2010年9月に行われる第14回バイオフィリアリハビリテーション学会は愛知県豊橋市にある豊橋創造大学で行われることになりました。豊橋市は愛知県の東部に位置し、静岡県に隣接した都市です。人口は38万人、三河湾や太平洋に面した温暖な都市です。豊橋市は渥美半島の玄関口でもあり、日本でも有数の農業都市です。またウミガメの産卵地として有名な表浜海岸もあります。豊橋港は自動車の輸出港としても有名です。県内にはトヨダを中心とした臨海工業地帯もあり、農業、工業の盛んな都市です。市内には市電が走り、朝市が開かれるなどのんびりした風情があります。もうひとつ忘れてならないのに市民性があります。多くの市民が豊橋市をこよなく愛しているのを事あるごとに感じさせる街でもあります。豊橋ほど住みよい街はないと多くの市民が感じています。このような豊橋市で学会が開かれるのを楽しみにしています。

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2006年の日本人の平均寿命は女性が85.81才、男性が79.00才で、日本は世界一の長寿国、人生80才時代に突入した。20世紀には平均寿命が50才から80才へと30才も飛躍的に延伸し、現在も延び続けている。2001年にはヒトゲノムが解明、我々のゲノムには2万3千個の遺伝子があることが判明したが、果たして我々のゲノムの中に寿命を制御している遺伝子は存在するのだろうか？

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かつて、将来のリハビリテーションを展望し1993年に結成した「21世紀リハビリテーション研究会」の中でワーキンググループとして発足したリハビリテーション分野の研究は、「バイオフィリア・リハビリテーション学会」として国際学会を含めて独立してから、はや七年が経過した。当初から、オムニバス的研究会としてリハビリテーションに関する問題を職種を問わず横断的に研究するグループとして存在してきた。また、発足時から今日マスコミを賑わしている医療連携、医福連携などを含めた多くの問題を車輪のハブ軸的な視野で見詰めても来た。目標はリハビリテーションの世界に必要とされている全ての分野、あらゆる職種の集合体として科学的根拠に立脚した研究を進めることにあった。医師の領域のみではなく、PT,OT,ST,ORT,Nrs,体育、栄養、介護、工学、社会学、心理学、そして介護、ケアマネージメントさらには行政にまで研究対象を広げている。リハビリテーションサービスのあるべき姿は、患者、障害者、高齢者、或は心身の機能に障害を有する者を中心にしたトータルなサービスであり、各専門分野は対象者と同じ哲学、即ち共通認識に立って当たるのが理想であり、その際には相互教育的な配慮も当然必要となると言う基本理念に基づいている。

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2011年の大会を藤沢市の慶應義塾大学環境情報学部で開催いたします。昨年度異例のことですが、総会でご決定いただき感謝いたしております。現在、私が主査をする「在宅リハビリテーション（以後リハ）推進のためのネットワーク構築研究」が文部科学省科研費「A」により進んでいます。来年の15回大会では実施している研究発表ができるよう準備を進めています。

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約２０年前ヒョンナきっかけで老人病院にかかわり、当時の老人医療のあり様を如実に目にした。驚きと落胆と「なんとか改善しなければ」との想いであった。でも問題がありすぎて、どこから手をつければいいのかさっぱり分からない状態からの出発だった。まずは「点滴はずし」と「オムツはずし」から始めた。予想はしていたが、医療職の反対が多く、なかなか成果が得られなかった。試行錯誤をしているうちに、こんな病院では死にたくない、と思うようになっていた。恩師から、いきなり理想を追うより、老健施設を作って老人医療を一から勉強し直しなさいと諭されたのが、本格的に高齢者医療にのめり込むきっかけだった。老健施設のルーツは昭和６０年に発表された「中間施設の懇談会・中間報告」と考える。その総論は「多様なニーズに対して、多機能なサービスを提供する」施設類型の創設であり、各論としては非薬物的対応の象徴としてリハビリの積極的活用が挙げられる。

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本年のシンポジウム「健全な地域社会の構築を目指して」開催に当たり、大会長豊橋創造大学牧田光代教授から話題提供の機会をいただきましたので、「持続可能な高齢社会」構築に必須の事項と思慮するこれまで進めてきた諸研究から、皆様と共に検討したいと考えてきたいくつかの話題をお話いたします。いずれも重要な課題と思っていますので、ご意見をお聞かせ下さい。

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高次脳機能障害は、肢体不自由など誰もが容易に認識することのできる障害と異なり、一見してわかりにくいものが多く、「見えない障害」といわれています。このことは、当事者はもちろん、家族、職場の同僚、行政、医療、福祉関係者にとっても同様で、受傷前と比べ、「やる気がない」とか「人が変わった」、「キレやすい」などと誤解されることが少なくありません。

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昨今、バリアフリーやユニバーサルデザイン、ノーマライゼーションなどの言葉を耳にすることが多くなっている。これに伴うかのように、障害者の社会参加も少しずつではあるが、進んで来ているように思われる。実際、公共施設や大型の商業施設などでは、車椅子使用者向けの駐車場やトイレなどの整備が進み、以前よりも大幅に利用しやすくなってきている。また、我々の身近なかかりつけ医であるクリニックなどでも、車椅子利用者に配慮した設備を整えるところが増えつつある。このような動きは、車椅子使用者などが外出する場合の抵抗感を緩和するだけでなく、障害者の社会参加に対する障壁を低くすることにもつながっている。こうした障害者を取り巻く社会環境の変化は、既に廃止されたハートビル法や平成１８年に施行されたバリアフリー新法の影響が大きいと考えられるが、いずれにしても昭和の時代と比較すれば隔世の感があると言える。

