京都工芸繊維大学では2022年度の第11世代情報基盤計算機システム(System11)への更新に伴ってID管理システムをOSSのmidPointを用いて内製した．midPointはEvolveum社が提供するIDガバナンス・管理(Identity Governance and Administration, IGA)用ソフトウェアである．midPointはShibbolethやGrouperと並んでInCommon Trusted Access Platformにおける主要コンポーネントの1つであり，国外の大学では商用のID管理システムや独自開発システムからの置き換えに成功した事例が報告されている． 本学の既存のID管理システムは利用者原簿管理・アカウントプロビジョニング機能に加え，教務・人事システム連携，アカウント発行管理，利用者向けセルフサービスポータル，LMS連携などの本学独自改修を施したベンダー製品であったが，これをmidPointを中心としたID管理システムとして再構築した．具体的なシステム構成や導入手順，システム更新に伴う旧システムとの並行稼働からの切り替えなど，本学における経験を共有することで高等教育機関におけるIAM(Identity and Access Management)基盤の水準向上につなげたい．

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コロナ禍を契機として急速に進展するデジタル化により学生証や在籍証明書などについても電子データ化されたものが見受けられるようになってきた。本稿ではスマートフォン上に表示する学生証や社員証および電子署名付きの在籍証明書等を利用して，所属組織を通じた身元確認をプラスチックカードや紙に印字されたものを利用する場合と同等以上のレベルで行う方法を検討する。

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大阪大学サイバーメディアセンターでは2021年5月よりスーパーコンピュータシステムSQUID を運用している。本システムは多要素認証を導入しており、従来のパスワード認証に加えてTOTPによる認証を実施している。本稿では、本システムで導入した多要素認証の仕組みを紹介するとともに、導入後2年間の運用状況と今後の課題を記す。

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理化学研究所では、研究データの保存・解析・公開のためにデータ科学基盤HOKUSAI SailingShipを2020年6月から運用している。利用者はプライベートIaaSとしてシステムを構築して利用することになるが、さまざまな研究用のシステムを簡単に構築できるようにAnsibleを用いたシステム構築支援を利用者に提供している。本稿では、データ科学基盤とその上でのシステム構築支援について紹介する。

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本稿では、教育DX（Digital Transformation）に向けた東北大学初修中国語教育改革の取り組みとして、我々が提案しているオンライン授業と対面授業を融合した高度ブレンディッドラーニングの開発と試行について報告する。

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大学事務業務におけるDXの一環として、学外のWebサイトを操作する事務作業を、Webスクレイピングツールを用いて自動化した。作業効率は大きく向上したが、長期的なコストパフォーマンスにおいては課題が残った。自動化対象作業のコストを適切に評価すること、サービスに合わせて業務を変革すること、職員全体のITスキルを向上させること、の必要性が明らかになった。

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文章生成AIの急速な社会展開に対応し、本学では2023年4月初旬に教職員向け研修会（FD研修会）を実施し、4月末には学長メッセージとして文章生成AIに対する考え方、取り組み方を学内へ示した。また、6月に学生と教職員に対するアンケートの実施、10月には2回目となる文章生成AIに関するFD研修会を行い、学内における利活用状況把握と高等教育への影響を広く認識・理解してもらうための取り組みを行ってきた。さらに、安心・安全に利用できる学内専用文章生成AI環境の構築を目指し、その第一段階としてGPT4ベースの文章生成AI試用環境を構築し、10月から教職員向けに運用を開始した。これらの取り組みの中から、学生や教職員の文章生成AIに対する関心度や、利点・課題点として考えていることなどが明らかになってきている。今回、本年度実施してきたこれらの対応について、現状と今後の展開に関して報告する。

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本稿では、Google Classroomからの学生の課題提出のログデータをBigQueryに取り込み、そのデータを基に課題提出状況の可視化を試みることを目的としている。この取組みによって、教員は学生の課題提出状況やクラス全体の傾向を一目で把握しやすくなることが期待できる。

