秋の訪れを感じさせる10月28日土曜日、新潟医療福祉大学において当大学医療技術学部診療放射線学科学科長である児玉直樹大会長のもと、同学科前島偉実行委員長を中心とした実行委員会組織によって学術集会が開催されました。今年度の学術集会のテーマは、「多職種協働による産学連携と地域連携」でした。新潟医療福祉学会は、特定の職種や学問領域のみを対象とするのではなく、保健、医療、福祉、スポーツに関連した様々な職種や学問領域を対象として「チーム医療」や「多職種連携（協働）」を推進するための学会です。近年の研究は、複雑化した社会に対応できるように「多様な領域の人材による複合的な研究」や「社会実装できる研究」のニーズが高まっていることから産学連携が重要となっています。また、保健、医療、福祉、スポーツや教育といった領域は、国や中央（大都市）に依存するだけではなく、人々が生活する身近な地域をベースとした主体的な連携が必要であると言われています。以上のことから、今回の学術集会は、本学会の目的や使命を直接的に果たすとともに、今日的な保健、医療、福祉、スポーツの諸課題とこれからの道筋を考える機会になったと感じています。

私が座長を担当したシンポジウムも、学術集会全体と同様の「多職種協働による産学連携と地域連携」というテーマで4名のシンポジストから実践事例を発表していただきました。まず、椿淳裕先生（新潟医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法学科教授）からは、ご自身が取り組んでいる研究を紹介していただき、経験上、「使用されないデータ」と臨床現場での課題を掛け合わせると、臨床で必要な機器の開発によって企業および病院と連携できる可能性があることを示唆してもらいました。2人目の笠井聡先生（同大学医療技術学部診療放射線学科教授）からは、ご自身の企業における研究者経験の立場から、病院やクリニックで生成される医用画像および医用データを用いた人工知能（AI）の研究が社会実装される事例と可能性を紹介していただきました。3人目の石井雅子先生（同大学社会連携推進機構教授及び社会連携推進センター長）からは、地域連携の一例としてご自身が取り組んでいる鯖江市の「眼育」事業が地域や学生教育に大きな成果をもたらしていることと、全学の社会連携・地域貢献に関わった学生の高い教育効果を客観的なデータでお示しいただきました。4人目の渡邉敏文先生（同大学社会福祉学部社会福祉学科教授）からは、新潟市より受託している「多職種合同介護予防ケアプラン検討会」及び新潟県より受託している「新潟水俣病発生地域における介護予防在宅支援事業」の効果として、様々な専門職が関わることで多様なプロセスや視点が生まれ、包括的な対策が練られる可能性を示唆してもらいました。4名のシンポジストの方々の発表から、立場や専門性の違う人々の連携と協働が、今日の複雑化した社会が抱えている諸課題を解決していく糸口になるとあらためて感じることができました。

最後に、新型コロナ感染対策を講じながら4年ぶりの対面による学術集会を盛況かつ成功裏に導いた児玉直樹大会長、前島偉実行委員長、実行委員として運営していただきました新潟医療福祉大学医療技術学部診療放射線学科の教員の皆様に敬意を表するとともに、来年度開催される第24回新潟医療福祉学会学術集会がさらに発展することを期待して印象記とさせていただきます。