1994年9月から1995年8月までの1年間に, 当施設で感受性検査を実施したKlebsiella Pneumoniae16, 915株, およびEscherichia coli23, 568株の中からceftazidime (CAZ) に耐性を示す株を選び, 分離された施設の地理的分布ならびにaztreonam (AZT), latamoxef (LMOX), sulbactam/cefoperazone (SBT/CPZ), oefpirome (CPR), cefminox (CMNX), ceftizoxime (CZX), piperacillin (PIPC) の7種類のβ-ラクタム剤に対する感受性パターンを調査した。その結果, CAZに耐性を示すK. pneumoniaeが全国で41株確認され, その分離施設も神奈川県5施設 (30株), 静岡県1施設 (5株), 東京都2施設 (5株), 山口県1施設 (1株) と全国的に分布している事実が再確認された。CAZ耐性のK. pneumoniaeはAZTやPIPCに対しても高度耐性を示す傾向がみられたが, 他の5剤に対しては中等度の耐性あるいは感受性を示す傾向が認められた。同様にCAZ耐性のE.coliも8施設 (25株) と全国的に分離されつつある現状が確認された。それらは, CAZ耐性K. pneumoniaeと同様にAZTやPIPCに対して高度耐性を示す傾向がみられたが, 他の5剤に対してはK. pneumoniaeよりも高度耐性を示す傾向が認められた。さらに, 一部の医療機関では, 同一病棟の複数の患者よりCAZ耐性菌が持続的に分離され続け, 院内感染が懸念された。このような状況のなかで, CAZ耐性菌の増加を抑えつつ, 適切な化学療法を実施するためには, 定期的な薬剤感受性検査にもとつく適切な抗生剤の選択が, より一層重要になるものと思われた。

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イトラコナゾール (ITCZ) の深在性真菌症に対する発症予防日的の内服投与の効果を, ラット侵襲性肺アスペルギルス症 (IPA) モデルを用いて検討した。低蛋白食とステロイドで免疫抑制状態にしたラットに, Aspergiillus fumigatus分生子を経気管的に感染させ, IPAモデルを作成した。同モデルに対して, ITCZ無投与のコントロール群, 感染7日前より感染後7日目までITCZを経口投与した予防投与群, 感染直後より感染後7日目までITCZを投与した感染後投与群の3群 (各群n=5) を設定した。感染後28日目までの生存率の検討では, コントロール群では0%, 80mg/kg/日感染後投与群では20%であったのに対し, 40mg/kg/日予防投与群では60%であった。菌接種24時間後におけるA. fumigatusの肺内生菌数の検討では, コントロール群および40, 80mg/kg/日感染後投与群では, いずれも4.00log₁₀ CFU/g以上であったのに対し, 40mg/kg/日予防投与群では2.64±023log₁₀ CFIU/gと, 他群に比べ有意に生菌数が少なかった (p<0.02)。感染5日後の肺病理組織所見では, 40mg/kg/日の同一投与量において, 感染後投与群ではA. fumigatus菌糸の組織侵襲性の増殖が認められたのに対し, 予防投与群では菌糸の増殖所見は認めなかった。以上の結果より, ITCZの予防内服投与によって, A. fumigatus分生子が下気道へ侵入したきわめて初期の段階においてその増殖が抑制され, IPAの発症も抑制されていることが示唆された。ITCZ予防内服投与は, 免疫不全状態の患者におけるIPAの発症予防に有効であると思われた。

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我々はすでに塩酸ロメフロキサシン (LFLX) の長期間投与を含む使用例に光線過敏性反応が5.6%(338例中19例)に発現したことを報告した。その発現例の解析結果から治療要因としてはLFLXの治療期間30日以上, 総投与量309以上が危険因子であることが判明した。そこで光線過敏性反応発生の軽減を日的として1日投与量を400mg, 投与期間を14日以内に限定して症例を集積した。その結果, 対象はほぼ同じ患者層でありながら光線過敏性反応は324例中1例 (0.3%) と減少した。また有効性の評価が可能であった175例では有効率77.1%, 細菌学的効果の判定例では菌消失率84.3%と高く, この使用方法で有効性に問題はないと考えられた。したがって, 本剤を含むニューキノロン薬を使用する際には患者に過度の日光曝露を避けるよう指導するとともに必要量を1～2週間投与するにとどめ, 長期間投与は慎むべきであると考えられた。

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近年本邦においても増加傾向が著しいと報告されている多剤耐性肺炎球菌につき, 成人領域の呼吸器感染症例を対象として臨床的検討を行った。対象期間は1993年11月より1995年2月までの16か月間とし, この閥に川崎医科大学附属病院中央検査室細菌部門で分離された肺炎球菌120株につき, その種々の宿主側あるいは医原性要因を診療記録より検討した。その結果, 感染症状の不明確なものや, 小児科や耳鼻科, 眼科領域などでの感染症を除いた78症例が成人呼吸器感染症として検討対象とされた。その内訳は肺炎32例, 慢性気道感染症18例, その他の呼吸器感染症28例で, 診療科別には内科各科40例, 救急部20例などで, 全体としての肺炎球菌耐性率は中等度耐性28.2%, 耐性19.2%の合わせて47.4%であった。しかし, 肺炎例について診療科別の耐性率を比較した場合, 内科症例での15.4%に比し救急部症例のそれは72.7%と著しく高く, 基礎疾患の有無, 種類や抗菌薬選択の基準の違いがその一因と考えられた。全体としては高齢者に耐性菌感染の率は高い傾向が示された。また, 内科症例では慢性気道感染症例で耐性率が64.3%と高く, くり返し投与される抗菌薬の影響などが考えられた。治療効果はペニシリン系薬や第一世代セフェム薬では, 耐性菌感染例で十分な効果の得られないものも見られた。反面, 中等度耐性株による市中肺炎などでは, penicillin Gの十分量の投与で著効をみるものもあり, 治療上も各種危険因子や薬剤の特性を考慮した薬剤選択が重要と考えられた。

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