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生成系AIを使いながら，文系学生にAIに関する授業を実践している．学生が生成系AIの仕組みを理解することを重視して，基礎的な数学の初歩から解説した．学生の書いたレポートをテキストマイニングした結果などを踏まえて報告する．

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この論考では、著者の提案する情報・知能モデルを基礎としてLLM（大規模言語モデル）を含む広義のAI（人工知能）の近年の発展が、情報教育に何をたらすかを考察する。特にその上で必要な認識、すなわち「理解する」とはどういうことかに関して、「理解のモデル」を提案したい。ここで著者が提案する従前の情報・知能モデルには2つあり、1つは「情報のモデル」、もう一つは「知能のモデル」である。これらは有用かつ実用的で汎用性が高く、人間がAIを理解する上で必要と考えられる。しかし十分ではない。なぜなら情報と知能のモデルだけでは、人間が「考える」ことについて言及できないからである。そこでこの論考では「考える」こと自体の解明の第一歩として、新たに「理解する」とはどういうことか考察する。「理解」とは「抽象化」であるという認識に至ることを示す。

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本研究は、VTuber等のメディアを活用して、自治体の活動と結ぶ可能性と課題を検討した。自治体のプロジェクトと、そのイベントで、学生が主体的にVTuber体験の企画・運営等を行った。体験した子どもたちだけではなく、学生たちの学びの大きさが示唆された。

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本稿では、360°VR動画を使用したWebベースVRツアーコンテンツ開発のOpenVSLAMに基づくフレームワークを提案している。著者らはすでに360°VR動画のナビゲーションや360°VR画像のウォークスルーによるWebベースVRツアーコンテンツの開発フレームワークを提案している。ウォークスルーによるVRツアーコンテンツでは、数十、数百か所で360°VR画像を撮影する必要があり、その作業に必要な時間と労力は非常に大きい。そこで本稿では、360°VR動画からナビゲーションとウォークスルーの両方に対応するWebベースVRツアーコンテンツを開発可能な新たなフレームワークを提案している。360°VR画像のウォークスルーによるVRツアーコンテンツには、同じシーンの360°VR動画から必要な360°VR画像を抽出できるため、360°VR画像を撮影する代わりに360°VR動画を撮影し利用する。この場合、2つの魚眼レンズをもつポータブルな360°VRカメラを利用し動画を一度撮影するのみでよい。また、ナビゲーションによるVRツアーコンテンツには移動経路情報が必要であり、ウォークスルーによるVRツアーコンテンツには撮影された位置の情報が必要である。これまでは、VRツアー作成者が手作業でこれら情報を抽出しファイル化してきたが、この作業に必要な時間と労力も小さくない。そこで、これら情報を自動的に抽出するために、著者らはOpenVSLAM を採用することとした。本稿では、OpenVSLAMによって360°VR動画から正確な移動経路や位置情報の抽出ができるのかを評価した結果を示すとともに、新たなフレーワークにより開発したVRツアーコンテンツ例を示す。さらに、VRツアーコンテンツを公開するためのサービスを紹介する。

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名古屋大学情報基盤センターのスーパーコンピュータ「不老」は 2020 年7 月から運用を開始して３年ほど経った．このシステムには情報基盤センターの 地下の湧水を利用して冷却設備の一部を冷却するシステムが組み込まれている．その湧水を利用したシステムにおける節電効果について，昨年に続き評価を実施したので報告するとともに，スーパーコンピュータ「不老」の電力事情についても紹介する．

