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日本接着学会誌
Online ISSN : 2187-4816
Print ISSN : 0916-4812
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57 巻 (2021)
3 号 p. 81-
2 号 p. 44-
1 号 p. 4-
56 巻 (2020)
12 号 p. 463-
11 号 p. 423-
10 号 p. 389-
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5 号 p. 153-
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55 巻 (2019)
12 号 p. 421-
11 号 p. 386-
10 号 p. 351-
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8 号 p. 287-
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54 巻 (2018)
12 号 p. 444-
11 号 p. 397-
10 号 p. 358-
9 号 p. 324-
8 号 p. 287-
7 号 p. 251-
6 号 p. 201-
5 号 p. 169-
4 号 p. 126-
3 号 p. 90-
2 号 p. 44-
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53 巻 (2017)
12 号 p. 415-
11 号 p. 368-
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8 号 p. 262-
7 号 p. 228-
6 号 p. 192-
5 号 p. 149-
4 号 p. 112-
3 号 p. 77-
2 号 p. 41-
1 号 p. 4-
52 巻 (2016)
12 号 p. 365-
11 号 p. 325-
10 号 p. 287-
9 号 p. 261-
8 号 p. 236-
7 号 p. 198-
6 号 p. 171-
5 号 p. 122-
4 号 p. 94-
3 号 p. 59-
2 号 p. 31-
1 号 p. 4-
51 巻 (2015)
12 号 p. 508-
11 号 p. 472-
10 号 p. 441-
9 号 p. 409-
8 号 p. 382-
7 号 p. 347-
6 号 p. 184-
5 号 p. 144-
4 号 p. 105-
3 号 p. 74-
2 号 p. 42-
1 号 p. 4-
s1 号 p. 221-
50 巻 (2014)
12 号 p. 420-
10 号 p. 306-
9 号 p. 282-
8 号 p. 252-
7 号 p. 217-
6 号 p. 185-
5 号 p. 142-
4 号 p. 107-
3 号 p. 72-
2 号 p. 39-
1 号 p. 4-
49 巻 (2013)
12 号 p. 441-
11 号 p. 400-
10 号 p. 357-
9 号 p. 320-
8 号 p. 275-
7 号 p. 237-
6 号 p. 197-
5 号 p. 148-
4 号 p. 112-
3 号 p. 76-
2 号 p. 40-
1 号 p. 4-
48 巻 (2012)
12 号 p. 423-
11 号 p. 381-
10 号 p. 341-
9 号 p. 308-
8 号 p. 269-
7 号 p. 222-
6 号 p. 187-
5 号 p. 151-
4 号 p. 115-
3 号 p. 83-
2 号 p. 48-
1 号 p. 4-
47 巻 (2011)
12 号 p. 465-
11 号 p. 421-
10 号 p. 378-
9 号 p. 335-
8 号 p. 294-
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5 号 p. 170-
4 号 p. 131-
3 号 p. 89-
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7 号 p. 248-
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4 号 p. 124-
3 号 p. 81-
2 号 p. 44-
1 号 p. 4-
44 巻 (2008)
12 号 p. 451-
11 号 p. 414-
10 号 p. 373-
9 号 p. 333-
8 号 p. 281-
7 号 p. 239-
6 号 p. 200-
5 号 p. 155-
4 号 p. 118-
3 号 p. 82-
2 号 p. 41-
1 号 p. 4-
43 巻 (2007)
12 号 p. 459-
11 号 p. 414-
10 号 p. 373-
9 号 p. 335-
8 号 p. 300-
7 号 p. 260-
6 号 p. 225-
5 号 p. 166-
4 号 p. 123-
3 号 p. 81-
2 号 p. 43-
1 号 p. 4-
42 巻 (2006)
12 号 p. 499-
11 号 p. 445-
10 号 p. 393-
9 号 p. 350-
8 号 p. 309-
7 号 p. 264-
6 号 p. 224-
5 号 p. 173-
4 号 p. 129-
3 号 p. 89-
2 号 p. 45-
1 号 p. 4-
41 巻 (2005)
12 号 p. 483-
11 号 p. 430-
10 号 p. 386-
9 号 p. 344-
8 号 p. 301-
7 号 p. 259-
6 号 p. 216-
5 号 p. 170-
