健康科学大学紀要
Online ISSN : 2433-4634
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最新号
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表紙・目次
原著論文
  • 田中 結香, 望月 宗一郎, 渡邊 隆文, 鷲野 明美
    2018 年 14 巻 p. 5-15
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
    【目的】高齢者や障がい者の権利擁護における司法ソーシャルワークを円滑に実践するために、地域包括支援センター職員と弁護士・司法書士の司法ソーシャルワークに対する連携の認識を明らかにすることを目的とした。
    【方法】A 県の地域包括支援センター職員、弁護士、司法書士の計455人を対象に、無記名自記式質問紙郵送調査を実施した。
    【結果】「司法ソーシャルワーク」という言葉を聞いたことがあるか、または実践したことがあるかの質問に対し職種による差が有意に見られ、弁護士が高かった。日々の成年後見活動や研修会への参加が連携のきっかけとなっていた。
    【考察】円滑な連携のためには相互の業務を十分理解し、日ごろから情報を共有する必要がある。職種を越えて共に学ぶ機会を設け、その場に参画することで、司法ソーシャルワークのより一層の推進を図れる可能性が示唆された。
  • 渡邊 隆文, 安保 尚, 井坂 優美, 圡屋 瑛梨香, 楢木 博之, 初鹿野 美穂, 和光 勇介, 渡辺 健市, 渡辺 裕一
    2018 年 14 巻 p. 17-27
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     近年、福祉に関わる様々な問題が取り上げられ、支援を担う社会福祉専門職の質と量の確保が求められるようになった。社会福祉士の養成においては、これまで以上に現場実習の在り方について大きな期待が寄せられており、実習指導者が果たす役割は大きい。そこで、本研究では平成28年度実習指導者フォローアップ研修のテーマとして取り上げた実習指導者が抱える実習スーパービジョンの課題に焦点を当て、現状と今後の課題を明らかにすることを目的とした。調査は研修参加者を対象としフォーカスグループインタビューを実施した。その後、抽出されたデータを基にテキストマイニングを行った。カテゴリ間の関連を見るために主成分分析を行い、より詳細な分析を行うためクラスター分析を行った結果、7 つのグループが抽出された。実習スーパービジョンの現状と課題として、指導者が抱えるジレンマ、スーパービジョンを行う環境整備、スーパーバイザーの自信のなさの3つが示された。
  • 小林 美雪, 石井 仁士, 古屋 塩美, 渡辺 久子, 一瀬 明信, 須山 千恵, 流石 ゆり子, 上條 優子
    2018 年 14 巻 p. 29-46
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
    【目的】平成26年2 月の大雪災害時のA 県内の病院における患者と医療者の安全確保への取り組みの実態を把握し、課題を明らかにする。
    【方法】A 県内全病院の医療安全管理者を対象に、無記名自記式質問紙及びグループインタビューにより雪害前から雪害時の安全確保の取り組みについて調査を実施した。
    【結果】60施設中23施設(38%)から回答を得た。病床別では約90% が300床以下、職員数は約70% が300人以下の病院であった。医療安全管理者の配置は専従4 名(17%)、専任4 名(17%)、兼任9 名(39%)であり、専従医療安全管理者は全て看護師であった。保健所管内別の取り組みでは、a, c, d保健所管内では初動期から取り組んだ施設が多く、b 市内やc保健所管内は、事前準備に十分に取り組めていなかった。雪害各時期の取り組みのカテゴリーは、〈事前準備〉〈非常時の医療体制の確保に向けた取り組み〉〈医療体制の安定を目指した取り組み〉〈雪害対策の整備への取り組み〉〈雪害時の院内・地域との連携〉が抽出された。
    【結論】各地域別の取り組みの課題と、災害時の医療安全管理者の組織横断的な動きへの介入および院内安全確保への取り組みの課題が見出された。
研究ノート
  • 楢木 博之
    2018 年 14 巻 p. 47-66