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2023年9月現在まで、名古屋大学情報基盤センターはスーパーコンピュータ「不老」を計算資源として利用者へ提供することにより、社会貢献や成果創出を支援して来た。計算需要支援による研究力強化や、人材育成、社会連携のために、情報基盤センターはスーパーコンピュータ「不老」利用者の研究成果情報を収集・分析する必要がある。本業務のプロセスに着目すると、利用者がアンケートに回答する点、センターがアンケート結果を取りまとめて分析する点において、改善の余地が大きかった。我々は2022年度より、本業務プロセスについてアンケートツールを含め改善することを試みた。本稿では、2022年度に実施した具体的な取り組みならびにその結果を事例紹介する。また、結果分析やフィードバックにより得られた知見に基づく、2023年度の取り組みについても述べる。

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パフリッククラウドの利用環境の調査を主な目的としてMicrosoft Azureを対象にした仮想マシンの性能測定を行った．具体的には名古屋大学情報基盤センターと日本マイクロソフト社との共同研究のもとでHPC利用環境に特化したAzure CycleCloudを使用して種々のベンチマークプログラムを仮想マシン上で実行した．本稿ではAzure CycleCloudの利用環境と仮想マシン上でのベンチマークテスト結果について報告し，スーパーコンピュータシステムとパブリッククラウドの連携について考察する．

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九州大学情報基盤研究開発センターでは、2024年7月より新スーパーコンピュータシステムの運用を開始する。本稿では、このシステムの概要を、現有システムITOからの改善点を踏まえながら紹介する。

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本学では，電子メールに代わる効率的なコミュニケーション手段として，2022年度よりMicrosoft Teamsの全学展開を行った．Microsoft 365テナントの初期設定では，全てのユーザがチーム作成権限を持つことや，ファイル共有が組織外を含め自由に行える状態にある．他のMicrosoft 365のサービス提供への影響やガバナンスの観点で懸念があると判断し，本学では適切な設定値に変更し運用を開始した．加えて，チームの作成や年次更新については電子申請に基づく承認制を採用し，統制の取れたチーム運用を実現した．

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本論文では，香川大学で開講されたリカレント専門講座「Kadai DX塾～ゼロから始めるデジタルトランスフォーメーション～」について述べる．

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香川大学は，教員の業績データを一元的に管理する教員業績管理システムを開発し，2023年6月1日から実運用を開始させた．教員業績管理システムは，researchmapとデータを連携する「researchmap連携機能」，業績データの直接入力や外部データベース，学内保有データを取り込む「データ入力・取込機能」，教員評価システムと連携する「教員評価システム連携機能」を有している．本論文では，教員業績管理システムの開発と業績データ可視化の取り組みについて述べる．

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香川大学は，兼業申請・届出システムを内製開発した．兼業申請・届出システムには，兼業処理に関する業務工数を削減する効果のみならず，各部局の兼業処理業務を標準化させ，高品質な兼業に関するデータを生成する効果が期待される．本論文では，内製開発した兼業申請・届出システムについて述べる．

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東北大学サイバーサイエンスセンターは、全国共同利用機関として大規模科学計算システムの整備と、HPCIの資源提供機関としての役割を担っている。本稿では2023年8月から運用を開始したスーパーコンピュータAOBAの新サブシステムAOBA-Sについて紹介する。

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京都大学学術情報メディアセンターでは、全国の学術研究者に対してスーパーコンピュータシステムを提供しており、2023年4月より新スーパーコンピュータシステムの正式サービスを開始した。本稿では、システムの構成およびサービス内容について紹介し、新システムの性能について報告する。

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北海道大学情報基盤センターではスーパーコンピュータシステム及びクラウドシステムを一体とした学際大規模計算機システムを運用している。現在の学際大規模計算機システムは2018年12月に運用が開始され、約5年が経過した。本稿では、スーパーコンピュータシステムに焦点を当て、その運用状況について報告する。

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東京大学情報基盤センターと筑波大学計算科学研究センターが共同で運営する最先端共同HPC基盤施設（JCAHPC）では2025年1月運用開始を目指して次期システム（OFP-II）の導入を進めている．OFP-IIはGPU搭載ノードを中心としたシステムとする予定であり，これまでの汎用CPUを中心としたシステム利用者のプログラム移行が大きな課題である．本稿では，GPUへのプログラム移行支援の取組と成果に関して報告する．

