【目的】大腿骨近位部骨折術後の急性期の認知機能と身体機能の関係性についての研究はあまり散見されない。今回，大腿骨近位部骨折術後，急性期患者の認知機能と身体機能の関係性を，認知機能はAbbreviated Mental Test Score（以下，AMTS），身体機能はShort Physical Performance Battery（以下，SPPB）を用いて検討した。

【方法】対象は，大腿骨近位部骨折の手術を受けた患者38例とした。AMTSを用い，認知障害群と正常群の２群に分け，身体機能はSPPBを測定し, ２群間でそれぞれ比較した。

【結果】SPPBの合計点数は，認知障害群で有意に点数が低かった。SPPBのバランス点数でも，認知障害群で有意に点数が低かった。SPPBの歩行と起立着座点数では有意差なしだった。

【結論】SPPBの合計点数やバランス点数では急性期から認知障害群の身体機能低下が示されていたが，歩行と起立着座では有意差がなかった。先行研究から，認知障害群は長期的には有意に歩行能力や起立着座能力が低くなることが予測される。したがって，今回本研究で示されたバランス能力低下に対するアプローチや，歩行や起立着座の能力差が認められない急性期から認知障害に対応した個別の理学療法を行う必要性が示唆された。

【目的】四つ這い位における上下肢対側挙上位（バードドッグ）の姿勢制御戦略を足圧中心位置メカニズム（COP_c）と荷重量メカニズム（COP_v）の観点から明らかにすること。

【対象】健常成人10名（年齢：24.2±2.6歳，身長：171.5±4.6 cm，体重：68.8±16.1 ㎏）とした。

【方法】運動課題はバードドッグを10秒間保持すること。床反力データを記録し，合成足圧中心（COP_net）とCOP_c，COP_vを算出した。各足圧中心同士の相互相関係数を求め，平均値と標準偏差，各足圧中心波形の特徴から姿勢制御戦略について検討した。

【結果】左右方向の相互相関係数はCOP_net × COP_c で0.35±0.59，COP_net × COP_v で0.97±0.06，COP_c ×COP_v で0.19±0.61であった。前後方向ではCOP_net × COP_c で0.55±0.37，COP_net × COP_v で0.35±0.52，COP_c × COP_vで-0.43±0.46であった。波形の特徴による分類では，左右方向は荷重量群，前後方向は相殺群が最も多かった。

【結語】左右方向の制御は，荷重量メカニズムにより成されていると考えられた，前後方向の制御は，相殺群が多かったが，左右方向と比較すると制御方法にバラつきがあった。

【目的】脳卒中患者の端座位から背臥位になる動作（以下，寝ていく動作）の評価表を作成し，信頼性・妥当性を検証すること。

【対象】信頼性の検証は脳卒中患者８名，妥当性の検証は36名とした。

【方法】信頼性の検証では理学療法士２名（臨床経験は評価者 A が11年，評価者が４年）が寝ていく動作の測定を実施した。３段階と７段階の自立度評価表を使用し，κ係数を算出して検者内・検者間信頼性を確認した。また，系統誤差の有無を確認した。妥当性の検証は Trunk Control Test（TCT）の起き上がり項目，Functional Independence Measure（FIM）の移乗（ベッド・椅子・車椅子）項目との相関を確認した。

【結果】３段階評価表の検者内信頼性において，κ係数では評価者 A が1.00，B が1.00，検者間信頼性は0.59であった。７段階評価の検者内信頼性においては評価者 A が1.00，B が-0.29，検者間信頼性は0.19であった。７段階評価では固定誤差が確認された。また３段階と７段階は共に TCT と FIM のそれぞれに相関関係を認めた。

