「2020年東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」は、大会に対する人びとの関心や期待・不安、放送サービスへの要望などを明らかにするため、2016年から継続して行っており、今回は2019年7月に実施した第5回調査の結果を報告する。開催まであと1年となったが、全体的な関心にはほとんど変化がない。『関心あり（大変＋まあ）』は第1回から一貫して、オリンピック約8割、パラリンピック約6割である。第1回から顕著な変化がみられるのは、準備状況への評価である。第1回は8割が『順調ではない』と厳しい評価をしていたが、調査を重ねるごとに『順調だ』と考える人が増え、今回は『順調だ』が約7割と大きく逆転した。ただし、具体的なことがらでは「選手や観客の暑さ対策」に不安を感じる人が、質問に加えた第3回から増加し、約半数となった。東京オリンピックの放送に関しては、インターネット系のサービス（「見逃し配信」「同時配信」「手元の端末への情報提供」）への期待が第1回から増加した。開催1年前の時点では、大会関連の行動をしたり、自身が仕事などで大会に関わっていると感じたりしている人は、ごく少数である。

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「メディア利用の生活時間調査」の2回目の報告である本稿では、特に若年層（16～29歳）のスマートフォン利用に焦点をあて、スマートフォン利用の詳細を描くとともに、具体的な利用内容と利用の際の意識との関連を探った。 まず日記式調査の結果をみると、男16～29歳はスマートフォンでSNS、動画、ゲーム、音楽などを利用している。女16～29歳はSNSをメインに動画の利用も多いが、SNS・動画以外はそれほど多くなかった。　また付帯質問の結果をみると、従来パソコンなどで行っていたメールやWEB検索などの行動をそのままスマートフォンに置き換えて利用している中年層とは異なり、若年層は「SNS」や「動画」など比較的新しいサービスを活用し、複数のSNSを「検索・情報収集」「動画視聴」「ニュースをみる」などの多様な目的で使い分けていることが明らかになった。さらにスマートフォン利用時に「時間を忘れて、夢中になってしまった」り、「使ったあと、時間をむだにしてしまった」と思ったりする気持ちの有無別に利用の特徴をみると、そのような気持ちが「ある」と答える人の割合はスマートフォンを活発に利用する若年層で高く、中高年層で低い。スマートフォン利用の多寡が意識の有無に関連しているように思われる部分が多かったが、一概にそうとは言い切れない部分もあり、意識と利用状況を単純には関連付けられないことが示された。

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現在、ビジネスや教育、エンタテインメントなどさまざまな分野で活用が始まっている最先端技術、Virtual Reality（VR=バーチャルリアリティー）。その訳語として定着しているのが、「仮想現実」である。しかし、この訳語、特にvirtualの訳語としての「仮想」は、VR研究者などから“あまり適切ではない”という指摘がずっと続いている。VRが生みだす世界と「現実」の境目が溶けてきたような技術の進展を前にして、「“仮想”現実」という訳語には、筆者もとても違和感を覚える。そこで、本稿では、どうしてこのような訳語になったのかを調査した。VRという造語が米国で生まれたのは1989年だが、それ以前から、virtualは、「仮想」と訳されることがあった。それは、日本IBMが、1972年に当時の最新技術であるvirtual storageを「仮想記憶装置」という訳語で販売したことが大きかったとされる。さらに遡って、明治時代に西洋から入ってきた学術用語の中にあったvirtualという新しい概念を、当時の物理学者たちが、たとえvirtualの原義とずれたとしても、「仮に」や「虚」、そして「仮想」と“意訳”したことが“原点”にあったことが見えてきた。virtualの訳語の歴史をたどり、その意味を考えることを通して、今後の社会を大きく変えうるVRの本質を考察した。

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