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豊橋市障害者数＝手帳所持者実数14,670人

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ユニバーサルデザインの導入、グローバル社会の進展に伴い多様な人々が暮らしやすい地域社会が求められています。最近は低床バスの導入や公共施設でのバリアフリーなど、以前よりハード面の意識は高くなってきています。しかし零細企業を営んでいる立場で申し上げると、大企業や行政のようにハード面でバリアフリーを即導入するのは極めて難しい状況です。ではソフト面ではどうかと問われれば、総論では理解できても当事者意識にはなりにくく、また、精神的、身体的ハンディキャップをお持ちの方の情報が入ってこないという事実があります。日々の仕事の中で、身体的、精神的ハンディキャップをお持ちのお客様の事例を紹介しながら問題と課題を整理します。

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創造的ビジネスは地域社会を活性化する．さらに、活性化した地域社会は多くの創造的ビジネスを開発する．すなわち、地域社会の市民、行政、企業が共有する問題の解決が、健全な地域社会と新たな産業を開発できると考える．なぜならば、創造的ビジネスは今日の産業社会を特徴づける社会ネットワーク型産業社会の問題解決に貢献するからだ．東三河地域の新たなビジネス創出における産官学連携の実践活動を紹介し、ビジネスの創造的役割と健全な地域社会の相互関係を考察する．

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高齢化に伴い、医療費の増大や慢性的疾患をもつ高齢者の増大が予想される中、活力のある安心・健康社会の実現のために、高齢者のQOL（生活の質）を高め、社会参画を支える医療・福祉機器に対する社会的ニーズは今後高まるものと予想される。医療機関や介護機関等で活用される機器だけではなく、在宅での疾病予防、疾病管理、リハビリ、介護予防を目的とした医療福祉機器及びそのサービスの利用増加が予測される中、そうした市場に提供される機器・サービスの使用環境に適応した安全確保、操作性の向上、小型化、軽量化、低コスト化等が求められている。

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有限会社オグショーは、静岡県浜松市に所在し、1992年創業からアウトドアスポーツ愛好者のためのワンボックスカーの内装を手がけてきた。2008年から福祉車両の事業部として「ライフスタイル事業部」を開設。マーケティングなどの企画を進めてきた。

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ケイファクトリーは平成１４年１０月１日設立されましたが、その１年前に豊橋サイエンスコアのインキュベーションルームで車いすを楽しむ会のメンバー１３人が集まり準備に入りました。

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近年の高齢化に伴い、シニア・高齢者向けのビジネスは非常に盛んになってきている。高齢者に関わるコミュニティビジネスに関わった経験から、その課題について報告する。課題は大別して3つに分けられる。その一つは法律との抵触の問題であり、次に価格設定の問題、そして家族と当事者（高齢者）との問題である。それらについて事例を交え報告する。

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当クリニックは、2008年4月に、併設の医療法第42条施設「健康増進センター・ウェルネスNASPA」(以下NASPA)と供に開設した。NASPAは一般フィットネスの他、生活習慣病予防、介護予防を基本方針に運営されている。健康運動指導士、スタジオインストラクターが、クリニックの医師、保健師、理学療法士、管理栄養士と連携をとり、安全な運動処方、生活指導を行っている。クリニック常勤の理学療法士としてのNASPAとの連携や関わりについて報告する。

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豊橋創造大学では、2001年12月より豊橋広小路商店街の空き店舗を利用した学生主体によるチャレンジショップを実施している。本事業の目的は、学生が起業・店舗経営の体験を通じて経営関連科目の横断的な知識を理解することである。2010年度は紅茶・珈琲及び関連商品の物販を店舗事業として行っている。また、近年の活動では、店舗運営に加え、「チャレンジショップ」本来の意義である、地域や商店街の活性化に向けて、学生として、並びに商店街の一員として貢献できることをテーマに商店街の調査・研究やその成果報告などを行っている。2010年度は、ソーシャル・ビジネス（社会的事業）という観点から地域高齢者を対象としたサポートビジネスの企画・展開をテーマに調査・研究活動を行っていく。ソーシャル・ビジネス（社会的事業）とは、少子高齢化、雇用問題、環境問題などの社会や地域における多様な問題解決をミッションとし、かつビジネスとして取り組むという近年注目される事業形態である。これまでこのような事業は、主としてボランティアで行われてきたが、資金制約上、継続的に実施していくことは困難であった。しかし、相当の対価を得るビジネスであれば、事業の継続は可能となる。また、営利目的の事業と異なり、利益は更なる事業展開に再投資されることで社会に還元される。このようなソーシャル・ビジネスという観点から豊橋創造大学チャレンジショップが行う地域における事業として検討しているのものが、高齢者サポートビジネスである。チャレンジショップの来店客における年齢層は20代から80代までと幅広い。中でも、60代以上の高齢者は商品の購入よりも、道案内や店舗活動についての意見や感想など、会話の時間が長いことが特徴といえる。また、近隣店舗の方々や自治会等の関係者の年齢層も高く、店舗活動の特徴として、高齢者との接点が多いことが挙げられる。そこで、日々の店舗営業を通じて、市場調査（解決すべき問題及び市場性に関するインタビュー）を実施ししている。本報告では、このような市場調査の結果に基づいた事業の可能性とその実施・展開についての検討プロセスをテーマとする。また、既存事業として、買い物代行や草刈、部屋の片付け、作業の手伝いなどのアシストサービスを展開する企業についても調査を行い、事業計画の参考データとして紹介する。

