教育心理学年報
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エラータ
巻頭言
I わが国の最近1年間における教育心理学の研究動向と展望
  • 乳幼児に関する研究の動向
    上原 泉
    2014 年 53 巻 p. 1-13
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.1
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    　本稿では，教育心理学会第55回総会と，2012年7月から2013年6月末までに『教育心理学研究』『発達心理学研究』『心理学研究』『Japanese Psychological Research』で発表された乳幼児に関する研究の動向を3つの領域に分けて概観した。乳幼児の認知発達に関する研究の関心は，主に，非言語的な認知，言語，数，社会性であり，養育者や保育者が関連する研究の関心は，主に，子どもの自己制御機能，子どもの認知・行動と養育者の接し方との関連，養育者や保育者の認識・行動であった。保育・教育環境に関する研究の関心は，主に，幼児期の保育・教育のあり方や保育の質であった。これらの知見の学術的意義と教育的意義について述べた。最後に，教育心理学会ならではの教育的視点から，多岐にわたる知見を統合する必要性について論じた。
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  • 児童期および青年期の発達研究の動向
    林 創
    2014 年 53 巻 p. 14-24
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.14
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    　本稿は，2012年7月から2013年6月までの期間において，日本における児童期と青年期を対象とした発達的研究を概観したものである。この1年の研究を，「認知発達」，「社会的認知」，「対人関係」，「自己」，「精神的健康と適応」，「その他」に分類して，レビューを行った。認知発達に関する研究では，情報処理に関する研究から，身体運動を含む研究，現実との関連を重視した研究まで多様なものが報告されていた。社会的認知では，嘘の認識から罪悪感の理解まで多様な研究が検討されていた。対人関係では，青年期の友人関係や評価懸念を扱った研究などが見受けられた。自己では，アイデンティティにかかわる研究が多く報告されていた。精神的健康と適応では，震災等を中心としたレジリエンスの研究が数多く存在した。その他では，読書活動など教育的視点を重視した研究が多様に報告されていた。最後に，これらの研究から現実を意識した社会的貢献度の高い研究の重要性を述べるとともに，研究方法の問題や学際的研究の必要性などを論じた。
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  • 成人期・老年期における発達研究の動向
    西田 裕紀子
    2014 年 53 巻 p. 25-36
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.25
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    　本稿では，2012年7月から2013年6月の1年間に日本で公表された，成人期・老年期の発達に関心をもつ心理学研究の動向を展望した。まず，研究の成果を「育児・親としての経験」，「夫婦関係」，「高齢者の心的発達・well-being」，「認知機能・知能」，「その他」の5つのテーマに分類して概観し，個々の研究に関して，新しい発見や生涯発達研究への示唆，今後の課題について論じた。それらの結果から，以下の全体的な傾向が指摘された。まず，成人期・老年期の心理的発達に関する論文の数は，例年と同様に多くはなかった。しかしながら，これまで研究が少ないと指摘されてきた夫婦の関係性に関する論文や，高齢化にともなって社会的な要請の強い高齢者の心的発達・well-beingに関する論文などが精力的に発表されており，この1年間の研究成果は，我が国の生涯発達研究の今後の進展に貢献するものと考えられた。最後に，成人期・老年期の発達研究の重要性と難しさ，今後の展望を議論した。
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  • 本音と建前の天秤
    —適応にまつわるパーソナリティ研究の動向—
    澤田 匡人
    2014 年 53 巻 p. 37-49
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.37
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    　本稿の目的は，対象期間（2012年7月～2013年6月）に発表された人格（パーソナリティ）に関する日本の心理学領域の研究を概観し，その動向や研究成果について論じることであった。本稿では，適応を2つの側面に分けて論じる観点，すなわち，自尊感情や本来感を指標とした自己評価に関わる内的側面と，他者配慮や関係維持のような環境からの要請や期待に応える外的側面に大別する従来の見方を踏まえて，両者の釣り合いが取れていない状態に関連するパーソナリティとその隣接概念を整理した。その際，内的側面を軽んじて，外的側面を重視する過剰適応を足がかりに，両側面のいずれかに過剰に比重をおいた概念に言及した。また，こうした不均衡の改善にパーソナリティが果たす役割や，いじめ参加に見られる適応のダークサイドを加味しながら，内的・外的側面で適応をとらえることの限界にも触れて，適応とは何かを問い直した。