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大阪大学では、事務改革推進室と情報推進部が強力に連携して、業務DXを推進している。その中でも、全学の事務系職員の力を結集させて進めているRPA推進と、本学の情報基盤の将来を支えるIT人材育成に関する取組について述べる。

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近年、多くの組織でDX推進により業務改革が実現されている。本学でもDXを推進するためにアンケートを実施し現状の課題を整理した。そこから、内製開発や生成系AI導入によるDX推進を1つのアプローチとして、勉強会や情報共有ができる体制の整備、内製開発を担える人材育成、生成系AIの組織的な導入について検討する。

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青森大学では，これまでどちらかというとアドホックに行われてきた情報基盤整備をしっかりとした推進体制のもと，DXとして進めていこうとしている．ただ，小規模大学としての限られた人材や予算のもとに行う必要があり，様々な工夫が求められている．本校では，進み始めたばかりであるが，本学の取り組みを紹介し，議論の端緒としたい．

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京都大学では、2019年に導入したGoogle社の教育機関向けグループウェア「Google Workspace」について、2021年に発表されたストレージポリシー変更の影響を受け、2023年に有償プランであるGoogle Workspace for Education Plusへの切り替えを行いストレージの最大容量を引き上げたうえで大学としてのストレージポリシーを定めた。また、Cybozu社のGaroonとGoogleグループの機能を組み合わせて教職員向けに共有ドライブの提供を開始した。本稿では、京都大学におけるストレージポリシー変更への対応、共有ドライブ導入の仕様および今後の課題について述べる。

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大阪体育大学は大阪南部に位置する体育系の中規模大学であり，入学直後の1年生に対しても必修・選択を問わないさまざまな形式のオンライン授業を実施している．本稿ではこれを可能とするために大阪体育大学において行われている履修前教育について紹介する．

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2023年度新型コロナが５類になりキャンパスに学生が戻ってきた。コロナ禍において導入されたデジタルボードは、予想通り対面授業においても威力を発揮している。複数メディアコンテンツの一括表示だけでも十分に便利であるが、デジタルボードを利用してコンテンツ内に書き込みつ授業を展開できるのは、スライドを中心とした授業とは一線を画す授業形態になる。しかもその授業形態は、遠隔授業にもほぼ変更なしに対応できるうえ、遠隔の有無を問わず遠隔システムのレコーディング機能を使えば授業全体の記録を残すこともできる。さらに、デジタルボードのローカルな通信機能を使えば、学生のBYOD機もこの枠内に取り込めインタラクティブな授業にも展開可能である。2023年度前期に行った対面２科目オンライン３科目計５科目の授業での利用を振り返り、後期行われる対面２科目オンライン２科目計４科目のより良い授業展開の模索を行う中で、ICTを活用した教育に役立つデジタルボードの要件についての検討を行う。

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広島大学情報メディア教育研究センターでは、2008年より編集を伴う撮影と配信を行ってきた。筆者自身は2012年より技術職員としてこの業務に参加し、現在11年が経過している。ここでは現在までの取り組み内容を報告するとともに、課題とそれに向けた提言を紹介する。

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大学では、高校までと違い、学生は自主的にあらゆる物事に取り組むことを求められる。しかし、この環境の変化に対応できず、気づかれないまま単位を落とす学生が少なからず存在する。そこで、本稿では、学生が単位を落としそうな兆候を事前に察知し、適切な支援を行うことを目標とし、その兆候を課題提出の時期に着目し分析したので結果を報告する。また、この結果を基に、単位を落としそうな学生へ適切な支援を行うための方法としてPush型のChatbotの検討を行ったので報告する。