【結語】３段階の自立度評価表では検者内信頼性と妥当性を認めた。使用方法を考慮することで，課題を残しつつも実用的な評価表となる可能性が示された。

【目的】東北地方の心大血管疾患リハビリテーション料（心リハ料）の算定単位数の推移を明らかにし，今後の課題について検討する。

【方法】厚生労働省のデータを用いて2014－2021年度までの東北６県の心リハ料の算定単位数（人口10万人比）の年次推移を調査した。さらに，47都道府県のデータを用いて，2021年度の心リハ料の算定単位数と理学療法士または心臓リハビリテーション指導士（心リハ指導士）数（人口10万人比）との相関係数を算出した。

【結果】調査期間内に６県すべての心リハ料の算定単位数は増加したが，いずれも全国平均より低値であった。入院の心リハ料の算定単位数は理学療法士数と心リハ指導士数との間に，外来の心リハ料の算定単位数は心リハ指導士数との間に，それぞれ有意な正の相関を認めた。

【結論】東北６県の心リハ料の算定単位数は増加傾向にあるが，いまだ全国平均よりは低値であった。心リハに従事する理学療法士の確保および理学療法士の心リハ指導士資格の取得促進は入院患者の心リハ料の算定単位数に寄与する可能性がある。

【目的】経カテーテル的大動脈弁留置術（TAVI）患者の入院関連機能低下（HAFD）とサルコペニアの関連について明らかにする。

【方法】当院へ TAVI 目的に入院した84名をサルコペニア群（24名）と非サルコペニア群（60名）に分け, 術後心臓リハビリテーション後の HAFD 発生率と入院時および退院時の Short Physical Performance Battery (SPPB) とFunctional Independence Measure (FIM)を比較した。HAFD は術後の SPPB が術前の値よりも１点以上低下と定義した。さらに，サルコペニアが HAFD に与える影響を検討するためにロジスティック回帰分析を行なった。

【結果】HAFD 発生率はサルコペニア群 41.7 %，非サルコペニア群 36.7 % で有意差を認めなかった。また，入院時および退院時の SPPB と FIM も２群間で有意差は認めなかった。多変量解析の結果，サルコペニアは HAFD の有意な独立変数として選択されなかった（オッズ比：1.410，95 ％ CI：0.504－3.946，P ＝ 0.512）。

【結論】サルコペニアを有する TAVI 患者においても，術後早期に心臓リハビリテーションを実施することで，HAFD を予防できる可能性がある。

【目的】足部疾患は運動器慢性疼痛を生じ，生活の質（QOL）の障害をきたすといわれているが，QOL へ影響を与える評価項目は不明な点が多い。本研究は，変形性足関節症（足関節OA）患者のQOLに影響を及ぼす評価項目について検討した。

【対象】足関節OA術前患者23名とした。

【方法】QOLは，自己記入式足部足関節評価質問紙票（SAFE-Q）を用いて評価した。評価項目は，術側の足関節背屈・底屈可動域，足関節背屈筋力，下腿最大・最小周径，および10ｍ歩行時間とした。SAFE-Qの各項目と評価項目の関連について統計学的に検討した。

【結果】10ｍ歩行時間がSAFE-Qの痛み・痛み関連，身体機能・日常生活の状態，社会生活機能，全体的健康感に対してそれぞれ有意に影響を与えていた。

【結語】足関節OA術前患者のQOL には，10 ｍ歩行時間が関係していることが明らかになった。しかし，未だQOLに関連する評価項目としては不明な点が多いため，更なる検討が必要である。

【和文要旨】人工膝関節全置換術（TKA）後患者において，動作に関与する膝関節周囲筋の等運動性収縮力と ADL 能力の関連について検討した。TKA 術後１年経過した患者を対象32名（男性13名女性19名) に，等運動性収縮力と ADL 能力との関連について明らかにすることが本研究の目的である。等運動性収縮力は，術側大腿四頭筋およびハムストリングスの求心性・遠心性の最大ピークトルク体重比（Ext-CON， Flex-CON，Ext-ECC，Flex-ECC）[Nm/Kg]，術側膝関節の歩行時痛は VAS[mm]，ADL 能力は KOOS の ADL 項目（KOOS-ADL）を評価指標とした。ステップワイズ変数増減法による重回帰分析を用い，従属変数を KOOS-ADL，独立変数をそれぞれの等運動性収縮力，VAS，年齢，BMI とした. その結果，KOOS-ADL（84.19±11.51［点］）に対し，Flex-ECC (1.02±0.34［Nm/kg］）が有意な変数として採用された (p＜0.01, β＝0.43，R²＝0.18)。よって，TKA 術後１年の ADL 能力には膝関節屈曲筋群の遠心性収縮力が影響する可能性がある。

