全国380の日本糖尿病学会教育認定施設を対象に, 運動療法に関するアンケート調査を実施した. 有効回答率は63.496であった. 運動療法への関心は非常に高く, 殆ど全ての施設が運動療法の必要性を認識していた. 9096以上の施設で理論的な指導を実施していたが, 患者に対する運動処方を行っている施設は6596であった. 運動の実技指導を取り入れている施設は5796とさらに少なくなった. 運動指導の対象は主に入院患者であり, 殆どが院内の一部を利用して実施されていた. 現在運動指導を行っていない施設で, 今後実施したいと回答したのは7796であった. 運動療法を効果的に実施するには専門スタッフの養成と場所の確保が必要である下そのためには運動指導に対する経済的裏付けが不可欠である. 寄せられた意見の中にも, 専門スタッフ養成の必要性と運動療法の保険点数化を望む声が多かった.