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  • 教育・社会心理学の研究動向と展望
    及川 昌典
    2014 年 53 巻 p. 50-56
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.50
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    　近年の日本の教育心理学における社会領域の研究は，学校組織における対人関係や集団の問題を扱うだけでなく，人々の心の仕組みを総合的に扱う分野として発展してきている。本稿では，教育・社会心理学の研究目的に照らして，日本教育心理学会第55回総会発表を整理した上で，日本における過去1年間の教育・社会心理学研究の成果について概観し，これからの研究の展望について考察した。総会での発表件数に基づき，適応，対人関係，教師，社会的スキル・社会性の4つが中心的な研究テーマとして選出された。これらのテーマごとに，日本で刊行された研究を概観した結果，いずれのテーマにおいても，理論の精緻化と実践への示唆という両方の目的において，独創的かつ有益な研究成果を見出すことができた。これからの研究の展望としては，教育・社会心理学の目的に適ったこれまでの取り組みを継承しつつ，個々の研究知見や理論を統合する枠組みを提唱していくことや，実践を見据えた理論の構築を通じて，教育・社会の問題への実証的アプローチを推進していくことが期待される。
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  • 教授・学習研究と教育実践の結びつき
    —10年前との比較を通して—
    進藤 聡彦
    2014 年 53 巻 p. 57-69
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.57
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    　本稿では，この1年間に公表された教授・学習に関する論文を学校実践との関連の観点から論評した。また，10年前と比較した最近の研究の特徴を明らかにしようとした。教授・学習研究を概観したところ，それらは2つのタイプに分類できるものであった。1つは教科の特定の単元に関わる教授方略を開発しようとするものであり，もう1つは教育実践に関わる一般的な要因や，それらの要因間の関係を特定しようとするものであった。10年前との比較では，いくつかの研究テーマが変化していた。例えば，協同学習や自己調整学習に関する研究が増えていた。そして研究者が教育実践の場に直接関与する臨床的な研究が増加していた。最後にいかに研究が行われるべきかに関して，筆者の考えが述べられた。
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  • 本邦における測定・評価研究の動向
    —構成概念を精確に測定することの重要性の再認識を目指して—
    石井 秀宗
    2014 年 53 巻 p. 70-82
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.70
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    　本稿では，2012年下半期から2013年上半期あたりに行われた測定・評価領域の研究動向を概観した。測定対象となる構成概念を，パーソナリティや情動などの心理特性と，学力や能力などとに分け，尺度作成，テスト，テスト開発支援，理論などの観点からそれぞれの研究を捉えた。そして，以下のことを指摘した。(1) 尺度作成の中に信頼性・妥当性の検討を含まない意識があること。(2) パスモデルが適合することをもって，安易に短縮版尺度を作成する風潮があること。(3) 項目応答理論はもはや研究者だけのものではなく実用段階に入っていること。(4) 種々雑多なテストが氾濫している現在においては，構成概念の測定・評価に関する専門的な知識をもっと社会に伝える必要があること。しかし，(5) わが国の測定・評価の専門家の絶対数は少なく不足していることである。「テストで評価する」だけでなく，「テストを評価する」ことの重要性を社会全体に知らせることが，いま，測定・評価あるいは教育心理学全般の研究者に求められている。
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  • 臨床心理学研究の動向と課題
    —育つこと・育てることの困難という観点から—
    香川 克
    2014 年 53 巻 p. 83-95
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.83
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    　本稿では，2012年7月から2013年6月までの1年間に発表された臨床心理学に関する研究の中から，児童期・青年期を対象としたものを選んで概観した。その結果，「心理療法・カウンセリングの深化」「不登校・ひきこもりへの支援」「発達障害への心理療法」「女性の“傷つき”と行動化への心理療法」「児童養護施設における心理療法」「スクール・カウンセリング」「学生相談」「親への援助」「留学生・外国人への援助」「投映法研究」「児童・思春期の適応」「青年期の適応と発達」などのカテゴリーが見られた。母親になっていく年代の女性の外傷体験や，母親自身の抱える心理的なテーマへの支援の必要性が取り上げた研究があり，さらに，社会的養護をめぐる論文も多く，子どもたちが育つ環境を整えることが難しくなっていることがうかがわれた。このような研究動向の背景に，社会経済的な状況の困難の影響が考えられる。発達障害や不登校をめぐる研究も，子育ての困難さと関連している場合が少なくなかった。このように，育つことや育てることが難しくなっている状況の中で，子どもたちに関わる幅広い立場からの協働作業が求められていることを論じた。