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     本論は、介護支援専門員更新研修3 ヶ月後自己評価を分析し、研修がその後の実践に活かされているか確認するとともに、効果を測ることをねらいとしている。A 県にお いて2015年度に実施した介護支援専門員更新研修B1・B2 受講者151名を対象に、「対 人個別援助技術(講義・演習)」の課目について3 ヶ月後自己評価を実施した。受講前 と3 ヶ月後の自己評価の数値を比較、その変化を明らかにした。また、自由記述の欄に 記載された文章についてテキストマイニングを行い出現頻度の多い単語を抽出、共起 ネットワークを活用し分析を行った。
     研修修了3 ヶ月後の自己評価の結果をまとめると、以下の3 点が考察された。①研修 内容と日々の実践を振り返る機会になっている。②研修が実践に変化を与えている。③ 研修内容と実践を比較して内省した評価に繋がっている。これらから3 ヶ月後自己評価 では介護支援専門員更新研修がその後の実践に対する自己評価に影響していることが明 らかになった。
  • 吉岡 睦世, 窪川 理英, 中溝 道子, 溝口 孝美, 平尾 眞智子
    2018 年 14 巻 p. 67-81
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
    【目的】1 年次のナイチンゲールの看護の視点を取り入れた日常生活援助技術における状況設定事例演習で得られた学びを明らかにすることを目的とした。
    【方法】状況設定事例演習に参加したA 大学看護学部学生1 年次53名を対象に、大切だと思った援助の工夫や配慮について無記名の自由記述を依頼し、質的帰納的に分析した。
    【結果】257のデータが抽出され、74サブカテゴリー、11カテゴリーが生成された。カテゴリーは【生命力の消耗を最小に】【看護技術の工夫】【看護を実施する際の基本的な配慮】【プライバシーの保護】【人間の尊厳を守る】【患者との意思の疎通】【自分の気持ちを患者に寄せる】【看護師の体力の消耗を最小に】【看護計画の工夫】【学び】【演習で感じたこと】 であった。
    【考察】学生は、既習内容からの知識、事前学習、演習前の講義により「看護とは対象の生命力の消耗を最小にするよう生活過程を整える」というナイチンゲールの看護の視点を意識し演習が行えていた。
事例研究
  • 中西 康祐
    2018 年 14 巻 p. 83-94
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     介護老人保健施設に入所する無目的な状態にある認知症高齢者に対して、対象者の主観的QOLの向上と介護スタッフのやりがいの向上を目的に、作業療法士が作成した「生活支援の手順書」を用いて、介護スタッフが直接的に介入した。評価はQOL-AD、HADLS、9段階のNRS、介護スタッフによる介入中の実施状況の記載と介入後の自由記載を用いた。結果、対象者は主体的な生活を獲得し、主観的QOLの向上と介護スタッフのやりがいの向上が認められた。介入の目的と意図を明確にして、評価と介入の方法および介入時の留意点を示した「生活支援の手順書」を用いた介入は、対象者の主体的な生活を再構築した。この主体的な生活の実現がケアを受ける側、提供する側双方にとって有効であったと言える。
  • 坂本 宏史, 志茂 聡, 関口 賢人, 成 昌燮, 川手 豊子
    2018 年 14 巻 p. 95-111
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     平成29年 4 月に開催された、健康科学大学(以下、本学)主催の医療従事者を対象とする「医療専門家のための人体解剖学講習会」(以下、解剖実習セミナーまたはセミナー)の参加者に対して、参加者の属性(職種・臨床経験年数・担当患者数・セミナー参加数)と、解剖実習セミナーへの必要度・達成度・指導方法およびプログラムへの満足度、改善すべき点など(自由記述)について質問紙調査を行った。昨年度までと異なり、今年度のセミナーは本学の卒後研修プログラムの一環として行われたため、参加者の大半は本学の卒業生(26名/33名)であり、セミナー参加者の年齢も20代が中心であった。
     結果、参加者全体の必要度・満足度は高値であったが、臨床経験年数の中央値(3.5年)を用いて、経験年数4 年以上群と4 年未満群の2 群を比較したところ、経験年数4 年未満群で必要度と満足度が有意に低いことがわかった。一方、達成感をめぐる視点では、4 年以上群でより専門的な記述がみられ、4 年未満群では反省に関する記述が散見された。臨床経験の浅い参加者への指導方法には工夫が求められ、今後の実施方法への具体的示唆が得られた。
総説
  • 下瀬 良太
