〔目的〕姿勢に着目した運動介入の効果を検討する。〔対象〕二つの介護予防特定高齢者施策事業の参加者（短期事業90名，長期事業25名）。〔方法〕介入前まで実施されていた運動に加えて，姿勢の観点から効果的と思われる運動を処方し，介入前後の測定結果を比較検討した。評価項目は体重，体脂肪率，握力，30秒椅子立ち上がりテスト，開眼片脚立位保持時間，Timed “Up and Go” Test，10 m最大歩行時間，何らかの疼痛を有していた人の割合とした。〔結果〕短期事業において片脚立位時間の有意な増加，何らかの疼痛を有している人の割合の有意な減少を認めた。長期事業群においても有意差は認められなかったものの，同様の傾向が得られた。〔結語〕姿勢に対するアプローチを加えることによって，疼痛軽減の効果が得られる可能性が示唆された。
