2014 年 56 巻 5 号 p. 109-115
目的：職域における保健指導に，内臓脂肪面積の測定（以下，内臓脂肪測定）やウェブでの減量支援を用いることによる減量効果や個人の行動変容に対する効果を検証する．対象と方法：試験参加を希望し，同意したBMI 23以上の181名の社員を試験対象者とした．ランダム化並行比較試験（RCT；Randomized Controlled Trial）を行うために，その対象者を，保健指導に内臓脂肪測定とウェブ支援を併用する群（A群）と，内臓脂肪測定は行わず保健指導にウェブ支援のみ併用する群（B群）と，保健指導も内臓脂肪測定もウェブ支援も行わない群（対照群）（C群）の3群に無作為に割付けた．介入の効果をみるために，介入前と介入終了後の各群の腹囲・体重・BMIの減少量を比較検討した．また，試験開始前と介入終了後に食行動と生活活動についてのアンケートを行い，各群と行動変容の関係をみた．結果： 181名の試験対象者のうち，プロトコルに準じて試験を終了した者は150名であり，継続率は83％であった．3ヶ月間の腹囲・体重・BMIの減少量は，保健指導に内臓脂肪測定とウェブ支援を併用した群で最も大きく，有意な群間差を認めた．また，内臓脂肪測定とウェブ支援を行った群では，食行動の改善度が大きい人が多く，対照群では食行動・生活活動が悪化した人が多かった．考察：職域においてランダム化並行比較試験を行い，有効性を科学的に検証することができた．待機期間（ウェイティングリスト法）を併用する等，実施方法を工夫することにより，実際の産業保健活動を客観的に検証することが可能となり，エビデンスに基づいた活動の選択・実施にもつながると考えられた．
