筑波大学大学研究センター
2008 年 42 巻 1 号 p. 26-36
(EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
(BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
イノベーションを促進するために大学に対する研究資金を「選択と集中」の原則に基づいて配分すべきだという議論がある．本稿は「選択と集中」によるイノベーションという考え方の妥当性を，アメリカにおける科学技術政策の歴史的検討，実態分析を通じて検討するものである．分析結果は，「選択と集中」は，すべての経済主体のための研究基盤の強化を指向するイノベーション政策と相容れないことを示唆している．
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインはこちら
