強迫性障害の発症と維持には，“責任と脅威の過大評価”，“完全主義と曖昧さ不耐性”，“思考の重要性とコントロール”という3つの強迫的信念の影響が指摘されているが，mood-as-inputの観点からは慢性的な不安がともに影響していると考えられた。そこで本研究では，強迫的信念，慢性的な不安，強迫症状の関連を検討することを目的として，質問紙調査を実施した。“確認”，“清潔”，“優柔不断”，“疑惑”の4つを強迫症状とした調査の結果，“清潔”を除いて，予測されたように強迫的信念と慢性的な不安の両方が強迫症状と関連している可能性が示された。また，強迫症状と強迫的信念との関連については，“確認”と“完全主義と曖昧さ不耐性”，“優柔不断”と“思考の重要性とコントロール”，“疑惑”と“完全主義と曖昧さ不耐性”がそれぞれ関連している可能性が示され，今後の研究の課題について議論がなされた。

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恐怖は不安障害の基底症状の一つであることを考えれば，恐怖記憶がどのように制御されているのかを明らかにすることは，不安障害に携わるものにとって重要な意味を持つ。近年の記憶研究は，「記憶」は従来考えられていたよりはるかに動的なものであり，いったん脳内に強固に蓄えられた後もダイナミックに変化することを明らかにしてきた。「記憶」は，思いだすことに伴い不安定になったり，その後再び固定化されたり，消去学習により書き換えられたり，蓄えられている脳部位を変えたり，さらには新生神経細胞により制御されたりと，実にダイナミックな側面を持っている。これらの知見を基に，恐怖記憶の再固定化を阻害したり消去学習を促進することで，恐怖記憶そのものを減弱させるという不安障害の新しい治療法が想定されるようになってきた。また，神経細胞の新生を促進することで，トラウマ記憶が引き金となるタイプの不安障害の発症を予防できるかもしれない。

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外傷後ストレス障害やパニック障害といった恐怖記憶と関連の深い精神疾患では，女性の有病率が男性のそれに比べて高いことが広く知られている。有病率の性差にかかわる要因を明らかにすることで，個体差を意識した効率的な治療の発展に寄与する可能性がある。一方，2003年以降恐怖の性差に関する論文数が増加している。本総説では恐怖の性差に関する最近の疫学研究，脳画像研究と筆者らのマウスを用いた基礎研究について紹介し，有病率の性差の背景にある要因について論ずる。

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近年の日本では，いじめが原因と考えられる児童生徒の自殺が社会的に大きな波紋を起こしている。いじめは，被害側だけでなく加害側の児童生徒でも，不安・抑うつ，社会不適応，そして自殺問題と関連すると言われている。このような状況に鑑みて，効果的ないじめ対策教育の実施は喫緊の課題である。しかし，日本ではいじめ対策が各学校に任されたままであり，全国的な系統的いじめ対策プログラムが存在しない。また，効果検証がなされていない。そこで本研究では，日本におけるいじめ予防介入教育の構築に向けた一資料として，フィンランドの全国的ないじめ対策プログラムであり，その効果が大規模なRandomized Controlled Trial （RCT）により評価されている「KiVaプログラム」について紹介した。KiVaプログラムの効果として，いじめの減少，さらには児童生徒の不安・抑うつの低下，対人関係の改善などが確認されている。

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不安・抑うつを伴う精神疾患は思春期に発症する例が多い。したがって学校での精神保健教育は，精神疾患の予防，早期発見と介入を含む精神保健向上に重要と考えられる。本研究では，わが国の精神保健教育に資するため，多くの実証研究を基に保健教育政策を進める英国の学校精神保健教育について文献調査を中心に情報を収集した。英国では，精神的健康が身体的健康と同様に重要であることが強調され，精神疾患の具体的知識を含む精神保健教育が行われていた。精神保健教育は8歳から始められ，13歳では精神疾患の解説も行われていた。具体的内容としては，不安・抑うつを伴うさまざまな精神疾患の症状と原因，不調時に適切な行動を選択するための知識や考え方についての教育が含まれていた。英国の教育は，不安・抑うつ，実際の精神疾患への具体的言及を含めて，今後のわが国の精神保健教育を検討するうえで大きく参考になると考えられた。

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内科系学会社会保険連合（略称：内保連）は，加盟する118の内科系学会から構成され，提示される学術的根拠に基づき， 社会保険医療の在り方を提言し，その診療報酬の適正化を促進することを目的とした組織です。日本不安障害学会は，平成25（2013）年5月，内保連への加盟が承認されました。また，不安障害の認知行動療法の医療保険点数化を目指し，内保連に，以下のような平成26年度診療報酬改定提案書を提出いたしました。6月には，内保連の精神科関連委員会，心身医学関連委員会のヒアリングを受けまして，8月には厚生労働省からのヒアリングが予定されております。日本総合病院精神医学会からも，趣旨にご賛同いただき，共同提案としていただきました。また，日本トラウマティックストレス学会にもご支援をお願いいたしております。平成26年度改定をめざし，不安障害の認知行動療法の医療保険点数化を推進していきたいと思いますので，会員の先生方におかれましては，ご支援のほど，どうぞよろしくお願い申し上げます。

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曝露反応妨害法を用いた認知行動療法は，強迫性障害に対して有効な治療法とされている。一方，行動実験（Behavioural Experiments）とは，対象者の不合理な信念の妥当性を実験的手法によって検証する技法であり，強迫性障害に対して有効であると指摘されている。われわれは，複数の加害恐怖に関する症状を持つ，強迫性障害の1症例に対して曝露反応妨害法と行動実験を用いた，全12セッションからなる認知行動療法を行った。その結果，強迫性障害の症状得点（Obsessive Compulsive Inventory）はセッションを経るごとに減少し，本症例に対する認知行動療法の有効性が示唆された。特に行動実験は，脅威的状況に曝露することなく，強迫性障害を維持させる信念を変容させるのに有効であったと考察された。

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