本稿は、まず第1章で男女間の教育格差解消がなぜ大事なのかを人権（国際条約）と経済（人的資本論）の側面から解説した。次に第2章でOECDのデータを基に日本の女子教育が低い大学（院）進学率・STEM系学部進学率・トップスクール進学率という三重苦の問題に直面していることを解説しつつ、教育政策研究で明らかになっていることからこの女子教育の三重苦の問題が経済的にどのような示唆を持ってしまうのかも解説した。第3章ではデータと教育政策研究が生み出してきたエビデンスに基づいて、学校・社会（家庭）・政府といった各教育政策関係者が日本の女子教育の問題に対してどのような対処策を講じれるのかを足早に解説した。