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このサービスは、高齢者の手を煩わせることなく、意識させることなく、高齢者の普段の生活を離れて住むご家族、親族がいつでも、どこでもほぼリアルタイムに知ることができるものです。従来からある緊急通報サービスは、何らかの異常事態が発生してから高齢者自身が急を知らせるものですが、このサービスは、いわば高齢者の毎日、毎時の元気確認サービスです。離れて住む息子、娘さんたちが安心するサービスです。

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ソフトスチーム加工（低温加熱）した固形食と流動食の割合で摂食障害から脱皮。新しい食形態の開発（パーツ食材）から多様な組み合わせ可能な食介護の実現。

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軽食堂「サロンKids」は、新潟医療福祉大学の厚生棟にある。障害児者が地域交流の機会や社会参加の場の創造と確保をすることを目的として立ち上げた「NPO法人ネットワークKids？U」が経営するものである。平成13年の本学開学年度に学生大食堂の2階にあった第二食堂用の空きスペースを当時の学長に使用許可をもらい開設した。同年にこの活動を支援する学生ボランティア部「学生Kids」も組織し、協力体制を作った上で軽食堂「サロンKids」の活動が始まった。「サロンKids」は11：30～14 ：30の時間限定でランチメニューを販売している。専従職員（本会員の母親3名）が常勤し運営全般を行い、学生Kidsのメンバー、本会員の障害児者、育成会員、シルバーボランティアなどがシフトを組んで参加する。活動は今年で10年目になる。開設当初は赤字であったが、近年は経営が安定し、この収益で2年に一度、会員全員と学生Kidsメンバーでディズニーランドに1泊研修旅行ができるようになった。また、このような活動組織が大学内に常設していることから、当初の障害児者の社会参加の場所作りという目的達成のみならず、在学生への学修支援や地域貢献の役割も果たしているという実態が生まれた。本研究では、この活動内容を報告し、今後の活動指針としたい。

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豊橋市内を運行する公共交通機関の運行間隔・運賃・座席数・昇降の利便性などの満足度及び福祉対策車両の認知度と利用状況を明らかにする目的で、アンケート調査を行った。対象は豊橋市が運営・管理する全5ヶ所の老人福祉センターの利用者130名(平均74.8±6.1歳)である。アンケート集計の結果、対象の59%が自家用車の運転を行わず、そのうち64%は公共交通機関に移動を依存していることが明らかとなった。また、利用する公共交通機関は市内電車が49%で最も多く、次いで鉄道29%、バス18%であった。豊橋市の公共交通機関の満足度は、運行間隔、ステップの高さ、吊革の位置と数、運転手の配慮についての項目では「普通」と「満足」を合わせると平均90%に達し、おおむね良好であった。一方、バスの運賃については「不満」が50%と多くみられ、高齢者割引を設けるなどの対策を講じることが必要であると思われた。また、福祉対策車両についての認知度が42～55%と低かったことから、この点についてはさらなる広報活動が必要であると考える。

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小児の立位姿勢保持における足指部機能の定量評価の可能性について検討した。対象は2～5歳の健常児23名とし、立位時の足底部の接触圧分布を光弾性装置により解析し、併せて足指じゃんけん４段階評価を実施した。足指じゃんけんスコアは年齢とともに増加し足指部運動機能の発達を反映した。光弾性装置で解析した足圧中心位置は年齢とともに足の縦軸上の前方側および横軸上の中心より内側縦アーチ側に移動したが、足指部荷重との相関はなかった。足指部荷重は足指じゃんけんスコアとも相関がなかったことから、安定姿勢の保持に重要な役割を果たすとされる足指部の抗重力機能と足指じゃんけん機能は異なる調節系で制御されていることが判明し、本評価法の有用性が示唆された。

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スロープの傾斜角度は建築基準法にて1/12勾配以下という最低基準が定められている。本研究の目的は自立走行を行うことを前提とした上で、この基準が望ましいものであるかを検討することである。対象は健常学生37名とした。スロープは高さを150mmに統一し、傾斜角度は1/15、1/12、1/6勾配の3種類を用いて実施する。被験者は普通型車椅子にて自立走行でスロープの昇り動作を行う。その際のスロープを昇りきるまでの駆動回数と主観的負荷量にてきつさの計測をした。その結果、全てのスロープ間において主観的負荷量に有意差がみられた（p＜0.01）。1/15勾配が最も負荷量が低かったが、1/12勾配も比較的負荷量が低い数値を示したため、きついと判断されなかった。そのため、最低基準としては適切であるという考えに至った。しかし、スロープを使用する者の多くは、高齢者や障害を持つ者である。利用者の体力を考慮すると、できる限りの勾配の緩和が望まれる。

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転倒予防には下肢筋力トレーニングとバランス機能の向上が有効とされ，移動能力が衰えると転倒が起こりやすいことが報告されている．歩行中などの姿勢を制御する部位は，筋，骨格等の人体中の剛体・弾性材料であるが，その情報を得る大元となるのは地面に接地している足指である．足指では地面の状態を入力するセンサの役割と，筋・骨格から伝えられる力，すなわち出力を効率よく発揮する役割がある．そのためには，足爪が必要であり，効率のよい出力を得るためには，足爪の状態を十分に評価しなくてはならない．そこで本研究では足爪の状態を色から評価するための装置を開発した．ほとんどの足爪の疾病は，足爪の色の変化を伴う．また，体調面の変化も足爪の色にあらわれる．すなわち，足爪の色の計測を行うことによって足爪の状態を評価できると考えた．