    2018 年 14 巻 p. 113-122
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     筋力の評価において最大筋力以外に筋力発揮率(RFD)の評価が推奨されている。RFD は筋力発揮開始時点から筋力上昇時における筋力変化の平均勾配から算出される指標であり、特に神経性因子を反映し、歩行などの日常生活動作との関連も強いものである。RFD は加齢とともに低下し、その低下は最大筋力の低下よりも早期に発生し、最大筋力の低下よりも大きい。また、疾患者のRFD は同年代の健常者よりも低下しており、介入により最大筋力の改善は認めていてもRFD は改善が不十分であることが多い。神経性因子を反映し有用な情報を得ることができるRFD であるが、臨床の中でのRFD は未だ十分な検討がされていない現状がある。そして、RFD 改善のためにもリハビリテーションなどの効果的な介入が必要であるが、RFD 改善のための介入内容について一定の見解が得られていない。より効果的なリハビリテーションを提供するためにも、RFD について今後の研究が期待される。
  • 髙木 大輔
    2018 年 14 巻 p. 123-129
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     わが国は、超高齢社会に突入しており、高齢期においてストレスに対する脆弱性が亢進し、健康を崩しやすい状態であるフレイル(frailty)の発症が大きな問題となっている。フレイルの予防方法の一つとして、身体活動量の向上が有用である。一般的に身体を動かすというと、「運動」をイメージする場合が多いが、家庭内の活動である家事、子供やペットの世話なども身体活動である。無理のない範囲で家族内における役割などを決め、まずは動くきっかけを作ることが大切である。また歩数計を着用することで歩数が増加するとされているため、自分自身の活動を把握することも重要であろう。さらに趣味活動、例えば Gardening( ガーデニング)は楽しく身体を動かすことができ、おおよそ3 ~ 6 METs(Metabolic equivalents:代謝当量)の活動強度に相当する。したがって、趣味活動を取り入れることは、必要な活動時間・強度を確保しやすいため、フレイルの予防に有用な手段であると言える。
資料
  • 高田 毅
    2018 年 14 巻 p. 131-141
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     これまで発声練習プログラムを積み重ね、熱を覚知するのに回数を重ねなければならない一群が存在していた。個人差変数と発声練習の効果の検討は課題として残されていた。そこで、発声練習プログラムで用いたワークシートのデータを用いて、「エネルギーの覚知が弱い群」の様態を探索的に記述するところまでを目的とした。エネルギーに関する自我機能の観点から分析を行うこととした。参加者は10代から70代までの44名の男女であった。その結果、「エネルギーの覚知が弱い群」に、エネルギーの覚醒により覚知ができる群とエネルギーの覚醒と覚知双方が難しい群が混在していることが示唆された。今後の課題としては、操作的定義の妥当性をより精緻にすること、「熱覚知強群」、「熱覚知弱群」どちらにも属しなかった22名分のデータの吟味、発声練習プログラムが、エネルギーの覚醒・覚知・運用に関する自我機能の査定用具として活用できる可能性の検討である。
  • 升 佑二郎
    2018 年 14 巻 p. 143-150
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     近年では科学技術の発展に伴い分析方法が進歩し、座標データを基にインナーマッスルを含めた多くの筋を同時に評価できる筋-骨格モデル解析法が考案された。この方法を用いることにより、従来検討することができなかったインナーマッスルを含む多くの筋活動について推定的に検討することが可能になる。本稿では、筋-骨格モデル解析法により算出された各種オーバーヘッドストローク時の筋活動の特徴について説明する。
  • 原國 優子, 坂本 美香, 篠田 峯子
    2018 年 14 巻 p. 151-162