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山口大学では、全学部におけるデータサイエンス関連科目の標準的な演習環境とするため、MoodleとJupyterHubを組み合わせたWeb型プログラミング教育システムを構築している。いくつかの大学から本システムの一般公開に関する要望が寄せられているが、現行システムは山口大学のMoodleシステム、ファイルサーバ、及びLDAPサーバの仕様を前提として設計・構築されているため、環境に依存する実装箇所が多く、一般公開が困難である。また、現行システムはオンプレミス環境に整備されているが、オンプレミス環境のみでは利用科目数及び同時両者数の増減への対応が困難である。そこで我々は、Web型プログラミング教育システムを国立情報学研究所が提供している学認クラウドオンデマンド構築サービス（OCS）上で実行可能なアプリケーションとして提供するための調査・開発を進めている。本稿では、Web型プログラミング教育システムの概要、環境依存箇所をはじめとする一般公開のための課題、及びこれまでの取り組みについて報告する。

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神戸大学においては，2022年9月にPostfixをベースとしてメールシステムからMicrosoft365/Exchange Onlineを主として用いたシステムに移行を行った．本稿では，神戸大学におけるメールサービスの概要と移行後のシステムにおける実装について述べる．

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大学の情報系センターには，提供しているシステム全般に関する多くの問い合わせが寄せられる．メールサービス，学内ネットワーク，ソフトウェア，大学アカウントなど幅広いサービスをサポートするため，窓口で新任の職員や経験の浅い職員が適切な対応をとることが難しい．センター職員による問い合わせ対応を支援するために，適切な対応を提案するシステムが必要であると考えた．そこで，これまでの問い合わせを分類することで，新しい問い合わせが寄せられた際に類似した以前の対応を提案する仕組みの構築を目指す．本稿では，これまでにセンターに寄せられた問い合わせメールについて，機械的にクラスタリングを行った結果と，人手による分類結果の比較を行う．その結果から，機械的な分類手法の問い合わせ窓口への適用可能性を検討する．

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情報基盤リソースの管理において、しばしば医学部の取り扱いが話題に上がる。医学部は、その特殊性が他学部に比べ大きく、附属病院の電子カルテなど情報の取り扱いの特殊性もあいまって、大学の情報リソースから離れて個別に管理されているケースも多い。医学部は附属病院を持ち、附属病院には電子カルテシステムが存在する。電子カルテシステムは学生の情報とは異なり、患者情報を中心に構成されているため、情報管理のニュアンスも異なる。しかし、昨今のサイバーセキュリティ事情など、情報を取り巻く環境は変わりつつある。医学部への理解をすすめ、相互連携を深め研究活動に繋げたいと考える。

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工学院大学では，学修・研究活動の情報インフラを整備・提供していた「情報科学研究教育センター」と情報メディアを活用した学術情報を収集・提供していた「大学図書館」を統合し，「学術情報センター工手の泉」を設置した．本稿では組織統合と，その拠点施設開設についての取り組みについて紹介する．情報系機能の見直しと集約，校舎狭隘化や改修・設備更新といった課題を解決しながら実施した今回の取り組みは，学修環境のDXが更に進んでいく中で、本学の情報インフラ整備の中核となった．

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2017年に導入したシステム（旧システム）では演習室にデスクトップPCを設置してCAD等の専門的な授業を行っていたため，大学の演習室に来ないと授業を実施できないという場所的な制約があった． 2020年の新型コロナ禍以後はBYODを前提とした新たな授業形態に対応したICT環境の整備が求められたことから，2022年に導入したシステム（新システム）ではBYOD（学 習用PC）の活用を前提としたシステムとするため，演習室からはデスクトップPCを無くし，仮想PC環境を拡充することで新たな学習環境の整備を行った． また仮想PC予約システムを導入することで，授業の時間や自習利用のために利用者が予約をした時間に自動で仮想PCが準備される環境を実現した．さらに履修者情報の連携システムについても開発を行い，教務システムから履修生の情報を自動で仮想PCの予約情報に連携することが可能となり，管理者の負担軽減に繋げることができた．

