肺がんCT検診にて低線量化が普及しない原因のひとつに低線量による画質の劣化がある。そのため低線量CT画像の特徴を通常線量CT画像と比較することで明確にして、低線量肺がんCT検診画像に適した再構成フィルタ関数の選択について視覚的ノイズ量と空間分解能を考慮して検討した。低線量肺がんCT検診画像は広いウィンドウ幅でも高い画像ノイズが視認され、直径 5 mm、CT値差100 HU程度の結節検出には画像ノイズが大きく影響する。したがって、検出目標を十分に分解できる解像度を確保した上で、低線量において増加する画像ノイズを抑制できる再構成フィルタ関数を選択することで画質改善が可能となる。

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光子数計数型検出器を用いたスペクトラルX線CTの実用化は近い。そこで、スペクトラルX線CTで可能となるK-edge Imagingによる造影剤分離法を用いて、X線造影剤の定量化の可能性をコンピュータシミュレーションにより調べた。シミュレーションはX線CT造影検査で多用されるヨード造影剤について行った。K-edge Imagingの手法として、従来法である光子エネルギーを直接計算に用いて分離画像を作成する手法に対して、本報告では、人体軟部組織の質量減弱係数の光子エネルギー依存性を水の光子エネルギー依存性で近似することで、光電効果とコンプトン効果を水の質量減弱係数で分離してヨウ素濃度の分離画像を取得する手法を提案する。さらに、低X線量でもI濃度の定量化が十分可能であることを示し、近い将来のFSCTの実用化へ向けて臨床的有用性が確認できたことを報告する。

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[緒言]不飽和脂肪酸の二重結合数増加は細胞障害作用が高まる。われわれは抗がん作用の高い脂肪酸を見出すために、二重結合数6のドコサヘキサエン酸(Docosahexaenoic acid, DHA)と5のエイコサペンタエン酸(Eicosapentaenoic acid, EPA)のがん細胞DNA合成の阻害作用をin vitroで研究した。さらに、抗がんに有効なハイパーサーミアとの併用効果を試験した。また、両者の細胞内取込み量が細胞障害に関連するかどうかを考察した。[方法] DHAまたはEPAを投与したエールリッヒ腹水癌(EAT)細胞を37℃、40℃、42℃で1時間加温後、37℃で19時間または96時間培養した。細胞のDNA合成能は[3H]thymidineの酸不溶性分画への取込みの放射能量で評価した。DHAまたはEPAの細胞内への取り込みは細胞から脂質を抽出し、薄層クロマトグラフィーで遊離脂肪酸を分離して、ガスクロマトグラフィーによりDHAおよびEPAを定性定量した。[結果] 1時間の温熱処理につづき19時間培養した細胞に対するDHAとEPA のDNA合成阻害は37℃の場合と比較して40℃と42℃の処理で著しく増加した。DHAの阻害効果は50μMの低濃度では、無添加の対照を100%としたとき、EPAの63.1%に対し87.9%でEPAより効果が低かったが、150μMの高濃度では反対に16.7%に対し4.4%で高かった。EPAと比較したDHAの増感効果は温熱処理で顕著になり、100μMの濃度で40℃の場合は29.0%に対し19.2%、42℃では19.7%に対し10.6%であった。DHA またはEPAの存在での温熱処理1時間後96時間培養した細胞のDNA合成量の評価は37℃(11.3%、0.5%)、42℃(4.5%、0.6%)の両方で50μM以下の低濃度でEPAの阻害効果が亢進し、DHAの場合よりも高かった。しかし、37℃または42℃でのEPA の細胞の中への取込み量はDHAのそれより少なかった。[結論] in vitroでのEPA またはDHAの投与はEAT細胞のDNA合成を著しく阻害した。それらの効果はハイパーサーミアの併用でさらに促進された。また、それらの細胞内取り込みが細胞障害の原因であることが示唆された。かように、DHAもEPAのどちらもハイパーサーミアを併用する抗がん剤として有望と思われる。

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脳卒中片麻痺患者における姿勢と動作との関連性を明確にするための比較対照実験として、脳卒中罹患年齢である50歳代から70歳代の健常中高齢者を対象に、立ち上がり動作前の座位姿勢の状態が立ち上がり動作にどのような影響を及ぼすかを検討分析した。その結果、立ち上がり動作前の非対称性座位姿勢がその後の立ち上がり動作に悪影響を及ぼすこと、座面高を比較的高くすることで、非対称性座位姿勢による悪影響が軽減することが伺われた。脳卒中片麻痺患者を想定した場合の臨床応用の可能性が示唆された。

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地域コミュニティの希薄化、脆弱化が社会問題になっている。住み慣れた地域コミュニティにおいて住民らによる見守り活動や交流できる場など、社会参加ができるよう近隣資源を構築する仕組みが求められている。「泉北ほっとけないネットワーク」では地元NPO、自治会、大学、行政らが連携しアクションリサーチにより住民ニーズを把握し、近隣資産を生かした地域再生事業が行われている。今回、理学療法士として取り組んだ活動内容を報告する。

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世界はグローバル化の時代を迎えている。日本もその流れの中にあって国際社会でどのように生きていくのかが問われている。本稿では、異文化を理解し、様々な価値観を学びながら人類共存の道を探るためにはどのようなことが必要なのか、ということについて日本の現状を検証しながら考える。

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本学図書委員会は、平成24年7月26日において、学生利用者に対するアンケート調査を実施した。この目的は、利用者の図書館業務の各サービスに対する認知度、利用度、満足度などを図り、要望を聞き出し、本学図書館のサービス改善、および、認知度向上に寄与するものとした。回収したアンケートは計143枚で、その内訳は1年生77枚、2年生66枚だった。有効回収枚数は無効枚数2枚を除き、計141枚であり、学生総数165名に対して回収率は85.5%だった。アンケート回収率は、9割近くに達していることから、今回の調査結果がおおむね全学生の意見を反映していると考えられる。なお、このアンケートから得られたデータを使用し、「Excel統計2012ソフト」を用い、全質問の平均値と構成比を算出した。一部の質問に対してクロス集計を行った。さらに、満足度について、点数化した上、学年別に加算・平均し、学年別にて両者間のT検定を行なった。アンケート回答結果の概要は、次の4点に集約される:(1)図書館の利用状況については、全体的に利用が少なく、殆どまたは1回も利用していない学生が52.9%だった。(2)サービスの満足度については、開館時間のほか、職員の親切さにおいても、おおむね満足していることが伺えた。(3)図書館資料の充実について、学術書以外の一般図書への要望があった。(4)館内設備・環境についての満足度は他の項目に比べやや高かった。室内環境について、「静か」が47.3%なのに対して、あってはならない「騒がしい」が僅かでも6.9%あり、具体的な要望が複数寄せられていた。以上より今後の対応として、主に、図書館利用の促進・一般図書購入の検討・静粛環境の保全が挙げられる。

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