目的：本研究は，節電に対する認知，態度，行動，信念のうち，どのような要因が週150分以上の歩行，中等度以上の身体活動(moderate-to-vigorous physical activity; MVPA)と関連するのかを明らかにすることを目的とした。
方法：調査方法は，首都圏および京阪神圏在住の20～79歳に対するWeb調査であった。2012年9月22日～25日の間に調査を実施し，1,650名の有効回答を得た。調査項目は，節電行動の規定要因(認知，態度，行動，信念)，身体活動量は，International Physical Activity Questionnaire Short Version を用いて，歩行時間と中等度以上の身体活動(MVPA)を評価した。節電行動の規定要因と歩行時間(150分以上/週)およびMVPA(150分以上/週)との関連についてパス解析を行った。
結果：モデル適合度は，節電行動規定要因と歩行時間(GFI = 0.988, AGFI = 0.973, CFI = 0.969, RMSEA = 0.038)，MVPA(GFI = 0.987, AGFI = 0.974, CFI = 0.968, RMSEA = 0.036)，いずれも良好であった。節電に対する他者取組(0.14)の認知と電力不足に対する脅威感(0.08)は，歩行時間と正の関連性を示し，否定的項目の有効性評価(－0.13)，気づき・学習(－0.15)は，歩行時間と負の関連を示した。節電行動(0.08)は，MVPA と正の関連を示した。
結論：節電への認知・態度・行動・信念と身体活動に関連が認められた。ただし，関連は弱く，仮説とは逆の関連が認められた節電行動規定要因もあり，今後更なる検討が必要と考えられた。
