9±3.2点、術後Ａ群:18.7±5.5・Ｂ群12.5±5.8点)で有意差を認め、さらに各因子間では、１.疼痛では術後、２.機能評価では術前・術後、３.日常生活動作では術後で両群間に有意差を認めた。
【考察】
今回の研究結果では、年齢・椎間数・手術回数・合併症の有無では、術後在院日数(バリアンス)に影響を与えない事が考えられた。判定基準では、術前・術後ともにA群が有意に高い傾向がみられた。この事よりバリアンスの要因として、１.術後疼痛が強い、２.術前・術後のＲＯＭや筋力などの機能面が低い、３.術後の日常生活動作能力に影響する、以上三点が推察された。また、Ｂ群は機能面が低い影響により、術後歩行自立までの日数も長くなる事が推察された。