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高齢化の進むわが国では高齢者の転倒予防、介護予防事業などが展開されている。転倒は下肢筋力低下が大きな誘因となることは明らかであり、予防の視点からも筋力トレーニングが行なわれている。一方、足関節の可動性については、明らかな損傷が無ければ、日常生活動作上での不自由は感じず、個別のトレーニングを取り入れることは少ない。そこで、足関節以外が正常であっても、足関節可動性だけの制限によって、バランスに及ぼす影響を検討することで、転倒防止トレーニングとしての重要性を検討する。対象は平均年齢21.5±4.5歳の健常者80名（男：48名、女：32名）に対し、足関節の可動性を制限するために、一側にプラスティック短下肢装具（以下装具）を装着させ、片脚立位、Functional Reach Test（以下FRT）、10m歩行速度を測定した。また、FRTの際には重心動揺計を用いて、前後方向への重心移動の変化も測定した。装具装着後には、前方への重心移動は21％、FRTは7％、10ｍ歩行速度は14％、片側立位時間は56％の減少となり、装着前に比し有意に低値となった。また、装具装着側が非利き足の場合、装具装着後でFRTは有意に低値を示した。さらに、長座体前屈値より、同年代の平均値と比較して2群に分けて比較した場合、長座体前屈値が高値を示す群はそうでない群に比し、装具装着前後のいずれにおいても、優位にFRTは高値を示した。

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高齢者が自発的に後進降段動作で階段の降段を行っているという話はよく聞かれるが、それについての是非はあまり論じられていない．本報告は、後進降段動作の有効性について、三次元動作解析装置・床反力計を用いて検証とした．【対象】対象は健常男性12名（平均年齢23.3±5.4歳）とした．【方法】計測は三次元動作解析装置VICON MX、床反力計AMTIを用いて、15体節45点のマーカで剛体リンクモデルを用いて解析を行った．自作した4段の階段は、段差17cm、中2段に床反力計を用いて計測できるものとした．運動課題は、降段動作を前進、後進の2パターンとした．【結果】関節角度、関節モーメントに関して、前進降段動作は、膝関節、足関節で大きな値を呈した．逆に後進降段動作は股関節で大きな値を呈した．COPは両降段動作の初期にCOGよりも先行して変位した．前進降段動作において、COPは立脚初期に一時逆行するが、COPとCOGの順位は変わらず変位した．後進降段動作においてCOPとCOGは立脚中期以降に逆転し、立脚後期にCOGが先行する特徴を呈した．COPとCOGは、後進後段動作の左右方向に関して、立脚初期に重なる特徴を呈した．【考察】後進降段動作は、前進降段動作と比較して、股関節を優位としたストラテジーを行っていると考えられた．後進後段動作は股関節優位のストラテジーを構成して、高齢者のバランスに問題がある場合や膝関節・足関節に問題がある場合などにおいて有効な方法だと考えられた．

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足関節背屈角度の測定は、関節角度計を用いた方法が一般的であるが、他の関節と比較して測定誤差が生じやすいと報告されている。理由として、足部の解剖学的構造が複雑であり、骨指標の確認が得にくいこと、また運動の自由度が高く、距骨下関節の代償運動や下腿三頭筋の伸張負荷などが考えられる。Bennellら1)は、足関節背屈角度の計測方法として傾斜計を用いた方法の信頼性の高さを報告している。しかし、傾斜計には種々の形式のものがあり、我々が用いているデジタル式傾斜計を用いた検討は行われていない。本研究の目的は、足関節背屈角度測定におけるデジタル式傾斜計を用いた信頼性を検討することである。

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【目的】鞄の携帯方法と姿勢の関係について、これまでにもさまざまな報告が行われている。木岡らは、児童のランドセルによる学習用具携行では、携行重量体重比が極めて大きいと報告している。また臼谷らは、生理衛生学的に中学生の通学用鞄はリュックサックを携行すべきであると述べている。しかし、大学生を対象とした鞄の使用状況についての検討は十分に行われていない。そこで本研究の目的は、鞄の携帯方法が大学生の姿勢に与える影響を検討するための基礎情報として、大学生の鞄の使用状況を調査することとした。【方法】対象は、本学の理学療法学科2・3年生（2008年時）の学生125名の内、回答した120名（回答率96％）とした。調査の方法は、自記式の集合調査とした。アンケートの内容は、「身体属性」、「荷物を含めた鞄の重量」、「普段どのような鞄を使用しているか」、「どのように携帯しているか」、「携帯方法の習慣化の有無」、「1日のうち、鞄を携帯する時間」、「鞄を使用することによる身体への影響」とした。荷物の重さは、アンケート実施時にオムロン社製体重体組成計（カラダスキャン）を用いて計測した。【結果】対象者の平均年齢は19.9歳、平均身長166.2cm、平均体重59.9kgあった。学生の使用している鞄の種類は、ショルダーバッグが46％と最も多く、つづいてトートバック、ボストンバックの順であった。その使用頻度は、週5日以上が88％と、ほとんどの学生が通学時に同じ鞄を使用していた。鞄の携帯方法の習慣化については、93％の学生がその携帯方法が習慣付いており、肩で荷物を指示するという携帯方法が最も多かった。そして、アンケート調査時に測定した、荷物を含めた鞄の重さの平均値は、4.66kgであった。身体への影響については、痛み・重い・疲れる・苦しい・なしの順でみると、携帯時間は69.5時間・65.7時間・67.7時間・113.9時間・57.7時間、通学所要時間は50.2時間・54.7時間・53.3時間・38.6時間・25.4時間、鞄の重量は5.2kg・4.8kg・4.8kg・4.5kg・3.4kgであった。何らかの身体症状の訴えのあった割合は、ショルダーバッグ斜めかけで116件/45人（258％）、ショルダーバック片側で19件/11人（172％）、トートなどの手持ちで111件/54人（206％）、リュックなどの背負うもので20件/10人（200％）であった。【考察】今回の結果から、大学生は毎日非常に重い鞄を携帯して通学しており、通学時間、鞄の重さが身体へ大きな負担となっていることが確認された。

