山梨大学大学院総合研究部工学域土木環境工学系
山梨大学大学院
2019 年 63 巻 1 号 p. 93-104
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平成30(2018)年7月豪雨により,岡山や広島など,特に西日本の広範囲に洪水氾濫や土砂災害が発生した。氾濫などに対して,氾濫情報や適確な避難情報が出されなかったために,被災した住民も多くいた。本報では,岡山・小田川水害を事例として,越水破堤が発生するまでの経緯(河道特性,洪水特性)を分析するとともに,特に避難行動に関する課題を抽出し,減災のための避難行動のあり方についての考察を通じて,減災ツールとしての防災アプリを提案した。
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