通常学級担任の「見立て」を支援する目的で、子どもの具体的な行動特徴をチェックするリストの作成を試み、その妥当性と信頼性について基本的な検討をおこなった。調査対象者は小学校低学年の学級担任とし、項目内容の行動が「ある」か「ない」の回答を求めた。全120項目は健常群と比較して、注意欠陥多動性障害(ADHD)群ならびに広汎性発達障害(PDD)群において有意に「ある」と答えた割合が多かった。これらをクラスター分析の結果より4つのカテゴリーに分類し、その内的整合性や基準関連妥当性について検討した。さらに、各カテゴリー得点がADHD、PDDと健常群間で違いがみられるか検討するとともに、カテゴリー得点によって各グループが予測できるかどうか判別分析をおこなった。その結果、ADHD-健常群間の判別は良好であったが、ADHD-PDD間の判別率は低く、この点に今後の課題が残された。
