Objective: The purpose of this study was to develop a new Japanese neuropsychological test to detect cognitive disorders including ADC in patients with HIV infection.
Materials and Methods: The English version of HIV dementia scale (HDS) was translated into Japanese. The subset of timed written alphabets was changed to the subset of timed written Japanese characters (Hiragana), in the Japanese version of the HIV dementia scale (JHDS). After obtaining their informed consent, JHDS was administered to 32 HIV positive patients and 99 seronegative volunteers as controls. Thiry-nine of the 99 HIV negative volunteers were tested with two instruments, the Minimental State Examination (MMSE) and JHDS.To assess the reproducibility of the JHDS, 20 HIV negative volunteers were retested by a different examiner at 4 weeks after the initial assessment.
Results: JHDS was relatively independent from effects of age, sex, years of education, serostate of HIV infection, and the number of CD4 cell counts. It is easier to evaluate the score of JHDS, compared to other neuropsychological tests that are affected by sociodemographic factors, medical factors, etc. Analysis of variance (ANOVA) revealed a significant relationship between the JHDS score and the presence or absence of ADC (F=29.17, p<0.0001). The score of JHDS only reflected the severity of ADC and decreased with the progression of the stage of ADC. The score of ≤10 was the optimal point of JHDS (the sensitivity and specificity were 1.00 and 0.89 respectively) for diagnosing ADC. The correlation coefficient between the initial scores and the second scores was 0.65 (p=0.0027). The reproducibility of JHDS was confirmed. The scores of JHDS were significantly correlated to those of the MMSE (standardized regression coefficient=0.42, p=0.009).
Conclusion: JHDS was a useful device to detect ADC in patients with HIV infection and the score of JHDS was taken into consideration when diagnosingand evaluating the stage of ADC.

抄録全体を表示

緒言: 性的接触による日本国籍のHIV感染者数について, 今後の対策による効果をシナリオとして画き, システムモデルを用いて2010年末まで試算した.
対象及び方法: 1999年末までのエイズ発生動向調査を基礎資料とした. 2000年以降のパラメータが不変の場合 (基本ケース) と対策により変化を与えるシナリオ (対策ケース) を設定し, システムモデルに基づいて, 2010年末までのHIV時点有病数を算定した. 対策ケースのシナリオは, (1) 性行為の頻度が5%減, (2) コンドーム使用割合が50→55%, (3) 活発から不活発への移行率が10%, (4) HIV発見率が20→3096, (5) 発見HIVの性行為頻度が20→10%とした. 感度分析として, 初期状態とパラメータの変化による試算値への影響を評価した.
成績: 基本ケースにおける2010年末のHIV時点有病数は, 異性間の男で8,700人, 異性間の女で3,500人, 同性間35,000人と試算された. 対策ケース ((1)-(5) の全体) における2010年末のHIV時点有病数は, 基本ケースに比べて, 異性間の男で81%, 異性間の女で77%, 同性間で66%と試算された. 感度分析では, 有病数の試算値はきわめて不安定であったが, その値の基本ケースに対する対策ケースの比は安定していた.
結論: シナリオの下で, 2010年末までの日本国籍HIV時点有病数の試算値を示した.

抄録全体を表示

目的: 当院で経験したHIV感染症例の臨床像および背景について検討する.
対象及び方法: 1988年から2000年の間に, 当院にてHIV抗体陽性が判明した26症例を対象とし, 保存されている22症例の病歴を中心に調査した.
結果: 患者背景として, 全例男性であり, 判明時の平均年齢は42歳 (n=26) であった. 日本人が22名, 外国人は4名で, 外国人のうち1名は行旅病人法の適用を申請した. 感染経路では異性間接触が8例, 同性間接触が8例, 両性間接触が2例であった. 初診時のCD4値は平均193/μl (n=22) で, AIDS発症は9例, ARCは9例に認め, 食道/口腔カンジダ症が10例と最も多かった. 性感染症の合併として, 活動性の梅毒を7例, アメーバ赤痢を4例, 急性A型肝炎を2例認め, その多くはMSM (Men who have Sex with Men) であった. HIV陽性判明のきっかけとして, 検査や術前のスクリーニングでの判明が4例, 他疾患にて通院中にARCを発症して判明した例が3例, また救急外来搬送後に判明した例が3例あった.
考察: 当院は1997年12月にエイズ拠点病院に選定された. 当院の特徴として1日の平均外来患者数4,270名, ベッド数1,423床と病院全体としての患者数が多く, 日常診療の延長におけるHIV抗体陽性例が増加している. 一般病院においても, 救急外来や性感染症担当科での陽性発生を想定した準備が必要と考えられた.