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  • 特別支援教育に関する教育心理学的な研究動向と課題
    —重度・重複障害児の教育実践研究を中心に—
    細渕 富夫
    2014 年 53 巻 p. 96-107
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.96
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    　本稿は，2012年7月から2013年6月までに発表された特別支援領域に関する教育心理学的な研究から，その研究動向を概観したものである。関係4学会での発表を障害種別に分析した結果，「その他・障害一般」の発表が最も多かった。次いで多かった発表は，「自閉症スペクトラム障害」であった。また，学会誌掲載論文数を見ると，『教育心理学研究』，『心理学研究』，『発達心理学研究』ともに1編のみであり，『特殊教育学研究』は45編であった。障害種別の内訳では，「その他・障害一般」が最も多く，次いで「自閉症スペクトラム障害」であった。そして，それらの論文の一部を簡単に紹介した。次に，重度・重複障害児の教育に関する研究を概観し，研究動向を整理したうえで，盲ろう児教育の歴史に関する最近の研究を紹介した。さらに，重症児の教育に関する研究動向として，(1)超重症児，(2)医療的ケア，(3)終末期ケア，(4)いのちの尊厳に区分して整理した。最後に，今後の研究課題として，初期重症児施設の療育体制に関する研究や超重症児のコミュニケーションに関する実践的研究を挙げた。
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  • 学校心理学研究の動向と課題
    丸山 広人
    2014 年 53 巻 p. 108-119
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.108
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    　本稿は，2012年7月から2013年6月までに発表された学校心理学領域に関する研究動向を概観したものである。学校での多くの問題は，教師，生徒，保護者，専門家を巻き込んで発生しており，問題はそれぞれの関係の中に見いだすことができる。学校には様々な関係があるので，まずはその多様な関係を「教師と教師」，「教師と生徒」，「教師と心理専門職」，「生徒と生徒」，「保護者と児童生徒」，「人と学校環境」，「その他」の七つに分類した。そして，それぞれの関係の中におけるトピックを整理し，学校心理学における問題へのアプローチには三つあるのを見いだした。そのアプローチとは，(1）心理教育や教員研修を実施して新たなスキルの獲得を目指すもの，(2）教育実践の意義を捉え直し学校の資源を見いだしていくもの，(3）研究で得られた新たな視点や新たな学習指導の方法を教師に提示するものであった。
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II Working Memory and Education : Recent Advances in Cognitive Psychology
  • Working Memory and Education:
    Recent Advances in Cognitive Psychology
    Satoru SAITO
    2014 年 53 巻 p. 120-132
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.120
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    　　Working memory underpins the transient retention of information in the service of cognitive processes within a variety of tasks.　As this memory function restricts our ability to regulate mental processes, it potentially characterizes our learning and educational activities.　This article reviews three lines of working memory research in cognitive psychology : Short-term retention of verbal information, the relationship between storage and processing in working memory, and the role of working memory in learning activities.　These three research areas constitute promising directions in working memory research.　Although the present paper limited its scope to relatively basic studies, the findings reported here could lay the foundation for applied working memory research in educational settings.