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     発達障害児の生活の場である地域機関でのペアレントトレーニング(以下、PT)の普及を妨げている因子を明らかにすることを目的に、親集団へのPT の現状と課題について国内文献より分析・検討を行った。地域既存の機関で実施されているPT は16%の普及率であるが、参加者にとっての利便性は高く、支援提供者にとっても親子双方の状況を理解しつつ介入できる利点がある。地域機関でのPT の普及に向けては、スタッフの負担軽減や、子どもの発達上の問題の発見から支援開始までの待機時間の軽減という点から、短縮版PT の適用が現実的と思われる。その前提として標準化が課題であり、そこに向けての枠組みの作成が求められる。また、的確な標的行動の設定には、作業療法士の関与が有効であることが示唆された。
  • 黒田 梨絵
    2018 年 14 巻 p. 163-172
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
    【目的】2016年度に開催されたメディカルラリーを見学した1 年次の看護学生の学びについて報告することである。
    【方法】2016年度に開催されたメディカルラリーに、1 年次の看護学生6 名が見学した。ラリー見学後、学生に満足度・重要度、学習の要望等を尋ね、さらに事後学習としてラリーで学んだことをまとめてもらった。
    【結果】ラリー見学の経験に対する満足度や重要度は高かった。また、看護学生は、【救急・災害看護に必要なスキル】【医療従事者相互の連携】【医療従事者と患者・家族との疎通】の必要性について学び、【救急・災害看護への興味が向上】した。
    【考察】看護学を学び始めた1 年次の学生が、ラリーを見学したことで、大学内において机上で学習している知識と技術の重要性を実感できた。また、看護学生は救急看護や災害看護への興味を向上させたことから、シミュレーション教育の1 つであるラリーに、早い時期から看護学生が参加することは実践的教育の一助となることが示唆された。
  • 竹村 眞理, 山﨑 さやか, 小俣 萌, 山田 真衣
    2018 年 14 巻 p. 173-187
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     開学部初めての基礎看護学実習Ⅱの実施に向けて、行った準備と、実習施設によって異なる実習指導体制に対する各々の教員の対応の実際、臨床実習指導者との連携、学生への関わりの実際について振り返り、次年度の実習に向けての課題と対策を考えた。
     看護の臨地実習においては、教員と臨床実習指導者との連携がなによりも重要であり、教員は「学生と患者と臨床実習指導者との関係形成を支援」し、時に「学生の代弁者」となり、学生の実習環境を整える役割を担っていることが明らかになった。そのためには、学生の既習した知識・技術を理解し思考力を刺激する教育力と共に、コミュニケーション能力と臨床実践能力をつけていく必要があることが問われている。また、臨床側においては、教員が患者の病態・ケア内容等患者情報を把握し、それらに対する新しい知見をもち臨床実習指導者と共に患者に向き合う学生への学習支援を具体的に共有することを期待していることが分かった。
  • 田中 深雪, 榊原 まゆみ, 小林 由美, 小野寺 幸子
    2018 年 14 巻 p. 189-201
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
    【目的】宿泊型産後ケアにおける利用の実態、利用者の満足度、利用の感想等についてデータを分析し、産前産後ケアセンターにおける母子支援の実態と課題を明らかにすることである。
    【方法】宿泊型産後ケアを受けた母親294名を対象として、ケアセンター入所時に聴取した基本情報シート、宿泊者ケアプラン用紙、ケアセンター利用後アンケート、居住する市町村からの利用申請書、利用報告書から情報を得て実施した。
    【結果】宿泊型産後ケアの利用者は294名であった。利用者は「産後ケア」「育児に関する相談」「赤ちゃんのケア」を受けていた。身体的ケアや具体的な育児方法へのアドバイスはもとより、スタッフの優しさや気遣い等の態度、話を聞いてもらえたことに対する満足度が高く、利用者は継続した施設利用を希望していた。
    【考察】利用者数が少ない傾向にあることから、ケアセンターの強みを明らかにし、それを広く発信すること、また保健師等の専門職からの紹介や、妊娠中から母親や家族等に広くケアセンターについて知ってもらい、利用者の増加に努めていく必要がある。
  • 日吉 恭則, 篠原 亮次
    2018 年 14 巻 p. 203-216
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
