2007 年 8 巻 1 号 p. 37-42
本研究では、従業員の業務の自律性とワークライフ・バランスを促進させるための組織風土に着目して調査票の設計をした。また、調査票の信頼性の確認をおこなうために、人事担当者に対して予備調査を実施した。予備調査の対象組織は情報系企業Xと自治体Yであった。信頼性係数は1.00となった。
組織風土に着目したのは、柔軟な就業形態の導入率は高まっているのにもかかわらず、その運用が十分になされていないためである。柔軟な就業形態を取得することが当然視されている職場や業務分担の工夫が女性の就業継続に寄与するものと考えられる。