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III 展望
  • 差別・偏見研究の変遷と新たな展開
    —悲観論から楽観論へ—
    池上 知子
    2014 年 53 巻 p. 133-146
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.133
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    　社会から差別をなくそうという長年の取り組みにもかかわらず, 現代においても依然として差別に苦しむ人たちは存在する。本稿では, この問題にかかわる社会心理学の理論や研究パラダイムの変遷を追いながら, なぜ事態が改善しないのかを考察する。その一つの理由として, 差別的行動や偏見に基づく思考は, 人間が環境への適応のために獲得した正常な心理機能に根ざしていること, その機能はわれわれの意識を超えた形で働くため, これを統制することがきわめて困難である点を指摘する。そして, それにもかかわらず, 社会心理学はそれらを意識的に制御することを推奨してきたことが, 問題をさらに複雑にする結果となっていることを議論する。最後に, 最近, われわれに楽観的見通しを与えてくれる新しい観点が登場してきたことに言及する。それらは, 伝統的接触仮説を発展させた研究と潜在認知の変容可能性を検討している研究の成果に基づいている。本稿では, これらの新しい方向性についても考察する。
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  • 仮説検定, 効果量, そして適合度指標
    —SEMを用いた分散分析の理解—
    荘島 宏二郎
    2014 年 53 巻 p. 147-155
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.147
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    　これまで統計学を用いた意思決定は, 仮説検定においてp値のみを参考にして仮説の採否を決定してきた。しかし, p値は, 標本サイズが大きいほど小さくなり, 標本サイズが極めて大きいときには効果の大小にかかわらず帰無仮説が棄却されるという欠点がある。近年, 統計的意思決定の過程において効果量を利用することが重要視されてきている。効果量は, 介入によってどれくらいの効果があるのかを定量的に示し, 標本サイズの大きさによらない統計量である。しかし, 一方で, 構造方程式モデリングでは, モデルのデータに対する当てはまり具合を多数の適合度指標によって診断するということをすでにやっている。そして, 仮説検定においてよく用いるt検定や分散分析は構造方程式モデリングの下位モデルである。したがって, t検定や分散分析においても多数の適合度指標を参照することで意思決定を行うことができる。本稿では, 被検者内1要因分散分析を例にとって, 適合度指標を用いたモデル選択について解説する。
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IV 教育心理学と実践活動
  • eラーニングに関する実践的研究の進展と課題
    冨永 敦子, 向後 千春
    2014 年 53 巻 p. 156-165
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.156
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    　本研究では最近のｅラーニングに関する実践的研究の進展を概観した。情報通信技術の進展とともに，ｅラーニングと呼ばれる，ネットワークとパソコンやモバイル端末を利用した教育が一般的になりつつある。本稿ではまず，従来の教育とｅラーニングを活用した教育を比較した研究を取り上げ，ｅラーニングが従来の教育方法と同程度かそれ以上の効果があることを示唆した。次に，ｅラーニングがより効果的となる特質として，反復学習の最適化が可能であることと学習者に対するフィードバックがシステムとして可能であることを取り上げた。さらに，ドロップアウトが比較的多いと言われるｅラーニングの短所を補うための方策として，ドロップアウトしやすい時期や学習者の特定，講師のプレゼンス，ブレンド型授業の採用，メンタリングといった観点から工夫していくことが必要であることを主張した。最後に，これからのｅラーニングの課題について述べた。
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  • 領域固有の概念変化を目指した授業デザインから領域普遍的な認知スキルへ
    —教育に対するワーキングメモリ研究の意義—
    湯澤 正通
    2014 年 53 巻 p. 166-179
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/24
    DOIhttps://doi.org/10.5926/arepj.53.166
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    　1970年代以降，ピアジェの領域普遍的な発達理論が批判され，認知心理学研究の発展に伴い，問題解決における領域固有な知識の重要性が認識されるようになった。そのような中，概念変化は，領域固有な理論の発達に依存すると考えられるようになった。さらに，社会文化的理論の進展により，概念変化は，その概念が使用される文脈に参加できるようになったり，その文脈や対話の仕方が変化したりすることであるという見方も提案されている。そのような中，概念変化を目指した実験研究の多くは，個別の領域での発達や問題解決を丁寧に記述するというアプローチをとっている。他方で，近年，メタ認知，アーギュメントスキル，ワーキングメモリといった領域普遍的なスキルが，新しい概念を学び，生成するソースとして注目されている。中でもワーキングメモリは，発達障がいや学習遅滞と密接にかかわることが明らかになっており，膨大な実験的研究や脳科学的研究の蓄積のうえに立った教育への応用が期待されている。発達障がいを抱える子どもの発達特性を踏まえた学習への参加の支援が成功しつつある現在，ワーキングメモリ理論は，その次のステップである理解や習得への糸口としてその研究の進展が期待される。
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V 日本教育心理学会第55回総会
準備委員会企画特別講演
準備委員会企画特別公開シンポジウム
準備委員会企画チュートリアルセミナー
研究委員会企画シンポジウム
研究委員会企画チュートリアルセミナー
VI ハラスメント防止委員会企画講演
VII 日本教育心理学会公開シンポジウム
VIII 第48回（2012年度）城戸奨励賞
IX 第11回（2012年度）優秀論文賞
X 教育心理学関係　博士論文要旨
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