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信州大学においては、地方大学が果たすべき5つの機能を十分に果たすことが地方大学の地域に対する社会的責任であると考えている。これに基づき『信州大学改革実行プランinGEAR』^[1]を策定しており、2022年度から始まる第4期中期目標期間において、信州大学の価値創造と社会的責任を果たすための具体的な行動計画に基づいて活動している。このために、信州大学では、2022年に「情報・DX推進機構」^[2]を設立し、大学の経営革新・業務効率化・新事業創出などの取り組みや、教育・研究活動の高度化・機能拡張に取り組んでいる。本稿ではその取り組みについて紹介する。

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本学では，中期的ビジョンと目標，実現するための戦略と実行計画を「島根大学ビジョン2021」として社会及び構成員に示し，実現に向けて取り組んでいる．当該ビジョンでは，学びの質を高める教育DXと，事務系業務のデジタル化，情報システム高度化による学内DX，業務改善DXの推進がフォーカスされている．本論文では，島根大学が推進する業務改善DXの特徴について述べる．業務改善DXには，ツールとして，情報システムの導入，不足する部分はシステム内製開発が有効であり，システム内製開発を推進するための環境整備として，学内規則の整備，職員の意識改革とスキルアップ，DX推進のコミュニティづくりが重要であることが分かった．

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香川大学では「デジタルONE戦略」を策定し、「デジタルONE戦略」に基づいたDXの取り組みを実施している。本発表では、その香川大学の「デジタルONE戦略」の目指していることが、どのようなことなのかについて述べる。

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大阪教育大学（以下，「本学」という．）では，中期計画において掲げているデジタル・キャンパス推進に向けた窓口業務のオンライン化を指標に設定している．窓口業務は主として事務職員が担う業務であることから，大学事務部門である情報企画室を中心として，事務職員有志16名によるDX化推進グループ「窓口業務オンライン化検討ワーキングチーム」を令和4年9月に立ち上げた．チームメンバーである職員を中心に，窓口における質問，申請，相談等の対応におけるデジタル化を行い，職員の業務負担軽減と教職員や学生等の利便性の向上を目指すこととした．チームの立ち上げから1年1カ月が経過した現況等について報告する．

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国立情報学研究所クラウド支援室では「大学DX勉強会」を開催し、実際に大学でDXを推進している現場の方からの取り組み紹介とそれをもとにした情報交換、さらに、参加者全員での議論を通して大学DX推進に向けた課題を共有している。本稿では、これまで2回開催した本勉強会での議論やアンケート結果等から大学DX推進に向けた課題を整理する。また、クラウドはDX推進のインフラとして必須であるが、大学で、特に初めて導入を検討する際は、クラウドの選択、調達、およびセキュリティの確保が課題となる。本セッションでは、大学DX推進に向けてのクラウド導入の課題を議論する。

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コロナ禍以降，講義動画のオンデマンド配信や，講義資料に動画を用いることが急増した．これに対応するために，信州大学では，LMSとの連携に特化した動画配信システムを開発し，2022年度より運用を開始した．この動画配信システムは，教員自らが動画のアップロード・公開ができる機能や，LMS上の他のコンテンツと同様な利用可否制御を動画毎に施すことができるなど，利用者の利便性を考慮し開発を行った．この結果，多くの動画コンテンツが掲載された．本稿では，動画配信サービスの概要と運用実績を報告する．

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山口大学、山口県立大学、及び山口学芸大学の3大学連携による「ひとや地域（まち・文化・教育）のwell-beingに貢献する文系DX人材の育成事業」は、2022年8月に文部科学省の地域活性化人材育成事業に採択された。本事業における連携開設科目、並びに各大学のSPARC関連科目を運営し、受講生のエビデンスを適切に記録・保存するため、大学間で共同利用可能な学習管理システム（LMS）が必要になる。しかし、いずれの大学も他大学と共同利用可能な学習管理システムを有していない。そこで我々は、3大学で共同利用可能なLMSを新たに構築することとした。本稿では、現在構想中の大学間共同LMSの概要、システムの構築・運用に関する課題とこれまでの取り組み、及び本LMSが整備されるまでの暫定版として構築したLMSの概要について述べる。