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現在、脳卒中患者の増加に伴い、発症後のリハビリテーション（以後リハビリ）を行う患者数も増加を続けている。一般的なリハビリでは、理学療法士による他動運動によって患者の運動機能回復治療が行われている。患者がリハビリを続けた結果として、患側の運動能力が回復することがある。近年、患者の健側を用いた創動運動を利用したリハビリによって、他動運動によるリハビリと同様の効果が期待できるという報告がなされている。リハビリを行った患者の運動機能回復と脳機能の活性化状態には相関があると考えられている。健常者の場合、手足を動かすとそれに応じた脳の部位が活性化する。それに対して脳卒中患者の脳には細胞の死んでしまった部分があり、その部分では脳は活性化しない。手足を動かす場合に活性化しなければならない部位の細胞が死んでしまうことにより、運動機能の麻痺が起こっている。リハビリによって運動機能が回復した患者の場合、脳細胞の死んだ領域の周りに運動機能を回復させるためのバイパスができたり、死んだ領域の内側に神経細胞が伸びたりすることによって運動能力の回復が起こっているものと思われる。患者に対してリハビリ時のfMRI検査を行うことによって、創動運動と他動運動それぞれによるリハビリを行った時の効果や、脳機能の回復具合などを調べることができるが、リハビリ時のfMRI撮像には大きな問題点がある。まず、fMRIは磁力を使うため創動運動のための器具に金属を使えないなどいくつかの制約がある。また、リハビリ患者にfMRI検査を行うこと自体大きな負担をかけることになり、検査を行うことができても撮影時に体が動いてしまうと撮影画像に大きな雑音が入ってしまう。そこで、NIRSを用いた脳機能計測が必要になる。NIRSでは器具に対する制約が少なくなる半面、脳機能の状態はfMRIほど明瞭ではない。そこで、fMRIとNIRSにおける脳の活性状態を調べ、それらを対応させることによってNIRSにおける脳機能計測からfMRIと同様の情報を得る手法を考案する。最終的に、創動運動と他動運動を行った患者の脳機能をNIRSによって計測し、創動運動と他動運動のリハビリ効果の有意差を調べることを目的としている。

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日本国の経済状況はデフレであるとするものが多い。その改善に向け新規産業を立ち上げなければならないとする論調も多い。国による「ライフイノベーションによる健康大国戦略」は新規産業として、高齢社会に対応した新技術や新サービス創造に対する助成を進めるとしている。我々は多年、障害を持つ高齢者の自立生活確保こそ重要であるとして、高齢障害者の自立生活確立社会構築に向けた研究開発と啓蒙活動を実施している1）。本論ではあるべき研究を明示して申請したが拒絶された申請を示し2）、なぜ拒絶されたかを考察して、その解決策を示したい。我々の主張は社会生活の基準としての暦を始め人々の生活を律してきた天動説に対する地動説のごとく、高齢障害者の自立生活確立ための手法をこれまでの常識にとらわれず提案するものである。高齢障害者の自立生活確立のためには、リハビリテーション（以後リハ）医学の「障害の受容」概念を「障害の克服」に変える必要がある。多数決の理論は90％の多数決は90％正しいとされ、一つのコミュニティにあって100％の構成員が正しいとする考えはそのコミュニティの中では100％正しいのである。しかし天動説は地動説に取って代わられた。パラダイムシフトである。コニュニティの内部で100％正しいとされる考えが覆されるためには、そのコミュニティに属さない外部者の絶え間ない努力が必要で、さらにその努力を裏打ちする理論が証明されなければコミュニティ内の考えは変えられないのである。我々の進める創動運動は厚生労働省の審査官から「騒動運動」といわれ、先に示したこれまでの研究1）は創動運動の研究ではないと指摘され、評価は5点満点中最低点の「１点」であった。「コニュニティ内部で100％正しいこと」に反しているからと思われる。改革を行わず、このまま進めば高齢者は社会に依存する者になる。終末に至るまでに長期間依存するのである。持続可能な高齢社会を構築するためには、高齢者や高齢障害者が主体的に社会にかかわり続けなければならない。これを可能にすることこそ、「ライフイノベーションによる健康大国戦略」の実現であろう。しかし現状は述べた通りである。

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創動運動（下肢両側の健側創動患側訓練）によるリハビリテーション（以後リハ）は多年実施され、効果を上げている1）2）3）。我々は、リハ医療において現在行われている理学療法士による療法士1名対患者1名のリハ医療の可能な限りの合理化を目的に、創動運動を中核運動とする下肢訓練の効果判定と科学的検証を計画した。現在施行されている通所リハビリテーションサービスに創動運動を追加し、その脳機能変化とらえる研究を行っている。効果判定は１）診療報酬で規定されているリハビリテーション実施計画書、２）日常生活自立度であるバーセルインデックス、３）長谷川式認知機能スクリーニング、４）下肢ROMとブルンストロームステージBRSについて行った。脳機能の変化は訓練開始前後で機能的MRI（磁気共鳴画像装置）、光トポグラフィ装置（NIRS）を用いた検査で評価した。

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多年実施しているタキザワ式リハビリテーション（以後リハ）は実施手法を組織化した運動リハ1）で、効果を挙げてきた2）。本年1月以来実施中にどのような声掛けを行っているか調査する目的で、療養型病床群を持つ病院のリハ現場において、術者の声掛けを録音した。今後テキストマイニングにより、特徴を分析する。本稿では2010年1月21日分について分析したので報告する。