抄録全体を表示

目的: Lipodystrophyを合併した抗HIV薬投与中の患者にrecombinant human growth hormone (r-hGH) を投与し有効性および副作用を検討した.
対象および方法: 対象は1996年にAIDSを発症し, 抗HIV薬投与中にlipodystrophyを合併したwasting syndromeを有する24歳女性. 抗HIV薬投与中のlipodystrophyに対しrecombinant human growth hormone (r-hGH) を投与しその有効性および副作用を検討した.
結果: Recombinant human growth hormone (r-hGH) を投与にて, 重篤な副作用もなく臨床症状の改善を認めた.
結論: 本症例のlipodystrophyの原因はプロテアーゼ阻害薬が原因の一つと考えられた. また, r-hGHはlipodystrophyに対する有効な治療法と考えられた.

抄録全体を表示

目的: 現在と近未来における日本に最適なHIV母子感染予防システムを比較検討する.
対象および方法: 「ACTGO76」, 「ACTGO76+選択的帝王切開」, 「選択的帝王切開のみ」, 「HIVNET012」と, HIV母子感染予防を行わない「未対策」の5システムを検討の対象とした. 費用としては, 次世代を生み出す総費用として計算し, 妊婦検診, 母体HIV抗体検査, 妊娠中および分娩中の抗HIV治療, 帝王切開等の分娩費用, 粉ミルク (9か月間), 新生児のPCR検査, そしてHIV感染児の治療費用の総額とした. 各費用については健康保険点数に準拠して計算した. 効果としては, 非感染新生児総数と, 各予防システムにより増加した非感染新生児数を用いた. 各予防システムにおける垂直感染率は文献上のデータを利用した. 日本の現状でのHIV陽性妊娠の頻度は0.01%から0.02%程度と推定されるので, シミュレーションは0.005%から1%の範囲として比較検討を行った.
結果: HIV感染児の総治療費が7,500万円の場合, HIV感染妊婦の割合が0.02%以下では, 「未対策」とHIV予防システムの費用対効果比はほぼ同じであり, それを超えるとHIV予防システムを稼動させた場合の費用対効果比の方が良好となった. 中でも「ACTG076+選択的帝王切開」システムが最良の効果と最良の費用対効果比を示した.
結論: ACTG076に選択的帝王切開を加えた母子感染予防システムは, 倫理的のみならず経済的にも現在の日本におけるHIV母子感染予防手法として適切である.

抄録全体を表示

目的: われわれは現今の輸血によるHIV感染防止対策を評価した上で, HIV感染危険者が検査結果を求めて献血することを防止するため, そうした人達に検査サービスを提供することで献血を回避する方策を試みた.
方法: 現今のHIV感染防止対策はHIV関連問診 (14番) と自己申告からなるが, その陽性回答者数と率の年次推移を調査し, あわせて自己申告者のHIV陽性率を検討した. また札幌の大通り献血ルームにおいて2000年4月から2001年3月まで, インフォームドコンセントの過程で, HIV検査希望でかっHIV感染危険と判断された献血者に, HIV-PCRとHIV抗体検査を行い, 陽性のときのみ呼び出し告知することとした.
結果: 1988年以降HIV関連問診回答者や自己申告者は漸増する傾向にあったが, 後者からHIV陽性者は検出できなかった. 大通りルームにおける42,929人の献血希望者中338人が当初HIV検査希望だったが, 問診の結果88人がHIV感染危険と判断され, うち79人が血液センターにおける実名検査を希望した. そのうちからHIV陽性者は発見されず, 期間中の献血者, 自己申告者からもHIV陽性者は検出されなかった.
結論: 血液センターにおけるHIV検査サービスは可能と考えられたが, 母集団が少なく札幌市のHIV陽性率が低いためそのHIVウィンドウ感染防止に対する実効性を示すことはできなかった.

抄録全体を表示