特集
3.3 横浜市立大学附属病院での取り組み事例
多様な価値観をもつ職場文化の形成
2015 年 46 巻 3 号 p. 242-245
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2015 年 46 巻 3 号 p. 242-245
慢性的な人手不足により逼迫していた産婦人科を取り巻く環境下で, 平成19年に横浜市立大学の医学部生へのアンケートが行われ, 過酷な労働環境を理由に産婦人科を志望しないことがわかった.
そこで, 労働環境を整える取り組みを始めた. まず, 平成18年度に文部科学省の補助金で「長期専門医コース」を設立し, 育児中のシニアレジデントを補助金で雇用し, 週1〜2回の外来勤務から緩やかにフルタイムへ移行させた. さらに, 平成21年度に文科省の「周産期医療環境整備事業」を得て, 育児支援プログラムを継続した. その結果, 当科の入局者は平成20年度から増加した.
育児支援を支えるフルタイム勤務の医師のインセンティブの確保などが今後の課題である.
