2003 年 34 巻 5 号 p. 343-348
自治医科大学を卒業した全女性医師 (196人) を対象として, 育児を中心とした課題を明らかにし, 有効な支援方法を開発することを目的に現状調査を行った結果, 155人から回答が得られた (回収率: 79.1%). 年齢分布は若くなるにつれ上昇し, 家族形態では核家族が多かった. 子供の急病や夜間の呼び出しの対応は自分か家族でみる割合が高かった. 保育所や学童保育の必要性は小学校区ごとに, 病児保育および深夜保育については市町村ごとに必要とする割合が高かった. 病児保育や深夜保育は少ないがニーズは確実に認められた.女性医師が医学教育で得た知識と技術を発揮し社会に貢献するには雇用環境と子育て支援が一体となった対応が望まれる.