通知で規定されている鮮魚中の一酸化炭素(CO)分析法のうちA法(通知A法)は，試料を多量に必要とし，また試料気相調製時に鮮魚中のCOの一部が散逸するなどの問題が指摘されている．そこで本研究では，これらの問題点の解消ならびに現在の通知法の改正を目指して，宮崎らの方法を一部変更した分析法(改良法)の適用性を検討した．また，改良法を用いて通知で規制されているマグロ，ブリ，ハマチおよびティラピア中のCO濃度のバックグラウンド値を調査した．その結果，改良法は，試料気相調製時のCOの散逸抑制，試料量の低減，操作の簡便性の点で通知A法より優れており，鮮魚中のCO分析に適用可能であることが確認された．また4機関共同で実施した各鮮魚中のCO濃度のバックグラウンド値については，改良法が通知A法と比較してCOの回収率が向上することから，特にCO未処理のティラピア中のCO濃度が現在の規制値を上回ることが判明した．したがって，改良法を今後新たな鮮魚中のCO分析法として適用する場合には，ティラピアの規制値の変更が必要であると考えられた．