【目的】高齢心不全患者における入院関連機能障害（HAD）重症度の関連因子を明らかにする。

【方法】後ろ向き観察研究とした。入院中に，心臓リハビリテーションを実施し，退院時にHADを認めた心不全患者連続111症例（年齢83歳，女性63%）を対象とした。Barthel Index（BI）を下位項目ごとに調査し，退院時に入院前より得点が５点以上低下した下位項目数をHAD重症度（範囲：1－10），HAD 重症度が２以上であることを，multiple-HAD（ｍ -HAD）と定義した。まず，基本特性，Short Physical Performance Battery（SPPB），Mini-Mental State Examination（MMSE），栄養状態を独立変数としてHAD重症度の関連因子を，次に，独立変数をBI下位項目の機能的自立度としてm-HADの関連因子を解析した。

【結果】HAD重症度およびm-HADの関連因子はそれぞれ，SPPB（β＝－0.254）およびMMSE（β＝－0.237）と食事（オッズ比：2.766）および排尿コントロール（オッズ比：3.296）の非自立であった。

【結論】高齢心不全患者におけるHAD重症度の関連因子はSPPBおよびMMSEであり，m-HADと関連するBI下位項目は食事と排泄コントロールであった。

【目的】脳卒中患者に対して，全身振動刺激装置のプラットフォームに座位肢位をとり振動刺激を実施すること（Sitting Whole Body Vibration；以下，S-WBV）が，歩行速度と歩行能力の改善に寄与するかを，シングルケーススタディ ABAB デザインを用いて検討した。

【対象】脳梗塞で右片麻痺を呈し，回復期リハビリテーション病棟に入棟中の70歳代男性である。

【方法】介入期間は各期１週間ずつ設け，A 期には通常理学療法，B 期には通常理学療法前に S-WBV を週５回実施した。S-WBV は全身振動刺激装置に座位肢位となり，周波数25Hz，振幅 Low（２ - ４㎜），刺激時間30秒で３セット実施した。

【結果】有害事象はなく，歩行速度，Timed Up and Go Test，ストライド長，歩行率が改善した。即時的効果も認め，効果量は非常に大きな変化と解釈するものであった。

【結語】S-WBV は脳卒中患者の歩行速度と歩行能力の改善に寄与する可能性がある。

【目的】胸椎後縦靱帯骨化症（ossification of the posterior longitudinal ligament；以下，OPLL）を呈した一症例に対して脊髄損傷の歩行予後予測式を用いた。

［症例紹介・経過］症例は47歳男性で，術前60病日より両下肢に症状が出現し，０病日と21病日に手術を施行し，術後63病日に当センター転院となった。

［入院時評価］神経学的残存高位である Neurological Level of Injury（以下，NLI）は Th12，ASIA Impairment scale（以下，AIS）は C，下肢運動スコア（Lower Extremity Motor Score：以下， LEMS）はRt./Lt. ＝13/10，Spinal Cord Independence Measure（以下，SCIM）は40点であった。予後予測は術後７ヶ月以内の歩行獲得困難と予測された。

［退院時評価］NLI は Th12，AIS は D，LEMS は Rt./Lt. ＝25/25，SCIM は91点となった。また，本症例は脊髄損傷者の予後予測を上回り，術後140病日に杖なし歩行を獲得し自宅退院となった。