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文部科学省が創設した数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度には、リテラシーレベルと応用基礎レベルの2つの区分があり、前者は基礎的な能力を、後者は実践的な能力を育成することを目指している。本学の「GIKADAI 数理データサイエンスAI教育プログラム」は2021年8月に両レベルで認定を受けた。この制度は全大学・高専の卒業生が数理・データサイエンス・AIの能力を習得することを目指しており、認定を受けるには全学/学部レベルの大規模な教育プログラムの実施が必須となる。しかしながら、リテラシーレベルと異なり、応用基礎レベルは実践的能力の育成が求められているため演習型授業が適当であるが、多人数教育には課題がある。我々は、Jupyter Notebook形式の演習教材と解説ビデオを組み合わせ、オンデマンドによる自学自習とオンライン質疑を通じて全学規模の演習授業を実現している。この論文では、その実践内容を報告する。

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高等教育の初年次教育には、基礎的な知識の伝達を目指す科目が存在している。我々は、このような知識伝達を目的とした分野の学習を支援する適応的ｅラーニングの提供を考えている。知識伝達の学習形態は基本的に自学自習であり、コンテンツの視聴、演習の繰り返し（反復練習）を想定することができる。そこで、反復練習を網羅的におこなうのではなく、個々の学習者の理解状態に応じて誘導する適応的学習システムを提案する。本稿では、我々の提案する適応学習システムの概要について述べる。

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高等教育機関におけるソフトウェアの組織的導入は、単純に決定しうる事柄ではない。様々な諸条件の上で費用負担のあり方などの考慮や調整を要するものである。では実際にどのようにして組織的な意思決定が可能となるのであろうか。本稿では京都大学におけるMicrosoft365の学内提供のあり方の転換プロセスを取り上げ、プロセスを詳述するとともに高等教育機関の意思決定モデルに基づいてこのプロセスの解釈を行う。これにより単純なソフトウェアの組織的導入の事例紹介にとどまらず、モデル等による抽象化を用いた事例解釈の端緒となることを目指すものである。

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大学の研究活動や業務をサポートするためのウェブサーバは，現代のネットワーク社会で不可欠だが，十分なメンテナンスが行われていないサーバも多く見られる．また，サイバー攻撃が増える中で，サーバメンテナンス技術の高度化も課題となっている．このような背景において，大学の情報系センターが提供するウェブホスティングサービスの役割は増しており，特に認証統合（SSO）と安全な通信（TLS）の実現が重要となっている．SSOは業務効率とセキュリティの向上を目指すもので，TLSは通信のセキュリティを高めるものである．本論文では，豊橋技術科学大学におけるSSOとTLSに対応したウェブホスティングサービスについて，設計と運用状況を報告する．

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東京大学では情報システムを利用する全構成員に対して毎年必須の情報セキュリティ教育を実施している。全構成員に対して研修やテストを実施するには専用の研修用プラットフォームが必要であったり、大規模な受講管理が必要であったりと困難点が多い。特に本学では、情報セキュリティ教育の未受講者に対してサービス利用を停止するという措置を実施しており、効率的な運営のためには情報セキュリティ教育の受講とサービス運用を連携させて実施する方法が不可欠であった。しかし、認証基盤としてクラウドサービスMicrosoft AzureAD(Entra ID)を利用しているため、ローコード実装により大学が契約する包括ライセンスの範疇でこれらの要件を満たす機能を実現できることが分かった。そして2023年度から予算をかけずにアカウント全利用者に対して情報セキュリティ教育を実施できるようになった。本稿ではその実施方法と成果について示す。

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