2015 年 57 巻 4 号 p. 117-129
目的：産業看護職による心理社会的職場環境改善の支援状況，保有している知識・技術，自己研鑽・学習環境等の状況ならびにそれらの関連を明らかにする．さらに，支援についての関連要因モデルを作成し，産業看護職による心理社会的職場環境改善の支援を推進するための示唆を得る．方法：日本産業衛生学会会員で，企業または単一型健康保険組合に所属する産業看護職を対象に，無記名郵送式質問紙調査を実施した．356名（回収率46.4%）からの回答のうち，主要な項目に無回答がない産業看護職329名（有効回答率92.4%）を分析対象とした．心理社会的職場環境改善の支援7項目について因子分析を行い，抽出された支援因子ごとのモデルを作成し，共分散構造分析を行った．結果：因子分析より【ストレス状況の把握と助言による職場環境改善の支援】と 【職場参加型の環境改善の支援】の支援因子が抽出され，平均実施割合は，それぞれ約5～8割，および4割未満であった．【ストレス状況の把握と助言による職場環境改善の支援】には，「管理職へ，理解を促すための説明を行う」や「ストレス調査結果を部署毎に集計・分析する」からなる支援技術が関連し，これには「個人のストレス調査票」や「一般的な職場のストレス要因」からなる支援知識が関連していた．支援知識・支援技術には，「日頃の職場環境改善活動を振り返り，活動報告を行う」，「論文を読む」からなる自己研鑽が関連していた．【職場参加型の環境改善の支援】には，「キーパーソンを中心とした職場討議を間接的に支援する」や「職場のストレス調査結果を管理職へフィードバックする」からなる支援技術が関連し，それには「職場環境改善のツール」や，「職場のストレス調査票の活用方法」からなる支援知識が関連していた．支援知識・支援技術には，「グループワークを効果的に行うための研修会への参加」，「大学や研究機関の指導者からサポートや助言を受けられる」からなる自己研鑽・学習環境が関連していた．考察：産業看護職による心理社会的職場環境改善支援の内容およびその関連要因が明らかとなった．支援の実施割合より，特に 【職場参加型の環境改善の支援】を推進する必要性が示唆された．今後は，支援推進のために，支援との関連が明らかとなった支援知識・支援技術の獲得を促していく必要がある．