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介護保険での通所リハビリでは主に慢性期の症例を扱う為機能維持という感覚が強い。全国統計の要介護度の悪化からも伺われる。当施設では豊富な副プログラムを利用しながら神経筋再教育や基本動作訓練などの個別プログラムを行うことにより機能や活動の幅が改善している1）。利用者18名の通所開始以来の経過を纏めた。なおその機序解明に向け光トポグラフィ装置を用いた運動時の脳機能評価（fNIRS）を実施したので報告する。

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高齢者の生活自立に役立つリハビリテーション（リハ）手法に関し、健側自動運動による患側肢運動の誘導賦活（創動運動）が可能な運動器を開発され、利用されている。創動運動定量化のために、評価機器を開発する必要が生じ、開発し、これまで、工学的・医学的な実験を開発担当者により実施してきた1）。リハ現場に於ける療法士による研究利用は実施されておらず、利用に向けて、その安全性検査を実施する必要を認め、大分県所在の通所リハビリテーションセンターにおいて安全性に関して利用実験を行った。使用3ヶ月の評価機器の耐久性と実用性、足関節底背屈運動・膝関節屈伸能力評価装置の信頼性を評価した。利用者への介入効果は体温変化で評価した。安全に3ヶ月の試験を実施し、一定の評価を得たので、その実際を報告する。

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わが国の人口動態予測によると2050年には高齢化比率が36％以上に達すると予測されており、高齢化比率が高まるにつれて循環器疾患罹患者数も増加すると予測されている。これまでの循環器疾患における疫学的研究であるフラミンガム研究によると、循環器疾患の発症頻度は若年者において男性で高く、後期高齢者では、ほぼ性差を認めなくなると報告されている。一方、本邦の研究では、年齢と性差の傾向はフラミンガム研究とほぼ同じだが、後期高齢者では女性の方が低く、性差がなくならないとも報告されているものの、高齢心不全増悪患者に対するリハビリテーション介入効果やその後の転帰については、あまり報告されていない。

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2000年4月に介護保険法が施行され、その中でリハビリテーション（以下リハと略す）の重要性が強調されてきた。しかし、現実には在宅を基盤としたリハサービスは社会資源として極めて乏しいと言える。そこで、豊橋市内の訪問リハの実施状況の調査を行った。その結果、訪問リハを提供している施設は、リハを提供している施設の3分の1で、訪問リハの担当職員数も少なかった。訪問リハの実施が少ない理由として、スタッフの不足、利用者が少ない、ケアマネージャー（以下ケアマネと略す）が訪問リハを理解していないため、などが考えられる。訪問リハは、身体機能面のみでなく、精神機能面や生活環境等も考慮したリハを提供することが可能であり、今後より充実したサービス提供が可能となるように、提供者側の充実と、ケアマネに訪問リハを理解してもらうことが大切であると思われる。

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高齢者の死因として肺炎は大きな割合を占めており、その原因の一つとして感染防御機能の低下が指摘されている。今回、健常中高年者を対象とし咳嗽力とその他呼吸機能との関係について調査することを目的とした。測定項目として身長・体重・Body Mass Index（BMI）・腹囲・肺活量・１秒量・咳嗽時最大呼気流速Cough Peak Flow (CPF)を計測した。CPFと各項目との関係はPearsonの相関分析を行なった。結果、CPFの平均値は283.5±103.4L/minであり、CPFと肺活量との間には有意な正の相関、CPFと年齢・腹囲との間には有意な負の相関を認めた。これらのことから咳嗽力には深吸気が影響していることが考えられた。また中高年者における内臓脂肪の増大は咳嗽力を低下させる要因となる可能性が考えられ、生活習慣の改善についてもケアしていく必要性が示唆された。

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ヒトの歩行では，四肢間に位相依存的な協調運動が観察されるが，その神経回路網の詳細は不明な点が多い．本研究では，下肢の律動的な運動が体幹筋群へどのような影響を与えているのかを下肢pedaling運動を用いて明らかにすることを目的とした．【対象および方法】下肢に神経疾患のない健常成人７名を対象に，下肢の皮膚神経を電気刺激し，その際に下肢pedaling課題とstationary課題を行ない，体幹筋群へ与える影響について皮膚反射を指標に検討した．【結果】体幹筋群の皮膚反射は，潜時約80-120msに顕著であった．各運動課題の比較では，pedaling課題とstationary課題を行なったが，pedaling課題において有意な反射振幅の増大が認められた．【考察】体幹筋群における皮膚反射は，下肢の皮膚神経を電気刺激により誘発する事が可能であると考えられた．体幹筋群を支配する運動ニューロンは，下肢のパターン発信に関わる神経機構の影響下にある事が示唆された．

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【目的】本研究は手関節と前腕における前腕回内外、手関節掌背屈の姿勢変化について、明らかにする事を目的とした．【対象】対象は前腕及び手関節に既往がない健常成人とした．【方法】前腕と手の姿勢変化について、3次元動作解析装置を用いて、6自由度で計測を行った．運動課題は肘関節90度屈曲位で、前腕回内外運動、前腕回内外中間位、最大回内位、最大回外位の各3肢位で手関節掌屈、背屈運動を施行した．【結果】前腕の回内位では、手関節背屈に比し、掌屈の方が明らかに大きいと言えた．また、手関節の掌屈角度は、前腕回内位に比して、回外位でより大きくなった．【考察】上肢全体の柔軟性を考える際には前腕の肢位を考慮した上で、日常生活動作や上肢機能の評価を行う必要があることが示唆された．