4 号 p. 128-
3 号 p. 84-
2 号 p. 42-
1 号 p. 4-
40 巻 (2004)
12 号 p. 586-
10 号 p. 417-
9 号 p. 368-
8 号 p. 324-
7 号 p. 282-
6 号 p. 221-
5 号 p. 177-
4 号 p. 136-
3 号 p. 94-
2 号 p. 44-
1 号 p. 4-
39 巻 (2003)
12 号 p. 448-
11 号 p. 410-
10 号 p. 371-
9 号 p. 327-
8 号 p. 287-
7 号 p. 248-
6 号 p. 208-
5 号 p. 169-
4 号 p. 131-
3 号 p. 89-
2 号 p. 44-
1 号 p. 4-
38 巻 (2002)
12 号 p. 452-
11 号 p. 406-
10 号 p. 364-
9 号 p. 321-
8 号 p. 280-
7 号 p. 237-
6 号 p. 201-
5 号 p. 158-
4 号 p. 116-
3 号 p. 78-
2 号 p. 39-
1 号 p. 2-
37 巻 (2001)
12 号 p. 471-
11 号 p. 426-
10 号 p. 380-
9 号 p. 339-
8 号 p. 298-
7 号 p. 259-
6 号 p. 217-
5 号 p. 178-
4 号 p. 133-
3 号 p. 92-
2 号 p. 44-
1 号 p. 4-
36 巻 (2000)
12 号 p. 480-
11 号 p. 435-
10 号 p. 397-
9 号 p. 332-
8 号 p. 295-
7 号 p. 250-
6 号 p. 209-
5 号 p. 172-
4 号 p. 131-
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38 巻, 9 号
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総説
硬組織用接着剤・最近の進歩:新しいフッ素徐放性歯科用接着剤の設計と象牙質接着機構
池村 邦夫, 遠藤 剛
2002 年 38 巻 9 号 p. 340-352
発行日: 2002/09/01
公開日: 2015/07/31
DOI
https://doi.org/10.11618/adhesion.38.340
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総説
糖質高分子
畑中 研一, 粕谷 マリアカルメリタ
2002 年 38 巻 9 号 p. 334-339
発行日: 2002/09/01
公開日: 2015/07/31
DOI
https://doi.org/10.11618/adhesion.38.334
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研究論文
リアルタイムFT-IRを利用する厚膜UV硬化性樹脂内の硬化反応率分布追跡法
並木 陽一, 東 千秋, 米野 正博, 山本 保
2002 年 38 巻 9 号 p. 329-333
発行日: 2002/09/01
公開日: 2014/10/31
DOI
https://doi.org/10.11618/adhesion.38.329
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厚膜塗布されたUV硬化性樹脂の硬化反応中のデプスプロファイル変化を,リアルタイムで記録,評価する方法が開発された。この方法は,水平ATRプリズム上に置かれたUV硬化性樹脂が垂直UV光によって硬化反応する際の赤外吸収スペクトル変化をリアルタイムFT-IRを用いて追跡することを基にしている。これによって,厚膜UV硬化性樹脂中の任意の深さにおける硬化反応率をリアルタイムで記録することができ,さらには硬化反応率のデプスプロファイルの経時変化を解析することができる。このことはメタクリル酸エステル系の光硬化性樹脂を用いて実証された。
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研究論文
矩形接着面を有する十字形接着継手による接着剤のせん断強度評価方法
木原 幸一郎, 杉山 竜之, 杉林 俊雄, 田口 広一, 安西 哲也, 山辺 秀敏
2002 年 38 巻 9 号 p. 321-328
発行日: 2002/09/01
公開日: 2014/10/31
DOI
https://doi.org/10.11618/adhesion.38.321
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前報で二軸負荷試験機と円形の接着面を有する十字形接着継手を用いた接着剤のせん断強度評価方法について示した。本報告では矩形の接着面を有する十字形接着継手に対して,この評価方法の妥当性を明確にしている。まず,有限要素法を用いて十字形接着継手の接着層内での応力分布を計算した。計算結果からミーゼスの相当応力には垂直応力が影響をほとんど及ぼさず,せん断応力が支配的であることを示した。次に,実験結果よりミーゼスの降伏条件に従う接着剤を用いた十字形接着継手の破断強度は各負荷割合においてほぼ一定の値となることを示した。このことは種々の組合せ負荷に対して接着層内のミーゼスの相当応力値がほぼ一定となることと一致する。すなわち,接着層がほぼ全域で塑性域に達した時の相当応力値で接着継手の破断が生じている。これに対して,ミーゼスの降伏条件に従わない接着剤を用いた十字形接着継手の破断強度は一定の 値とならなかった。これらのことより,本報告で提案した二軸負荷試験法は種々の組合せ応力に対する接着強度の増減傾向も予測することが可能な評価方法であることを示した。
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