令和４（2022）年11月に，医学教育モデル・コア・カリキュラムが改訂された．今回の改訂ではアウトカム基盤型教育のアプローチを明確にし，「未来の社会や地域を見据え，多様な場や人をつなぎ活躍できる医療人の養成」というキャッチフレーズのもと，2040年以降の我が国を見据え，医療人に必要な10の基本的な資質・能力が更新された．これからの医師は医療機関でのケアにとどまらず，医学・医療の概念を幅広く捉え，さまざまなステイクホルダーと協働して，患者や住民の日常生活の場である地域社会にアウトリーチしていくことが求められる．改訂された資質・能力を育む場として，地域医療実習がますます重視されるであろう．

自治医科大学は，高齢化や人口減少が進む医療資源が乏しい地域で活躍できる臨床医（プレイヤー）の育成に長年携わってきた．プレイヤーの経験を通じて地域の医療体制や住民の生活の実態を知る人材が，次に，都道府県庁や衛生行政機関で，政策等を通じて地域の保健・医療・介護・福祉の質を向上させる人材（マネージャー）になることは有意義と考える．本稿では，地域医療の「プレイヤー兼マネージャー」を育成する観点で取り組んだ教育実践を紹介する．本学の卒業生が活躍している地域とは，令和４（2022）年度改訂版医学教育モデル・コア・カリキュラムが示す，我が国の「2040年以降の社会や地域」の縮図といえる．本学での取り組みが，我が国の地域医療教育の参考になれば幸いである．

地域医療における教育はこれからの日本の医療においてますます非常に重要になってきている．しかし，卒前医学教育においてその実情をしっかりと学び，実装する機会は医療系学生にとって決して十分に提供されているとは言えない．欧米で多くの医学校に導入されている地域医療を学ぶ教育方略としてのLIC（Longitudinal Integrated Clerkships）について日本での必要性と妥当性を教育理論も踏まえて論じ，その一般化に向けての実践例を提示してみたいと思う．

「高度総合診療力修得コース」は，2022年度より島根大学医学部で展開している，総合診療マインドを持つ医学生の育成に特化した教育コースである．島根県の地域の最前線で活動している総合診療指導医や若手総合診療医を講師として招致し，島根県全体で島根大学医学生の総合診療マインドを育てている．医学生の多様なニーズに応えるべく複数のメニューを展開しており，医学生の総合診療マインドを育成する環境作りに成功している．2022年度からの２年間で延べ265名の応募があり，延べ約200名が履修をしている．

地域コミュニティを活用した地域医療実習においては，「地域志向性」が重要となるが，そのとき地域に関わりつつ，地域を一歩引いた眼で理解する「自覚的コミットメント」が鍵となる．具体的な方法論として，文化人類学（エスノグラフィー）の手法を応用した実習や，地域住民や福祉関係者と協働する形での実習が有効である．地域と「協働」するためには，教育学者のフレイレが提唱した地域とのパートナーシップの構築が重要となる．

山口県では，学生の夏期休暇期間を利用して，自治医科大学医学生，地元山口大学医学生，看護学生，薬学部生を含む，多職種学生ごちゃまぜの「やまぐち地域医療セミナー」を開催している．コロナ禍での開催も含めた現在に至るまでの歩みを，セミナーに込められた思いとともに紹介する．

自治医科大学の地域医療臨床実習は，大学の設立の趣旨から医学生各々の出身都道府県のへき地等を含む地域の医療機関で実施されている．各医学生の出身都道府県で実習が実施されるよう，大学教員，各都道府県の臨床教員，実習施設の指導医の間で連携が図られ，実習の事前準備・実習期間・終了後まで一貫した教育体制がとられている．実習報告書を基に医学生の学修内容を分析すると，大学病院では経験しがたい，例えば，地域の医療機関で行われる医療にとどまらず，介護・福祉・行政の連携の中で行う多職種連携によるケアを体験している．地域医療臨床実習は「地域医療における理解と実践」の達成に欠かせない実習である．

目的:三宅島で島唯一の診療所を見学し，非眼科医が遠隔診療デバイスを用いて本土の眼科医と連携する D to D 遠隔診療を調査した． 方法:三宅島を訪問し，診療所での一般外来や専門診療を見学した．また，実際にデバイスを使用している診療所の医師にインタビューを行った． 結果:眼科医が常駐しておらず専門医外来が年３回のみの状況では日常的に十分な眼科医療を提供することは難しいが，遠隔診療デバイスの導入により非眼科医が島内で対応できる範囲が広がった．眼科受診に対する患者の経済的・心理的負担を圧倒的に軽減することができるため，離島医療において有益である． 結論:遠隔診療デバイスを活用すればある程度の眼科診療がその場で成立し，眼科へのアクセスが難しかった層にも広く眼科医療を提供できる．三宅島で有効的に行われているモデルを発展させて全国各地に広げることで，より包摂的な眼科医療が実現可能と考える．