地震時の揺れる直前と揺れている間、そして、その直後に適切に自分の身を守ることができると、次の避難行動にも移りやすいと考えられる。本稿では地震時の揺れている時とその直後に当事者がとる行動を「初動行動」として、さらに、初動行動にかかわる関連要因も含めて、実際に発生した地震を例に、年齢年代別初動行動の実態解明とそれからの示唆を考えてみる。対象とする地震は2016年10月21日午後２時７分ごろ鳥取県中部で発生した地震で、実態の解明と問題点をスキーマ理論の観点から考え、身を守る示唆を模索した。現地調査を２回、１回目は、倉吉市内中心部の園、小中学校を訪問し、地震時の対応を聞き取り、２回目は、１回目と同校区の成人の対応について街頭面接調査で聞き取りをした。また、追加調査として、緊急地震速報による猶予時間の対応を考えて、震央から100㎞以上離れた地域で小中学校と一般の人の対応調査を実施した。揺れている時の状況のデータを集計し、年齢年代別の統計処理をした。区分は、乳幼児、児童、生徒と20歳以上の成人とした。その結果、幼児、児童、生徒と成人の間には、地震時の身を守る対応と身を守る訓練の有無で、有意差が見られた。その差についてスキーマ理論から考察し、成人はこれまで身を守る訓練をした人が少なく、具体的な身の守り方の知識と技能が身についていないことが分かった。示唆から手続きスキーマ（スクリプト）の例を示すことができた。地震時における年齢年代別の初動対応行動については、これまで研究されていないため、本研究はこの分野で貢献できると考えられる。

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