    【背景及び目的】平成28年、開学時の健康科学大学看護学部(以下本学部とする)の入学定員充足率は68% であった。そこで本学部に入学した学生の入学決定に関する傾向を明らかにすることを目的とした。
    【方法】平成28年に本学部に入学した学生を対象に、アンケート調査を実施した。
    【結果】看護系大学を目指した理由は、先行研究と同様の傾向を示した。本学部に進学した理由では、親の賛成が最上位であった。一方、消極的な入学群と積極的な入学群の比較においては、「地域貢献できる」というキーワードを持った項目で有意差が認められた。受験時の情報収集・行動では、インターネットの活用が示唆された。
    【考察】本学への入学決定に関して、受験生のみならず保護者を含めたより効果的な情報提供を検討する必要がある。また、積極的な入学群では地域貢献を積極的に捉えていることが示唆されたことから、大学の魅力の1 つとして重要視する必要がある。
  • 山﨑 さやか, 黒田 梨絵, 三木 喜美子
    2018 年 14 巻 p. 217-229
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
    【目的】高齢者への看護について専門的に学ぶ前段階にある看護学生において、老年看護学概論の受講前後での高齢者観の変化を明らかにすることである。
    【方法】私立大学看護学部の1 年生54名を対象に、老年看護学概論受講前後で高齢者観についての質問紙調査を実施した。
    【結果】回収率は受講前調査で51名(94.4%)、受講後調査で42名(77.7%)であった。受講前と比べて受講後の正解割合が有意に高かった項目は、「単独世帯(χ²=28.34, p‹.001, OR=3.20)」、「記憶力(χ²=8.77, p=.003, OR=4.90)」、「性興味(χ²=5.68, p=.017, OR=1.40)」、「非効率(χ²=4.93, p=.026, OR=1.90)」であった。
    【結論】高齢者への看護について専門的に学ぶ前段階にある看護学生において、老年看護学概論受講によって正確な高齢者観を養うことができる可能性が示唆された。
  • 山田 真衣, 竹村 眞理
    2018 年 14 巻 p. 231-237
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     本研究では、トイレットトレーニングにおける保育園と家庭の連携支援について明らかにすることを目的に文献検討を行った。方法は、「トイレットトレーニング/排泄訓練」と「しつけ」、「トイレトレーニング」をキーワードとしてデータベースには医学中央雑誌Web 版Ver. 5 を用いた。得られた文献は8 件であり、「幼児の排泄行動における実態」「トイレットトレーニングのタイミングや相談」「保護者のニーズ」別に内容を分類して考察を行った。その結果、「1 .トイレットトレーニングにおける連携」では、保育士や幼稚園教諭と母親または家族との意思疎通が図れることが条件としてあること が示唆された。「2 .トイレットトレーニング中の子どもの母親への看護師の関わり」では、看護師が母親の求める情報を把握し、看護の視点をもったトイレットトレーニングに役立つ情報を発信することが示唆された。
  • 坂本 宏史, 永井 正則, 小沢 健一, 篠原 亮次, 成田 崇矢, 窪川 理英, 瀧口 綾, 中村 圭一
    2018 年 14 巻 p. 239-246
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    ジャーナル フリー
     本年度(平成29年度)に健康科学大学(本学)地域連携推進委員会が「健康科学大学と富士河口湖町との包括連携協定(平成22年3 月24日締結、以下包括連携協定)」に関連して行った活動を中心に報告した。「包括連携協定」の目的の一つである「知的財産の共有」に関連して、本学教員が地域住民に対して公開講座を開く一方、富士河口湖町(以下、町)役場の職員が講師として本学学生に対して地域行政の基本や課題について紹介する授業、「地域連携の理論と実際」を行った。公開講座は、「健康にくらす」をテーマに、全3 回開催された。「地域連携の理論と実際」には、80名の履修登録があった。本学ボランティアセンターに登録している学生は、4 学科合わせて245名であり、町をはじめ、地域の要請に応じて活動した。富士北麓地域で富士山噴火を想定した広域の避難訓練や、毎年恒例となっている町内の清掃活動「ウォーク・クリーニング隊」などに参加した。
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