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今回，我々は杏林大学医学部付属病院脳卒中センターに入院した１１２８名中，超急性期（発症より３日以内）から１週間以上リハビテーションを行い，転帰先（自宅退院または転院）が明確であった脳卒中患者４７９名（男性２８２名，女性１９７名）を対象とした．本研究の目的は，目的変数を転帰先，説明変数を年齢，性別，入院期間，退院時FIM（各項目）としてデータマイニングの手法を用いて，転帰先（自宅：１６２名，転院：３１７名）を決定するような要因を明らかにすることである．解析には，SAS institute Japan社JMP8.0ｊのパーティションを用いた．また，枝分かれの最終分岐はR2の変化率が小さく，臨床的説明がつかない点をもって終了とした．その結果，５つの組み合わせが抽出された．第１グループは，FIMのトイレ動作が６以下かつFIM歩行３以下かつ年齢が８８歳未満である場合（度数：１５６名，自宅０％，転院１００％）．第２グループは，FIMのトイレ動作が６以下かつFIM歩行３以下かつ年齢が８８歳以上である場合（度数：２７名，自宅１５％，転院８５％）．第３グループは，FIMのトイレ動作が６以下かつFIM歩行４以上である場合（度数：１２５名，自宅２０％，転院８０％）．第４グループは，FIMのトイレ動作が７かつ入院日数が２４日以上である場合（度数：６１名，自宅４９％，転院５１％）．第５グループは，FIMのトイレ動作が７かつ入院日数が２４日未満である場合（度数：１１０名，自宅９４％，転院６％）．R2は，０．５４であった．以上の結果より，転院か自宅退院かは，トイレ動作の自立が大きく寄与しており，トイレ動作が自立しておらず，歩行レベルが中等度介助以上であれば，１００％近くが転院という転帰をたどっていることがわかった．また、トイレ動作が完全自立していても，約３週間以上の入院日数を押し上げるような，何らかの要因があれば，自宅退院の可能性は約５０％に下がってしまうことが示唆された．今後，各グループの特性について検討していきたい．

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一般的に大腿骨近位部骨折術後の患者に対し地域連携パスなど様々なクリニカルパスが利用されている．当院においても大腿骨近位部骨折の骨折部が不安定型以外の方を対象にクリニカルパスを適応しており，退院がスムーズに行えるよう病院全体で協力して働きかけている．手術日から当院を退院するまでの日数（以下在院日数）を減少させる為に早期離床を念頭におき，脳梗塞が既往にある方や認知症の方にも使用している．しかし，クリニカルパスの使用する条件の幅が広い程，目標在院日数から逸脱してしまいやすく，目標通りいかないことがある．これをバリアンスといい，バリアンスは患者様，家族，スタッフ，生活環境，転院先などに要因があることが多い．今回の研究はバリアンス要因を見つめなおし運用上の対策を検討する．

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【目的】現在、日本では運動機能の維持向上、健康寿命の延伸を目的に、介護保険法により介護予防事業が実施されている．高齢者を対象とした運動プログラム介入による運動機能向上の報告は非常に多くみられる．また、その介入効果を長期間維持することは難しいことも言われている．しかしながら、虚弱であるものの介護を必要とせずに生活可能である高齢者に対象を限定した研究は少なく、その長期的な運動介入効果を検証することは極めて意義深いと考えられる．我々は介護保険において要支援と認定されたもののみを対象として運動指導プログラム介入を実施した．本研究の目的は、介護を必要としない虚弱高齢者への運動指導プログラム介入の長期的効果の検証である．【方法】2006年９月以降、我々が運営する介護保険にて要支援と認定されたもののみに限定したデイサービスセンターを２年間継続して利用し、機能評価が可能であった23名（男性10名、女性13名）を対象とした．評価項目は、伸長、体重、両側の握力、Timed Up and Go test（TUG）、Functional Reach test（FR）、５m歩行速度、脚伸展筋力の８項目とし、これらの２年間の経時的推移を検討した．経過を追った２年間には、週１～２回の運動プログラム介入（ストレッチング、筋力運動、マシントレーニング、バランス運動、有酸素トレーニング）を実施し、家庭内においても毎日運動するようにとの指導を与えた．統計手法は、Repeated ANOVAおよびDunnettの多重比較を用いた．有意水準は５％未満とした．【結果】対象の年齢は79.9±6.2歳（mean±SD）、介護認定度は要支援１が８名、要支援２が15名であった．各項目の２カ年にわたる推移に関しては、伸長、体重ともに経時的に有意な減少傾向を示していた（P<0.01）．握力は、右側は有意な変化は認められなかった（P=0.46）が、左側では有意な低下傾向を認めた（P<0.01）．一方、TUG、５m歩行速度ともに有意な時間短縮傾向を示していた（P<0.01）．しかしながら、TUGでは６カ月以降の変化は認められなかった．FR（P=0.40）および脚伸展筋力（P=0.86）には有意な経時的変化は認められなかった．【考察】高齢者を対象として運動プログラム介入を実施し運動機能の向上を示した報告は非常に多い．一方で、継続的な運動機能維持・向上は困難であり、長期的には機能低下を示すとも言われている．本研究は、２年間という比較的長期間の運動介入を実施した．伸長、体重の減少は加齢によるものであり、右側は有意ではなかったものの、握力の低下も廃用性筋委縮およびSarcopeniaによる影響と考えられる．脚伸展筋力は、下肢の痛みを訴えるものがあり欠損値が多かったために差異を示さなかったものと思われる．静的バランス能力であるFRでは低下は見られず機能維持を示した．一方、TUGは６カ月時で不変となったが、5m歩行速度は２年間継続して改善しており、虚弱高齢者への運動介入は、移動能力に関しては、長期的改善効果があることが示された．