【考察】本症例は脊髄損傷における予後予測式に当てはまらなかった。しかし，本報告は一症例の報告であり，一概に胸椎 OPLL に使用可能かを言及することができないため，更なる研究が必要であると考える。

【目的】亜急性期脳卒中片麻痺者に対する麻痺側腓腹筋への機能的電気刺激（Functional Electronical Stimulation: FES） を併用した部分免荷式トレッドミルトレーニング（Body Weight Supported treadmill training: BWSTT）が歩行速度に及ぼす効果を明らかにすること，ならびに時間・距離因子，筋電図学的変化を継時的に分析し，歩行速度変化の要因についても検討することである。

【対象と方法】対象は脳出血後片麻痺を呈した40歳代男性とした。研究デザインは各期10日間の ABA シングルケースデザインを用い，基礎水準期はBWSTTを実施し，操作導入期では腓腹筋への単チャンネル FES を併用した BWSTT を実施した。評価は，10 m 歩行速度，麻痺側，非麻痺側の単脚支持期率，遊脚期率，stride 長，麻痺側内側腓腹筋筋活動とした。

【結果】基礎水準期と比べ，操作導入期において，歩行速度が向上した。さらに，麻痺側単脚支持期率，非麻痺側遊脚期率，非麻痺側 stride 長も増加した。また，麻痺側内側腓腹筋活動は，単脚支持期，両脚支持期後半における筋活動量が増加した。

【結語】腓腹筋への単チャンネル FES を併用した BWSTT において，歩行速度が向上した。歩行速度の向上には，麻痺側単脚支持期率の増加に伴う非麻痺側 stride 長，歩幅の増加や，単脚支持期と両脚支持期後半における麻痺側腓腹筋の筋活動量の増加が寄与していることが考えられる。

【目的】皮膚筋炎治療中にステロイドミオパチーを呈した症例の，筋肉量の推移と移動能力及び身体活動時間との間に関連性があったため報告する。

【方法】筋力トレーニングを中心とした運動療法を実施した。経時的評価として，筋力，部位別筋肉量，身体活動時間を測定し，あわせて移動能力，機能的自立度評価表（Functional Independence Measure；以下，FIM）運動項目の変化を調べた。

【結果】筋力，FIM 運動項目は，入院から１ヵ月後に向上した。部位別筋肉量(kg) は，上肢入院時1.7→１ヵ月時1.96→退院時2.07，下肢入院時6.28→１ヵ月時6.35→退院時7.7であった。移動能力は，入院から２週間後に車椅子駆動が自立し，それから約１ヵ月後に歩行が自立した。身体活動時間は，退院時には立位が約 48分，歩行が約56分増加した。

【結語】筋肉量の変化は，移動能力及び身体活動時間の変化と関連する可能性が示唆された。

【目的】ギラン・バレー症候群（Guillain-Barré syndrome，以下GBS）の予後は比較的良好とされているが，回復遅延例もある。一方回復遅延群でも長期的なリハビリテーション（以下リハ）の介入により回復を示す報告もあるが回復過程を詳述し理学療法介入において重視すべき要点をまとめたものは少ないため，以上の視点を基に症例の経過を振り返り報告する。

【対象および結果】30歳代女性GBS。発症23週頃までの回復が緩徐であったが，積極的に抗重力位をとる介入と機能回復に合わせた活動の拡大を図り，車椅子移乗動作を獲得し発症37週目で自宅退院へ至った。退院後は立位環境を整えることを中心に機能回復と活動の拡大を促し，発症59週目に自宅内歩行が自立した。

【結語】回復が乏しい時期は疼痛や恐怖心を軽減するための環境調整を症状に合わせながら行い，徐々に運動量・活動量の増加へつなげる介入が重要であり，機能回復を日常の姿勢や動作，活動の拡大につなげ，活動と機能回復が好循環となるよう促していくことが，回復期・外来リハを通して重要な視点である。