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Rodgersの概念分析法を用いて，在宅療養している終末期患者のQOLについて概念分析を行ったところ，属性には7のカテゴリーが抽出された．そして,先行要件は，「家での療養環境が整っていること」「療養支援としての社会資源が整っていること」「患者が安定していること」が抽出され，帰結は，患者の安らかな死，療養コストの軽減，家族が看取りに満足し，悲嘆が軽減され，心残りがないことであった．家族に囲まれて過ごす在宅での療養生活は患者にとって望ましく，症状の変化も著しく，不快症状の出現や急変が考えられる終末期患者が在宅療養を継続するためには，特に医師，訪問看護師等医療職の家族を含めた支援が必須であるとの示唆を得た．

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80代の在宅高齢者は、60代の息子夫婦と同居している場合が多く、たいていの家族は、あわただしく朝食を摂り、仕事や用事のため出かけてしまう場合が多い。高齢者は、早朝3時から4時に1回、目がさめる方が多く息子夫婦の食事の時間にうとうとしてしまうため、朝食は覚醒した後一人でゆっくり食事をとる場合が多い。勿論、昼食は用意された物を冷蔵庫から取り出して食事をするために、食べやすい物をちょっとつまむ程度で済ましてしまう。夕食は息子夫婦と和やかに年齢相応量を食するため、日常生活の中で低栄養状態が作られることが在宅高齢者も、息子夫婦も自覚できない。そのため、体重減少が続いている状態が食事に関与していることを理解できない。この現状を本人、家族や関係諸氏が受け止め食育を通して改善法を身につける必要性を啓蒙していかねばならないと感じている。

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在宅高齢者の生活を全人的に支えるために「他職種連携システム」が必要とされているが、実際には大手術で入院され、その手術は成功しても、退院2～３日で急死される場合があり、その原因が窒息やご誤嚥性肺炎の場合が多々ある。最後まで口から食べさせたいという家族の思いが、シチューやゼリーの飲食につながり、口腔ケアをしないまま寝かせる、嚥下機能に見合った食形態になっていない、口に詰め込みすぎる、などの原因が考えられる。高齢者の場合は、免疫力低下により摂食･嚥下機能も低下することをケアスタッフ全員が危機として捉え、姿勢、食形態、一口量や食介護法などをアドバイスできる知識を習得しておかねばならないと強く感じる。

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誤嚥性肺炎を契機に嚥下障害と診断され絶飲食・経管栄養となった１症例において，経口摂取再獲得に向けて摂食介助方法を検討した．右麻痺，右側の顔面神経麻痺（痙性）のため体幹が右方に傾き，開口したまま嚥下しやすいことから？@食前後の口腔ケアと発声練習，？A座位姿勢の傾き補正，？B口唇閉鎖と息こらえ･うなずき嚥下を指導実践し，？C咳嗽訓練を継続的に行った．その結果，胃管抜去され肺炎を起こすことなく三食経口摂取することが可能となり，約1ヶ月で2kg以上の体重増加がみられた．看護学的視点で摂食・嚥下・呼吸状態を観察し，誤嚥しにくい体位や摂食介助方法を工夫することで経口摂取が可能となることが示唆された．

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高齢者は多くの喪失体験や、孤独や孤立、死の現前化によって、精神的健康が強く影響を受けやすい状況にある。高齢者のストレスに対する研究は少なく，健康関連QOL(HR-QOL)あるいは，その要因分析はほとんど行われていない。そこで、高齢者の活動性やストレスを引き起こす心理的要因を明らかにすることを目的として調査を行った。方法：介護認定を受けていない比較的健康な高齢者に、プロフィール項目を含むアンケート、心理的ストレス反応測定尺度（SRS）、HR-QOL のSF－8を用いて測定した。データ採集の欠損の無い症例を用いてSRSの4段階評価をストレスのある群（やや高い＋高い）とない群（弱い＋普通）とに分け性差があるかカイ二乗検定を行い、ストレスとHR-QOLとの影響の程度は相関行列を用いて調べた。また、ストレス要因の影響の程度はプロフィール調査の各項目で層別し、SRSの各得点の要因となりうるか、一元配置の分散分析を行った。結果：91例のデータで、抑うつ不安と不機嫌怒りの2項目において性差が認められ、男性でストレスあり群が多く、SF－8の身体・精神の両項目でも強い負の相関がみられた。ストレスの要因として、小遣い・経済状況・相談頻度の3項目が認められた。男性ではストレスの状態が相対的に高く、HR-QOLの健康面と心理面とに強く関連していた。結論：心理的ストレスの要因の一部が明らかとなったが、これらの領域を配慮した介入が必要である。session-id=

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Ｔ市内のＡ事業所における合同ケアマネ研修会である「医療的ケアを必要とする人を支援するケアマネジャーのための研修会」に参加したケアマネジャーの感想文を分析し、医療職出身でないケアマネジャーへの医療研修の必要性と、医療と介護の連携のためのシステム構築が重要な課題と考えられた。

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2007年に大阪府貝塚市で始まった「泉州地域リハビリテーション研究会」を紹介する。どんなに年をとろうとも、障がいを持とうとも、住み慣れた地域で一生安全に生き生きとした生活を送りたいというのは、万人に共通した思いで、これを具現化していくことが地域リハビリテーションの目的だ。そのためには、とにかく、かかわる人々が集い話し合う場が必要だ、そのように熱い思いを持った人がいた。そして集いができた。回を重ねるごとに、現場で汗を流すスピーカーたちが今の実情を話し、また全国的な取り組みや新しい世の中の動きについての情報提供も行ってきた。ある熱い思念を持った人がいて、そのまわりに集いができた。今後は、それぞれの人々の持ち味や強みとともに膨らんでいく、そのような集いへの飛躍が期待される。

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